最新記事

北朝鮮

金正恩重体説に飛びつく期待と幻想

The Curious Case of the Maybe Dead Dictator

2020年4月22日(水)18時35分
モーテン・ソエンダーガード・ラーセン

重体説が流れた金正恩 KCNA/REUTERS

<ほぼ何の証拠もない中で「北朝鮮の終わり」に向けたストーリーを組み立てようとする専門家やメディアには、真実は何一つ見えていないのではないか>

正午を少し過ぎたころ、朝鮮半島を南北に分断する非武装地帯(DMZ)の北朝鮮側から聞こえてきたのは、北朝鮮の最高指導者の天才を称賛するいつものプロパガンダではなかった。かわりに悲しげな音楽が流れ、続いて、最高指導者の伝記の抜粋が読み上げられた。そして、ニュースが伝えられた──北朝鮮の最高指導者、金日成(キム・イルソン)が射殺された。1986年11月16日のことだった。

当時の報道によれば、このメッセージの後、DMZの近くで北朝鮮国旗の半旗が掲げられた。一夜開けた11月17日、韓国は混乱し、何も検証することはできず、何が起こったのかを正確に知る者はいなかった。

専門家たちはそれぞれ自説を唱え、なかには自信たっぷりの者もいた。混乱は11月18日に、平壌を訪問中のモンゴルの代表団と握手を交わすために最高指導者が姿を表すまで続いた。「金日成の死」を伝えるニュースは、結局のところまったくのウソだった。

同じような混乱が4月20日の夜に起きた。脱北者が運営するデイリーNKが、北朝鮮の現在の最高指導者、金正恩(キム・ジョンウン)朝鮮労働党委員が手術を受け、その後回復したと伝えた。その後、CNNは米情報当局者の話として、金正恩が手術後に「重大な危険」にさらされていると伝えた。

突然、ソーシャルメディアに金正恩が脳死した、昏睡状態に陥った、またはCOVID-19(新型コロナウイルス感染症)にかかったという情報があふれだした。

読めない行動パターン

しかし1986年のときとは違い、今回の騒ぎは数時間で収まった。「これはある種のキャビンフィーバー(閉鎖空間に閉じ込められたストレス)だ。私たちはあまりにも長い間、コロナウイルスのニュースばかりの世界に閉じ込められている」と、アサン政策研究所のゴ・ミョンヒョン研究員は言う。

「ここ数カ月、北朝鮮のニュースはほとんどなかったので、平壌で何かが起こっているという話を耳にして、専門家もメディアも飛びついたのだ」

北朝鮮の指導者が死んだのか、重病なのか、回復中なのか、完全な健康体なのかは、まだわからない。それがわかるのは、北朝鮮からなんらかの公式情報が発表されるときだろう。

唯一、確かなことは、金正恩が4月15日に行われた建国の父・金日成主席の生誕記念祝賀行事に姿を現さなかったことだ。北朝鮮で最も重要な行事に欠席したことは、間違いなく注目に値する。

「北朝鮮を読み解くことは難しい。彼らのすることには、私たちに期待をいだかせる特定のパターンがある」と、ソウルにある延世大学のジョン・デルリー教授(東アジア研究)は言う。「私たちは、金正恩が祖父の生誕記念日に姿を現すというパターンを期待していた。それが実現しなかったので、さまざまな憶測が一斉に広がった」

<参考記事>北朝鮮、22日も金正恩の動静伝えず 健康不安説くすぶる
<参考記事>北朝鮮のミサイル発射直後、アメリカはICBMを発射していた

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=米当局がレートチェック、155.66

ビジネス

米国株式市場=ダウ下落・S&P横ばい、インテル業績

ワールド

米ロ・ウクライナ三者協議、初日終了 ドンバス領土問

ワールド

韓国首相、バンス米副大統領とワシントンで会談=報道
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 6
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中