最新記事
コロナショック

コロナ医療スタッフにあなたは｢ありがとう｣or｢近寄るな｣　パンデミックが暴く人間性

2020年4月24日（金）12時00分
ウォリックあずみ（映画配給コーディネイター）

英王室ルイ王子も虹の絵で励ます

死者や感染者の人数が世界上位となってしまった欧米では、朝出勤する看護師のために近所の人が家の前で拍手をするなどのサプライズをしたり、ベランダでの演奏会や歌声を披露するなど、心温まるエピソードがSNSを通じ伝えられている。

毎日医療従事者らが勤務を交代する午後7〜8時（ニューヨークでは7時、パリなどヨーロッパでは8時に行われることが多い）に、家の窓やベランダから「clap for carers」と呼ばれる拍手を送るのは、もう日本でも報道を通じ知っている人も多いだろう。

そんな欧米では、子供たちも大人を励まそうと奮闘している。イギリスでは外出自粛中でも仕事に向かわなくてはならない人びとを少しでも明るい気持ちにしようと、子供たちが描いた虹の絵を道路側の窓に貼りだした。

これがSNSなどでどんどん広まり、英王室でもウイリアム王子夫妻の二男ルイ王子が自身の手を虹色に染めた写真を公開。ニューヨークでもブルックリン地区を中心に虹や花などかわいい絵が窓を彩るようになった。

このように、良いアイデアは新型コロナウイルスよりもさらに速く一瞬にして世界中に広まり、世界各地で実施される時代だ。

他にも、スーパーの開店後1時間は、体の不自由な方や高齢者、医療関係者用に指定する店のアイディアが ヨーロッパで開始され話題になると、その後すぐにアメリカでも始まった。

ひと昔と違って、人びとはいいと思った事例についてすぐに拡散することで、取り入れられやすくなっている。人びとはウイルスとの戦いに勝つために知恵を積極的に共有しあうべきである。

アメリカではアジア人ヘイトが

しかし、悲しいことに欧米でのアジア人ヘイトはいまだに多い。アメリカ在住の筆者も今はスーパーへの買い出しも一人では行かないようにしているほどだ。暴言、暴行などのニュースを見るたびに同じアジア人として心が痛む。

そんな状況を見かねて、素早い対応を見せたのが、人種のるつぼといわれるニューヨークである。ニューヨーク市人権委員会は、今月19日新たに特別チームを設置したと発表した。このチームには捜査チームの他に、弁護士チームと広報チームで構成されているという。

カーメリン・マラリス委員長は「人権侵害は絶対に許されない。」とし、人権侵害された場合は、可能ならば写真や動画などを撮ることを推奨しながら「ぜひ通報して欲しい。我々が捕まえてみせる」と力強く語っている。

次のページ各国が感染対策で注目の韓国では......
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

中国、仏の対中関税提言に反発　対抗措置示唆
2026.02.11

ワールド

カタール首長がトランプ氏と電話会談、緊張緩和協議　
2026.02.11

ワールド

欧州評議会、元事務局長の免責特権剥奪　米富豪関連捜
2026.02.11

ビジネス

エリオット、ＬＳＥＧ株大量取得か　自社株買いなど協
2026.02.11
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 7
    一体なぜ？ 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 10
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中