最新記事

北朝鮮

金正恩重体説に飛びつく期待と幻想

The Curious Case of the Maybe Dead Dictator

2020年4月22日(水)18時35分
モーテン・ソエンダーガード・ラーセン

重体説が流れた金正恩 KCNA/REUTERS

<ほぼ何の証拠もない中で「北朝鮮の終わり」に向けたストーリーを組み立てようとする専門家やメディアには、真実は何一つ見えていないのではないか>

正午を少し過ぎたころ、朝鮮半島を南北に分断する非武装地帯(DMZ)の北朝鮮側から聞こえてきたのは、北朝鮮の最高指導者の天才を称賛するいつものプロパガンダではなかった。かわりに悲しげな音楽が流れ、続いて、最高指導者の伝記の抜粋が読み上げられた。そして、ニュースが伝えられた──北朝鮮の最高指導者、金日成(キム・イルソン)が射殺された。1986年11月16日のことだった。

当時の報道によれば、このメッセージの後、DMZの近くで北朝鮮国旗の半旗が掲げられた。一夜開けた11月17日、韓国は混乱し、何も検証することはできず、何が起こったのかを正確に知る者はいなかった。

専門家たちはそれぞれ自説を唱え、なかには自信たっぷりの者もいた。混乱は11月18日に、平壌を訪問中のモンゴルの代表団と握手を交わすために最高指導者が姿を表すまで続いた。「金日成の死」を伝えるニュースは、結局のところまったくのウソだった。

同じような混乱が4月20日の夜に起きた。脱北者が運営するデイリーNKが、北朝鮮の現在の最高指導者、金正恩(キム・ジョンウン)朝鮮労働党委員が手術を受け、その後回復したと伝えた。その後、CNNは米情報当局者の話として、金正恩が手術後に「重大な危険」にさらされていると伝えた。

突然、ソーシャルメディアに金正恩が脳死した、昏睡状態に陥った、またはCOVID-19(新型コロナウイルス感染症)にかかったという情報があふれだした。

読めない行動パターン

しかし1986年のときとは違い、今回の騒ぎは数時間で収まった。「これはある種のキャビンフィーバー(閉鎖空間に閉じ込められたストレス)だ。私たちはあまりにも長い間、コロナウイルスのニュースばかりの世界に閉じ込められている」と、アサン政策研究所のゴ・ミョンヒョン研究員は言う。

「ここ数カ月、北朝鮮のニュースはほとんどなかったので、平壌で何かが起こっているという話を耳にして、専門家もメディアも飛びついたのだ」

北朝鮮の指導者が死んだのか、重病なのか、回復中なのか、完全な健康体なのかは、まだわからない。それがわかるのは、北朝鮮からなんらかの公式情報が発表されるときだろう。

唯一、確かなことは、金正恩が4月15日に行われた建国の父・金日成主席の生誕記念祝賀行事に姿を現さなかったことだ。北朝鮮で最も重要な行事に欠席したことは、間違いなく注目に値する。

「北朝鮮を読み解くことは難しい。彼らのすることには、私たちに期待をいだかせる特定のパターンがある」と、ソウルにある延世大学のジョン・デルリー教授(東アジア研究)は言う。「私たちは、金正恩が祖父の生誕記念日に姿を現すというパターンを期待していた。それが実現しなかったので、さまざまな憶測が一斉に広がった」

<参考記事>北朝鮮、22日も金正恩の動静伝えず 健康不安説くすぶる
<参考記事>北朝鮮のミサイル発射直後、アメリカはICBMを発射していた

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、代替関税率を10%から15%に引

ビジネス

エヌビディアやソフト大手の決算、AI相場の次の試金

ワールド

焦点:「氷雪経済」の成功例追え、中国がサービス投資

ワールド

焦点:米中間選挙へ、民主党がキリスト教保守層にもア
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 4
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 5
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 6
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 7
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 7
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 8
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中