最新記事

月探査

「月の砂」から酸素を抽出、実用化に向けてテストプラント開設

2020年1月24日(金)17時10分
松岡由希子

アポロ11号で月面調査時に付けられた足跡  NASA / Buzz Aldrin

<欧州宇宙機関(ESA)は、月のレゴリス(堆積物)から酸素を効率的に抽出する新たな手法を開発した、と発表した......>

月に酸素は存在しないが、月面に積もった土や岩の細粒物、砂れき、塵などのレゴリス(堆積物)は、重量のうちの40%から45%を酸素原子で占めている。

これらの酸素原子は鉱物や硝子といった物質と化学結合して酸化物を形成するため、酸素として利用するためには、酸化物から酸素を抽出しなければならない。従来、水素原子によって酸化物を還元して水を生成し、さらに水を電気分解して酸素を分離するという手法が用いられてきたが、プロセスが複雑で、効率が低く、実用性に乏しいと考えられてきた。

粉末状のレゴリスを直接、電気分解する

欧州宇宙機関(ESA)は、2019年10月9日、「英グラスゴー大学の博士課程に在籍するベス・ロマクス研究員らの研究チームが、欧州宇宙機関からの助成のもと、月のレゴリスから酸素を効率的に抽出する新たな手法を開発した」と発表した。

moon-oxygen.jpg

この手法は、イオン性の固体を高温にして融解させてこれを電気分解する「溶融塩電解」により、従来の還元プロセスを省き、粉末状のレゴリスを直接、電気分解するのが特徴だ。一連の研究成果は、学術雑誌「プラネタリー・アンド・スペースサイエンス」に掲載されている。

研究チームによる実験では、月のレゴリスの化学的性質や粒子のサイズを正確に再現したレゴリスシミュラント(月面模擬砂)をメッシュかごに投入し、電解質として塩化カルシウムを加え、摂氏950度まで熱したうえで、電流を流してレゴリスから酸素を抽出。15時間で75%の酸素を抽出し、50時間で96%の酸素を抽出することに成功した。利用可能な状態で抽出された酸素は全体の3分の1にとどまったものの、今後の改善次第で、その効率性を高められる余地は十分にあるという。また、レゴリスシミュラントから酸素を除去したことで、副産物として合金も生成された。

activities_in_a_Moon.jpg宇宙基地イメージ図 ESA

2020年代半ばには、テストプラントを月で稼働させる

欧州宇宙機関(ESA)では、このような研究成果をふまえ、2020年1月17日、オランダ西部ノールドウェイクの欧州宇宙技術研究センター(ESTEC)に専用テストプラントを開設した。

「溶融塩電解」によるレゴリスシミュラントからの酸素抽出手法のさらなる改善をすすめるとともに、これによって生成される合金の活用についても研究をすすめる計画だ。2020年代半ばには、レゴリスから酸素を抽出するテストプラントを月で稼働させることを目標としている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、イスラエル首相と会談 イラン核巡り「決

ビジネス

1月米雇用、13万人増と1年超ぶり大幅増 失業率4

ワールド

米テキサス空港の発着禁止解除、対無人機システム巡る

ビジネス

26年度の米財政赤字は1.853兆ドルに拡大の見通
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中