最新記事

コロナショック

コロナ医療スタッフにあなたは｢ありがとう｣or｢近寄るな｣　パンデミックが暴く人間性

2020年4月24日（金）12時00分
ウォリックあずみ（映画配給コーディネイター）

英王室ルイ王子も虹の絵で励ます

死者や感染者の人数が世界上位となってしまった欧米では、朝出勤する看護師のために近所の人が家の前で拍手をするなどのサプライズをしたり、ベランダでの演奏会や歌声を披露するなど、心温まるエピソードがSNSを通じ伝えられている。

毎日医療従事者らが勤務を交代する午後7〜8時（ニューヨークでは7時、パリなどヨーロッパでは8時に行われることが多い）に、家の窓やベランダから「clap for carers」と呼ばれる拍手を送るのは、もう日本でも報道を通じ知っている人も多いだろう。

そんな欧米では、子供たちも大人を励まそうと奮闘している。イギリスでは外出自粛中でも仕事に向かわなくてはならない人びとを少しでも明るい気持ちにしようと、子供たちが描いた虹の絵を道路側の窓に貼りだした。

これがSNSなどでどんどん広まり、英王室でもウイリアム王子夫妻の二男ルイ王子が自身の手を虹色に染めた写真を公開。ニューヨークでもブルックリン地区を中心に虹や花などかわいい絵が窓を彩るようになった。

このように、良いアイデアは新型コロナウイルスよりもさらに速く一瞬にして世界中に広まり、世界各地で実施される時代だ。

他にも、スーパーの開店後1時間は、体の不自由な方や高齢者、医療関係者用に指定する店のアイディアが ヨーロッパで開始され話題になると、その後すぐにアメリカでも始まった。

ひと昔と違って、人びとはいいと思った事例についてすぐに拡散することで、取り入れられやすくなっている。人びとはウイルスとの戦いに勝つために知恵を積極的に共有しあうべきである。

アメリカではアジア人ヘイトが

しかし、悲しいことに欧米でのアジア人ヘイトはいまだに多い。アメリカ在住の筆者も今はスーパーへの買い出しも一人では行かないようにしているほどだ。暴言、暴行などのニュースを見るたびに同じアジア人として心が痛む。

そんな状況を見かねて、素早い対応を見せたのが、人種のるつぼといわれるニューヨークである。ニューヨーク市人権委員会は、今月19日新たに特別チームを設置したと発表した。このチームには捜査チームの他に、弁護士チームと広報チームで構成されているという。

カーメリン・マラリス委員長は「人権侵害は絶対に許されない。」とし、人権侵害された場合は、可能ならば写真や動画などを撮ることを推奨しながら「ぜひ通報して欲しい。我々が捕まえてみせる」と力強く語っている。

次のページ各国が感染対策で注目の韓国では......
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のＳＮＳに投稿された人種差別
2026.02.07

ビジネス

アングル：インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ
2026.02.07

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル下落、リスク資産反発受け　円は衆
2026.02.07

ワールド

トランプ氏、インドへの25％追加関税撤廃　ロ産石油
2026.02.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 3
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入った「最強ライバル」の名前
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも！　その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「こんなのアリ？」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中