最新記事

ベビーブーマー

ミレニアル世代に知ってほしいベビーブーム世代の功績

OK, Millennials

2020年4月10日(金)16時15分
サム・ヒル(作家、コンサルタント)

経済的な豊かさ

ミレニアル世代が所得格差の拡大に怒るのは当然だが、見逃している事実がある。富裕層との差は広がっているにせよ、庶民の暮らし向きも50年前に比べれば良くなっていることだ。1969年の世帯平均所得は今の貨幣価値に換算して約6万4000ドル。今では共働き世帯が増えたこともあり9万ドルに上る。しかも世帯人数は1969年より少なく、1人当たり所得は約50%も増えたことになる。

税負担は1969年と比べ大幅に軽減されているし、物価も全体としては下がった。医療費と教育費は例外的に高騰しているものの、多くの日用品は大幅に値下がりしている。ニューヨークとロンドンの往復の航空運賃は1969年も今もほぼ同じ550ドルほどだが、貨幣価値を考えれば1969年には実質的に3700ドルを超えていた。当時は一番安いカラーテレビが今の貨幣価値では3000ドルで、3世帯に1台程度しか普及していなかった。

一番分かりやすいのは電話だ。米連邦通信委員会の1969年のデータを見ると、通話料は場所、距離、時間帯、企業か個人かで異なるが、当時の平均的な10分間の通話が今の貨幣価値に換算すると約15ドルにも上る。距離が数キロ以上離れるとそれより大幅に高くなる。

今の平均的な市民は1日約3時間電話を使っている(通話以外の通信やインターネット利用も含む)。1969年の料金設定なら、何と毎月8000ドルも徴収されることになる。

安全な暮らし

ピュー・リサーチセンターによれば、アメリカ人の多くは世の中が年々、危険の度を増しているとの印象を持っているという。だが実際は逆で、FBIによればアメリカ社会は以前より安全になっている。1969年には人口100万人当たり70人が殺人で命を落としたが、今では50人だ。

一方で強姦の発生率は上昇しており、人口100万人につき420件と2倍以上の増加だ。もっともこれには理由がある。1969年当時、顔見知りによる犯行のうち、通報されたのは全体の3分の1に満たなかった。だが現在では、その割合は2倍以上に増えている。また#MeToo運動など社会の変化により、被害者が性暴力を犯罪として認識しやすくなったのかもしれないと、全米性犯罪リソースセンターは指摘している。

暴力犯罪よりも恐ろしいのが自動車で、自動車事故で死ぬ確率は殺人事件で死ぬ確率の4倍ともいわれる。だが自動車事故での死者数も、1969年の5万人超から2018年には3万6560人へと大きく減少。走行距離1000キロ当たりでは0.6人から0.2人に減った。道路整備と車の安全性の向上、そしてシートベルト着用の義務化が理由だ。

健康と寿命

アメリカ人の平均寿命は現在約79歳。1969年当時からは8年延びている。理由の1つは喫煙者の減少で、当時は人口の約40%が喫煙していたが、現在は15%に減っている。

もう1つの理由は医療の進歩だ。ポリオなど、ベビーブーム世代が子供の頃に苦しんだ病気の多くは、ワクチンが開発されて過去の病気になった。癌患者の5年生存率は、50.3%から67%にまで改善している。

生活の質も、ほぼ間違いなく向上した。ライフスタイルと栄養状態が改善したおかげだ。ミレニアル世代には信じられないかもしれないが、50年前に健康維持を気にする人は、ごく一部だった。ジョギングブームが起こったのは1970年代初め。スポーツクラブが一般的になったのは1980年代以降だ。

1966年に全米の学校で体力・運動能力テストが導入され、私たちは校庭を何周も走り、ソフトボールを投げた。こうしてベビーブーム世代は健康的な習慣が身に付いた。

一方、人生が8年延びて、医療コストは高騰している。医療ケアの需要は高齢者に偏っており、GDPに占める医療費の割合は1970年の6.9%から現在は17.8%に達している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナ戦争「世界的な紛争」に、ロシア反撃の用意

ワールド

トランプ氏メディア企業、暗号資産決済サービス開発を

ワールド

レバノン東部で47人死亡、停戦交渉中もイスラエル軍

ビジネス

FRB、一段の利下げ必要 ペースは緩やかに=シカゴ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:超解説 トランプ2.0
特集:超解説 トランプ2.0
2024年11月26日号(11/19発売)

電光石火の閣僚人事で世界に先制パンチ。第2次トランプ政権で次に起きること

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本人はホームレスをどう見ているのか? ルポに対する中国人と日本人の反応が違う
  • 2
    Netflix「打ち切り病」の闇...効率が命、ファンの熱が抜け落ちたサービスの行く末は?
  • 3
    「1年後の体力がまったく変わる」日常生活を自然に筋トレに変える7つのヒント
  • 4
    【ヨルダン王室】生後3カ月のイマン王女、早くもサッ…
  • 5
    NewJeans生みの親ミン・ヒジン、インスタフォローをす…
  • 6
    元幼稚園教諭の女性兵士がロシアの巡航ミサイル「Kh-…
  • 7
    ウクライナ軍、ロシア領内の兵器庫攻撃に「ATACMSを…
  • 8
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 9
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参…
  • 10
    若者を追い込む少子化社会、日本・韓国で強まる閉塞感
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査を受けたら...衝撃的な結果に「謎が解けた」
  • 3
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り捨てる」しかない理由
  • 4
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参…
  • 5
    朝鮮戦争に従軍のアメリカ人が写した「75年前の韓国…
  • 6
    アインシュタイン理論にズレ? 宇宙膨張が示す新たな…
  • 7
    沖縄ではマーガリンを「バター」と呼び、味噌汁はも…
  • 8
    クルスク州の戦場はロシア兵の「肉挽き機」に...ロシ…
  • 9
    メーガン妃が「輝きを失った瞬間」が話題に...その時…
  • 10
    中国富裕層の日本移住が増える訳......日本の医療制…
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参加で「ネットの自由」を得た兵士が見ていた動画とは?
  • 3
    外来種の巨大ビルマニシキヘビが、シカを捕食...大きな身体を「丸呑み」する衝撃シーンの撮影に成功
  • 4
    朝鮮戦争に従軍のアメリカ人が写した「75年前の韓国…
  • 5
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査…
  • 6
    北朝鮮兵が味方のロシア兵に発砲して2人死亡!? ウク…
  • 7
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 8
    足跡が見つかることさえ珍しい...「超希少」だが「大…
  • 9
    モスクワで高層ビルより高い「糞水(ふんすい)」噴…
  • 10
    ロシア陣地で大胆攻撃、集中砲火にも屈せず...M2ブラ…
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中