最新記事

日本に迫る医療崩壊

日本で医療崩壊は起きるのか? 欧米の事例とデータに基づき緊急提言

THE HEALTHCARE SYSTEM AT WAR

2020年4月21日(火)17時10分
國井修(グローバルファンド〔世界エイズ・結核・マラリア対策基金〕戦略投資効果局長)

magSR200421_kunii2.jpg

イタリアのICUの中で働く医療従事者 FLAVIO LO SCALZO-REUTERS

医療従事者の感染は医療サービスの供給能力を下げるだけでなく、自らが患者になることで病床や人工呼吸器を占有してしまう。なぜこれほど医療従事者が感染したのだろうか。

まず、感染者が集まる医療機関はホットスポット(感染流行地)になりやすい。感染者の咳やくしゃみで飛散したウイルスを含む微粒子は、密室内であれば空気中を浮遊し、3時間ほど感染力を保つという。ドアノブや手すりなどでも2~3日、サージカルマスクの表面では7日ほども感染力があるともいわれる。

感染者の中には別の訴えで医療機関の外来を訪れ、また転倒するなどして救急車で運ばれる人もいる。医療従事者は感染を疑わずに診療し、後で感染が判明することもある。

さらに、PCR検査は危険だ。綿棒を鼻から挿入して鼻咽頭にある粘液を回転させて検体を採取するが、それによって咳やくしゃみが止まらない人も多い。防護具もなく、手順が不適切ならば、採取者の感染リスクは高まる。

防護具があっても感染する恐れがある。アフリカでエボラ出血熱が流行したときにも見られたが、防護具を着用して汗をかき、それを拭ったり、目や鼻をかいたり、眼鏡やマスク、ゴーグルの位置を変えようとしたりするときにウイルスが目・鼻・口から侵入することもある。防護具の着脱の際に顔や体にウイルスを付けてしまうこともある。防護具が足りず、何度も汚染されたものを使っていれば、その可能性はさらに高まる。イタリア、スペインの例を見ると、医療従事者に対する感染防御のトレーニングも不十分だったようだ。

さらに、医療従事者の長時間労働や精神的ストレスは感染への免疫力を下げ、医療の質も下げる。中国・武漢の調査では、治療に当たった医療従事者の72%が過度のストレスを感じ、うち50%は抑鬱状態、45%は不安、34%は不眠を訴えたという。

日本が他国の対策から学べること

では日本はどうなのだろうか。医療崩壊は起こるのだろうか。

日本はこれまでよく持ちこたえてきたといわれる。プライバシーを無視した感染者追跡や自己隔離を守らなかった場合の懲役や罰金を科す韓国やシンガポール、移動や外出の禁止を「強制」する欧州の強硬策に比べて、日本は長らく国民の「自粛」に頼ってきた。

それでも欧米に比べると感染者も死亡者も少なかった。これを奇跡、またパラドックスと呼ぶ人もいたが、それも過去の話になりつつある。

3月24日の東京都の新規感染者数17人は、4月11日には197人と10倍以上に急増した。私の友人医師たちからも、「開業医が新型コロナに感染して休業に追い込まれた」「多くの感染者が救急外来に殺到するようになってパンク状態。心筋梗塞の急患も診られない」「院内感染が広がったのでやむを得ず病院の救急診療を停止した」などの悲鳴や嘆きが届くようになった。

日本集中治療医学会などが行った「COVID-19による重症呼吸不全ECMO治療状況」(4月12日集計)でもECMO治療患者は2週間で1.9倍に増えたと報告され、切迫した状況が分かる。

ではどうすればいいのか。他国の対策から学べることはあるだろうか。

まずは「ハコ」について。スペインでは、欧州で最大規模となる5500床の野戦病院(500床の集中治療室を含む)を、首都マドリード郊外の展示会場内にわずか18時間で設置したという 。さらに、軽症者の隔離や健康管理のためホテルを借り上げ、6万室を確保している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ホルムズ通過の安全確保に懸念、大手海運各社 再開に

ワールド

トランプ氏、体制変更後のイランと制裁緩和を協議 武

ビジネス

米デルタ航空、燃料急騰が業績圧迫 業界再編の可能性

ワールド

イラン、レバノン攻撃継続なら停戦離脱も トランプ氏
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命防衛隊と消耗戦に
  • 4
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 5
    キッチンスポンジ使用の思いがけない環境負荷...マイ…
  • 6
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 7
    アメリカとイランが2週間の停戦で合意...ホルムズ海…
  • 8
    高学力の男女で見ても、日本の男女の年収格差は世界…
  • 9
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 10
    【後編】BTS再始動、3年9カ月の沈黙を経て──変わる音…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 5
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 9
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 10
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中