最新記事

新型肺炎 何を恐れるべきか

知っておきたい感染症との闘いの歴史──次のパンデミックを防ぐために

HOW TO STOP THE NEXT PANDEMIC

2020年3月5日(木)18時45分
アニー・スパロウ(米マウント・サイナイ医科大学助教)

18世紀のヨーロッパや南北アメリカでは都市化が進んで人口密度が高まり、ヒトだけが感染するウイルス性疾患の天然痘が流行した。感染者の3分の1が死亡し、助かっても顔などに後遺症が残った。

1796年にイギリス人医師のエドワード・ジェンナーが種痘法を開発。1800年代以降、集団の免疫力を高める新しい公衆衛生対策が提供された。

19世紀初頭には、伝染病という考えが広まった。死亡原因のトップは結核だったが、最も恐れられていたのはコレラだ。感染すると下痢や嘔吐に襲われ、数時間で命を落とす。コレラがヨーロッパに広がると、これを「アジアの病」と考えていた人々の間に衝撃が広がった。

コレラの蔓延によって、病気は汚物から感染するという理論が広まった。上下水道などを整備して汚物を除去し、病気を予防しようという考えは、死亡率の軽減にはつながったが、病気の原因そのものへの対処は後回しにされた。

コレラの3度目のパンデミックが発生すると、これを不衛生な環境と貧困による病気と考えたがった外国人嫌いの西洋人はヨーロッパで蔓延することを恐れた。そこで彼らはイスラム教徒に罪を着せる。

1851年の第1回国際衛生会議(ISC)で、フランスはメッカへの巡礼で盛んになった船旅を禁止しようとした。植民地の宗主国としての権限で、中東全域を封鎖することまで提言した。

公衆衛生の水準に関して社会の総意がまとまり始めたのは1892年のことだ。1869年にスエズ運河が開通して検疫の強化が必要となり、最初の国際衛生規則(ISR)が作られた。この規則は改定を重ね、各国政府に感染症などの拡大阻止を約束させる今日の国際保健規則(IHR)に発展する。

19世紀後半には、フランスの細菌学者ルイ・パスツールの特異病原体説が確立した。ドイツ人医師ロベルト・コッホによる結核菌とコレラ菌の発見、ハンガリー人医師イグナーツ・ゼンメルワイスによる消毒法と手洗い法の開発を受けてのことだ。

そこで熱帯医学という分野が生まれ、文化的・思想的覇権の道具に仕立てられた。それまでは植民地化を阻む障壁となってきた数々の病気がほぼ克服され、欧州列強は熱病の危険地域の中で安全な居場所を確保できるようになった。

ヨーロッパと北アメリカでは、都市部の暮らしを改革する衛生管理が進んだ。安全な水の供給、衛生設備、ごみ収集、下水処理、換気など、公衆衛生プログラムが実施された。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

〔アングル〕-ホルムズ海峡封鎖で中東産油国に明暗、

ワールド

ロシア、黒海の石油施設に被害 ウクライナが無人機攻

ビジネス

中東戦争でインフレ加速・成長鈍化の恐れ、世界成長の

ワールド

トランプ氏、日本など名指しで非難 対イラン軍事作戦
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 5
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 6
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 7
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 10
    スパイス企業の新戦略...エスビー食品が挑む「食のア…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中