最新記事

日本に迫る医療崩壊

日本で医療崩壊は起きるのか? 欧米の事例とデータに基づき緊急提言

THE HEALTHCARE SYSTEM AT WAR

2020年4月21日(火)17時10分
國井修(グローバルファンド〔世界エイズ・結核・マラリア対策基金〕戦略投資効果局長)

例えば、イタリアのある地域では、平時なら緊急電話にかけると20秒以内に応答し、90秒以内に救急車が出動し、30分以内に患者は病院の処置室に到着していた。だが新型コロナ感染拡大により、緊急電話回線がパンクし、救急隊員が感染し、救急車が汚染されて、心臓発作の患者が救急車を呼ぶのに1時間も電話がつながらない事態に陥っているという。

さらに、滝のような勢いで水を注ぐと、コップ自体が破壊され、提供できるサービスの量も質も下がることがある。本来なら新型コロナの重症患者を救える病院でも、十分なサービスが提供できず、死なせてしまうこともある。

医療崩壊リスクを測る「ハコ」「ヒト」「モノ」

どの時点で医療崩壊を起こすのか。それにはコップの容量、保健医療サービスの供給能力を測る必要がある。その重要な要素が「ハコ」「ヒト」「モノ」だ。「ハコ」とは病院や病床、さらに救急車や検査施設など。「ヒト」とは医療従事者や救急隊員、保健所職員など。「モノ」とは防護具や人工呼吸器、さらに「最後の砦とりで」と呼ばれる体外式膜型人工肺(ECMO)、検査機器・用品などである。

ここで、いわゆる医療崩壊が起きている国(イタリアとスペイン)と今のところ持ちこたえている国(ドイツと日本)を比較してみたい。

まずは「ハコ」だ。人口1000人当たりのベッド数は、イタリア3.2、スペイン3.0に対して、ドイツ8.0、日本13.1で、大きな開きがある。特に、日本の病院数と病床数は世界一だ。しかし、チャート2のとおり、人口10万人当たりの集中治療室(ICU)の病床数は、ドイツが圧倒的に多いが、日本はイタリアに比べても半数ほどだ。

magSR200428-medchart02.jpg

4月28日号「日本に迫る医療崩壊」特集21ページより

次に「ヒト」。人口1000人当たりの医師数は、イタリア、スペイン、ドイツはほぼ同じだが、日本は少ない。一方、人口1000人当たりの看護師数は、イタリア、スペインに対して、ドイツ、日本は2倍ほど多い(チャート3)。

magSR_chart3.png

4月28日号「日本に迫る医療崩壊」特集21ページより

そして「モノ」はどうか。人口10万人当たりの人工呼吸器は、イタリアの12台に対し、ドイツは34台、日本は20台である。医療用マスクやゴーグル、フェイスシールドなどの防護具に関する正確な統計はないが、世界の多くの国で不足し、同じマスクを繰り返し使い、ビニール袋などをシールドとして使っているという。

「ハコ」「ヒト」「モノ」以外の重要な指標として「カネ」がある。チャート4のとおり、GDPに対する保健医療支出の割合は、イタリア、スペインに対し、ドイツ、日本は高く、アメリカは断然トップだ。以上の統計を見ただけでも、医療崩壊が起きたイタリア、スペインでは感染拡大前から保健医療サービスの供給能力は高くなかったことがうかがえる。

magSR_chart4.png

4月28日号「日本に迫る医療崩壊」特集21ページより

しかし、現状はこの数字以上に厳しかったようだ。感染は国全体で均等に広がったわけでなく、一部の地域に集中したからである。イタリアでは北部のロンバルディア州で感染が爆発した。その結果、この地域の死亡率は国平均の3倍近くで、報告された感染者の5人に1人が死亡している。信じられない値である。

さらに、コップも破壊された。

イタリアでは4月9日までに約1万3000人の医療従事者が新型コロナに感染し、100人以上の医師と約30人の看護師が死亡し、スペインでも4月6日までに、全感染者数の14%に当たる1万9400人の医療従事者が感染した。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

豪のSNS年齢制限、「反対だが順守する」 メタなど

ワールド

ベセント氏、健全な金融政策策定が重要な役割 日米財

ビジネス

メタプラネット、発行済株式の13.13%・750億

ワールド

中国、プラ・繊維系石化製品の過剰生産能力解消へ会合
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大ショック...ネットでは「ラッキーでは?」の声
  • 3
    「平均47秒」ヒトの集中力は過去20年で半減以下になっていた...「脳が壊れた」説に専門家の見解は?
  • 4
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 5
    「信じられない...」レストランで泣いている女性の元…
  • 6
    楽器演奏が「脳の健康」を保つ...高齢期の記憶力維持…
  • 7
    中国のレアアース輸出規制の発動控え、大慌てになっ…
  • 8
    「死んだゴキブリの上に...」新居に引っ越してきた住…
  • 9
    「宇宙人の乗り物」が太陽系内に...? Xデーは10月2…
  • 10
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 4
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 5
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 10
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中