最新記事

新型肺炎 何を恐れるべきか

知っておきたい感染症との闘いの歴史──次のパンデミックを防ぐために

HOW TO STOP THE NEXT PANDEMIC

2020年3月5日(木)18時45分
アニー・スパロウ(米マウント・サイナイ医科大学助教)

1720年にペストが大流行したフランスのマルセイユでは住民の約半数が死亡したという DEA-G. DAGLI ORTI-DE AGOSTINI/GETTY IMAGES

<ペスト、天然痘、結核、コレラ――人類が歩んできた失敗と成功の長い道のり。公衆衛生対策は発展してきたが、現在は気候変動や動物とヒトとの交流の増加などの要因が、感染症の蔓延に拍車を掛けている>

感染症は避けられない。ただし、それがパンデミック(世界的流行)となり、国境や大陸さえ越えて制御不能なレベルにまで広がるかどうかは、対応の仕方に左右される。

パンデミック化を後押しするのは、高速の移動ネットワークの存在と高い人口密度だ。どちらも昔は珍しい条件だったが、今では地球上どこにでも存在する。

新型コロナウイルスは、厳密にはまだパンデミックではなく、エピデミック(局所的流行)だ。これは特定の地域や集団で、通常予測される以上の症例数の増加を意味する。

とはいえ、いつの時代にも新たに登場する感染症の最大の特徴は、不確実であることだ。どれだけ広がるかは専門家にも分からない。感染力や致死率は、地域の人口構成や感染症への対応策、感染者が受けられる医療の質などによって、いくらでも変わる。

新型コロナウイルスへの今後の対策を考える上で、歴史に刻まれている感染症への対応を振り返ることには意味があるだろう。過去の例を検証すれば、新型コロナウイルスへの対応策が賢明かどうかを判断するヒントになり得る。

感染症の発生は、動物からヒトに伝染する「人獣共通感染症」によって引き起こされる。種の壁を越えて病気が伝染するのは、相当の対人接触を経た末のことだ。

歴史を振り返っても、その過程にはかなりの時間がかかっている。例えばマラリアが非ヒト霊長類からヒトに感染するまでには、数千年の年月が過ぎていた。

しかし過去50年に限っても、300以上の病原体が新たに出現(または再出現)している。それに加えて、気候変動や砂漠化、動物とヒトとの交流の増加、不十分な医療制度といった要因が感染症の蔓延に拍車を掛けている。

欧州に衝撃を与えたコレラ

通常であれば感染症の発生は、検疫や隔離、予防接種といった対策によって抑えられている。この対応は単一の病原体に的を絞ったものだ。

この方法が取られた最初の例はペストだろう。ペストは、クマネズミに寄生したノミから主に感染する細菌性疾患だ。感染率が高く、発症すると苦痛や手足の壊死などをもたらし、患者は通常3日以内に死亡する。

致死率は約7割で、死者が増え過ぎて埋葬する人手が足りなくなることもあった。1347年に発生して17世紀まで続いた第2次パンデミックでは、当時の世界人口の4分の1に当たる約1億人が死亡した。

このときのパニックの広がりを受けて、その後数世紀にわたる公衆衛生上の施策の原型が生まれた。水際対策や軍隊による検疫、さらには都市や国全体を隔離する「防疫線」が導入された。

保健当局は疑われる症例を戸別訪問で割り出し、感染者用の施設に強制収容。安全な対人距離を保つために約1メートルの棒を持ち歩く「社会距離戦略」が推奨された。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米12月貿易赤字703億ドルに拡大、25年モノの赤

ビジネス

米新規失業保険申請、2.3万件減の20.6万件 予

ワールド

トランプ氏、12月14─15日にマイアミでG20サ

ワールド

英アンドルー元王子を逮捕 エプスタイン氏巡る不正行
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政余地を狭め、財政リスクを高める」
  • 4
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 5
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 6
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    アイスホッケーの試合中に「銃撃事件」が発生...「混…
  • 9
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 10
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 7
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中