最新記事

新型肺炎 何を恐れるべきか

知っておきたい感染症との闘いの歴史──次のパンデミックを防ぐために

HOW TO STOP THE NEXT PANDEMIC

2020年3月5日(木)18時45分
アニー・スパロウ(米マウント・サイナイ医科大学助教)

18世紀のヨーロッパや南北アメリカでは都市化が進んで人口密度が高まり、ヒトだけが感染するウイルス性疾患の天然痘が流行した。感染者の3分の1が死亡し、助かっても顔などに後遺症が残った。

1796年にイギリス人医師のエドワード・ジェンナーが種痘法を開発。1800年代以降、集団の免疫力を高める新しい公衆衛生対策が提供された。

19世紀初頭には、伝染病という考えが広まった。死亡原因のトップは結核だったが、最も恐れられていたのはコレラだ。感染すると下痢や嘔吐に襲われ、数時間で命を落とす。コレラがヨーロッパに広がると、これを「アジアの病」と考えていた人々の間に衝撃が広がった。

コレラの蔓延によって、病気は汚物から感染するという理論が広まった。上下水道などを整備して汚物を除去し、病気を予防しようという考えは、死亡率の軽減にはつながったが、病気の原因そのものへの対処は後回しにされた。

コレラの3度目のパンデミックが発生すると、これを不衛生な環境と貧困による病気と考えたがった外国人嫌いの西洋人はヨーロッパで蔓延することを恐れた。そこで彼らはイスラム教徒に罪を着せる。

1851年の第1回国際衛生会議(ISC)で、フランスはメッカへの巡礼で盛んになった船旅を禁止しようとした。植民地の宗主国としての権限で、中東全域を封鎖することまで提言した。

公衆衛生の水準に関して社会の総意がまとまり始めたのは1892年のことだ。1869年にスエズ運河が開通して検疫の強化が必要となり、最初の国際衛生規則(ISR)が作られた。この規則は改定を重ね、各国政府に感染症などの拡大阻止を約束させる今日の国際保健規則(IHR)に発展する。

19世紀後半には、フランスの細菌学者ルイ・パスツールの特異病原体説が確立した。ドイツ人医師ロベルト・コッホによる結核菌とコレラ菌の発見、ハンガリー人医師イグナーツ・ゼンメルワイスによる消毒法と手洗い法の開発を受けてのことだ。

そこで熱帯医学という分野が生まれ、文化的・思想的覇権の道具に仕立てられた。それまでは植民地化を阻む障壁となってきた数々の病気がほぼ克服され、欧州列強は熱病の危険地域の中で安全な居場所を確保できるようになった。

ヨーロッパと北アメリカでは、都市部の暮らしを改革する衛生管理が進んだ。安全な水の供給、衛生設備、ごみ収集、下水処理、換気など、公衆衛生プログラムが実施された。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も 関税違憲判

ビジネス

トランプ関税違憲判決、米エネ企業のコスト軽減 取引

ワールド

米USTR、新たな301条調査開始へ 主要国の大半

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルーの大スキャンダルを招いた「女王の寵愛」とは
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 6
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中