最新記事

感染症

中国が新型コロナウイルスに敗北する恐怖

How to Tell What’s Really Happening With the Wuhan Virus

2020年1月27日(月)19時25分
ジェームズ・パーマー(フォーリン・ポリシー誌シニアエディター)

廊下の遺体は、通常の原因で死亡した患者で、いつもの通り手が回っていないだけだったのではないかと思われる。中国の医療を知る人にとっては常識だが、中国の病院はもともと混沌とした空間で、患者が廊下、ときには駐車場の床に座って点滴を受けることも少なくない。そこに流行病の発生と隔離が加われば、すべてが崩壊する。医療用の救急ダイヤル120に電話をかけても、ほとんどの場合応答はない。

そこに、もう一つの恐ろしい可能性がある。病院自体がウイルスの感染源になる、ということだ。すでに少なくとも14人の医療従事者が感染しているという(1月25日には、武漢で患者を診ていた医師が新型肺炎で死亡した)。また、マスクと手袋を使い果たした医療スタッフの間で感染が広がっているという報告もある。助けを求めてやってくる患者に加えて、症状の原因がウイルスではなく通常の風邪である患者でさえ、結局は感染してしまうことになるのだ。

中国ではパニックが起きているのか?

封鎖された地域内ではおそらく、パニックが起きている。ソーシャルメディアを介して得られる断片的な画像からは、たいへんな恐怖が伝わってくる。しかし、暴動や騒乱、警察との衝突、または隔離地区からの脱出といった話はない。それがいい兆候であることを望みたい。>

武漢の外の人々は不安にかられながらも平静を保っているようだ。労働者やコミュニティセンターの広範なネットワークなど、中国特有の制度がパニックを防ぎつつ情報を提供するのに役立っている。予想通り、マスクの着用や手の消毒が実施されている。最も気になるのは、一部の市町村が独自の封鎖措置をとり、旅行者を締め出していることかもしれない。夜遅くに村の門を通ったことがある人ならわかると思うが、地元の人が非公式の料金所を設置し、通行料を強要することがあるので、厄介なことになりかねない。

情報統制は重要な事実を隠すことになるかもしれない反面、恐らくパニックが起きる可能性や根拠のない噂を減らす役に立つだろう。

情報統制が届かないアメリカの中国語チャットグループとフォーラムは、中国本土よりはるかにパニックに陥っているようだ。たとえば、武漢の学校から訪米する学生グループのことをひどく怖がったり、医薬品の買い占めを呼びかけたりしている

また、新疆ウイグル西部地区在住で中国政府に迫害されて亡命したトルコ系少数民族ウイグル人の間にも、噂が広がっている。コロナウイルスは中国がウイグル人を使って人体実験した生物兵器の副産物ではないかという噂もあれば、百万人以上のウイグル人が閉じ込められている収容所でウイルスの感染が起きれば、壊滅的な悲劇が起きるのではないかという懸念も囁かれている。

(翻訳:村井裕美、栗原紀子)

From Foreign Policy Magazine

20200204issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年2月4日号(1月28日発売)は「私たちが日本の●●を好きな理由【中国人編】」特集。声優/和菓子職人/民宿女将/インフルエンサー/茶道家......。日本のカルチャーに惚れ込んだ中国人たちの知られざる物語から、日本と中国を見つめ直す。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米、台湾への武器売却承認 ハイマースなど過去最大の

ビジネス

今回会合での日銀利上げの可能性、高いと考えている=

ワールド

中国、「ベネズエラへの一方的圧力に反対」 外相が電

ワールド

中国、海南島で自由貿易実験開始 中堅国並み1130
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 9
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 10
    【銘柄】「日の丸造船」復権へ...国策で関連銘柄が軒…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 5
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 6
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 9
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 10
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中