最新記事

日本社会

できる子、裕福な子が標的になる、日本のいじめの特異な傾向

2020年1月29日(水)15時40分
舞田敏彦(教育社会学者)

日本のいじめの要因は諸外国とはかなり異なっている skynesher/iStock.

<世界のほとんどの国では富裕層より貧困層の生徒が、成績良好より成績不良の生徒がいじめを受けやすいが、日本は違う>

いじめが社会問題化して久しい。対策を考えるには実態の把握が不可欠なので、文科省が毎年、全国の学校で認知されたいじめの件数を公表している。最近10年間の変化を見ると、2008年度の4万807件から2018年度の42万5844件へと激増している。近年、いじめの認知に本腰が入れられるようになっているためだ。

だが現実に起きているいじめは、これよりもずっと多いだろう。経済協力開発機構(OECD)実施の学習調査「PISA 2018」によると、日本の15歳生徒の17.3%が「月に数回、何らかのいじめを受ける」と答えている。同年の小・中・高校生の全数にかけると227万人ほどで、統計上の認知件数の5倍を超える。いじめは外部から見えにくく、当事者の申告のほうが信ぴょう性は高い。

15歳生徒のいじめ被害率だが、国別に見ると大きな違いがある。日本の17.3%は、調査対象国の中では下から6番目と低い。首位はフィリピンの64.9%、2位はブルネイの50.1%、3位はドミニカの43.9%と、上位には発展途上国が多くなっている。先進国のイギリスは27.9%、アメリカは25.9%という具合だ。

何をもって「いじめ」というかが国によって異なるため、この数値の比較はあまり意味がない。しかし「どういう子がいじめられやすいか?」という問いを立てると、日本の特異性が露わになる。「PISA 2018」の結果報告書(第3巻)に、富裕層の被害率が貧困層より何ポイント高いか、成績良好の生徒の被害率が成績不良の生徒より何ポイント高いか、というデータが国別に出ている。前者を横軸、後者を縦軸にとった座標上に74か国を配置したグラフにすると、<図1>のようになる。

data200129-chart01.jpg

多くの国が左下の象限に位置している。富裕層よりも貧困層、できる子よりもできない子がいじめられる国だ。貧しくて身なりがよくない子、勉強ができない子がいじめられやすい、というのは分かりやすい。しかし日本だけは右上の象限にある。裕福な子、できる子がいじめられる社会だ。

どちらがいいという話ではないが、日本の国民性が出ているようで興味深い。同調圧力、出る杭は打たれる、和を以て貴しとなす......。こうした土壌に加え、受験社会で勉強の出来が重視される国だから、成績のよい生徒への妬みは殊に強くなる。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

スペインに緊急事態宣言、大規模停電で 原因特定でき

ワールド

ロシア、5月8から3日間の停戦を宣言 ウクライナ懐

ワールド

パキスタン国防相「インドによる侵攻差し迫る」、 カ

ワールド

BRICS外相会合、トランプ関税の対応協議 共同声
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 3
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 4
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 7
    体を治癒させる「カーニボア(肉食)ダイエット」と…
  • 8
    トランプの中国叩きは必ず行き詰まる...中国が握る半…
  • 9
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 10
    【クイズ】米俳優が激白した、バットマンを演じる上…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 5
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初…
  • 6
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 7
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 8
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 9
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 10
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 4
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中