最新記事

ベビーブーマー

ミレニアル世代に知ってほしいベビーブーム世代の功績

OK, Millennials

2020年4月10日(金)16時15分
サム・ヒル(作家、コンサルタント)

経済的な豊かさ

ミレニアル世代が所得格差の拡大に怒るのは当然だが、見逃している事実がある。富裕層との差は広がっているにせよ、庶民の暮らし向きも50年前に比べれば良くなっていることだ。1969年の世帯平均所得は今の貨幣価値に換算して約6万4000ドル。今では共働き世帯が増えたこともあり9万ドルに上る。しかも世帯人数は1969年より少なく、1人当たり所得は約50%も増えたことになる。

税負担は1969年と比べ大幅に軽減されているし、物価も全体としては下がった。医療費と教育費は例外的に高騰しているものの、多くの日用品は大幅に値下がりしている。ニューヨークとロンドンの往復の航空運賃は1969年も今もほぼ同じ550ドルほどだが、貨幣価値を考えれば1969年には実質的に3700ドルを超えていた。当時は一番安いカラーテレビが今の貨幣価値では3000ドルで、3世帯に1台程度しか普及していなかった。

一番分かりやすいのは電話だ。米連邦通信委員会の1969年のデータを見ると、通話料は場所、距離、時間帯、企業か個人かで異なるが、当時の平均的な10分間の通話が今の貨幣価値に換算すると約15ドルにも上る。距離が数キロ以上離れるとそれより大幅に高くなる。

今の平均的な市民は1日約3時間電話を使っている(通話以外の通信やインターネット利用も含む)。1969年の料金設定なら、何と毎月8000ドルも徴収されることになる。

安全な暮らし

ピュー・リサーチセンターによれば、アメリカ人の多くは世の中が年々、危険の度を増しているとの印象を持っているという。だが実際は逆で、FBIによればアメリカ社会は以前より安全になっている。1969年には人口100万人当たり70人が殺人で命を落としたが、今では50人だ。

一方で強姦の発生率は上昇しており、人口100万人につき420件と2倍以上の増加だ。もっともこれには理由がある。1969年当時、顔見知りによる犯行のうち、通報されたのは全体の3分の1に満たなかった。だが現在では、その割合は2倍以上に増えている。また#MeToo運動など社会の変化により、被害者が性暴力を犯罪として認識しやすくなったのかもしれないと、全米性犯罪リソースセンターは指摘している。

暴力犯罪よりも恐ろしいのが自動車で、自動車事故で死ぬ確率は殺人事件で死ぬ確率の4倍ともいわれる。だが自動車事故での死者数も、1969年の5万人超から2018年には3万6560人へと大きく減少。走行距離1000キロ当たりでは0.6人から0.2人に減った。道路整備と車の安全性の向上、そしてシートベルト着用の義務化が理由だ。

健康と寿命

アメリカ人の平均寿命は現在約79歳。1969年当時からは8年延びている。理由の1つは喫煙者の減少で、当時は人口の約40%が喫煙していたが、現在は15%に減っている。

もう1つの理由は医療の進歩だ。ポリオなど、ベビーブーム世代が子供の頃に苦しんだ病気の多くは、ワクチンが開発されて過去の病気になった。癌患者の5年生存率は、50.3%から67%にまで改善している。

生活の質も、ほぼ間違いなく向上した。ライフスタイルと栄養状態が改善したおかげだ。ミレニアル世代には信じられないかもしれないが、50年前に健康維持を気にする人は、ごく一部だった。ジョギングブームが起こったのは1970年代初め。スポーツクラブが一般的になったのは1980年代以降だ。

1966年に全米の学校で体力・運動能力テストが導入され、私たちは校庭を何周も走り、ソフトボールを投げた。こうしてベビーブーム世代は健康的な習慣が身に付いた。

一方、人生が8年延びて、医療コストは高騰している。医療ケアの需要は高齢者に偏っており、GDPに占める医療費の割合は1970年の6.9%から現在は17.8%に達している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イランは報復を準備、対応は壊滅的なものに=当局者

ワールド

イスラエル、イランに先制攻撃と発表 米軍もと米紙報

ワールド

トランプ氏、アンソロピック技術の使用停止指示 「サ

ワールド

アングル:5年目迎えたウクライナ戦争、戦車が消えド
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    がん治療の限界を突破する「細菌兵器」は、がんを「内側」から食い尽くす...カナダの大学が発表
  • 4
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 5
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 6
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKI…
  • 7
    トランプがイランを攻撃する日
  • 8
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 9
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 10
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 6
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 7
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 8
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 9
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 10
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中