最新記事

オーストラリア

オーストラリア森林火災、「ウォンバットが野生動物を救出」は本当?

2020年1月17日(金)14時30分
松丸さとみ

ウォンバットの巣穴からうさぎやコアラが ...... Riff Raff-Twitter

<ウォンバットが、野生動物を自分の巣にかくまって火災から助けているというニュースがソーシャルメディア(SNS)で拡散されたが、本当か?>

ウォンバット、野生動物を誘導して避難させる?

昨年9月に始まったオーストラリアの森林火災は、広大な土地と10億匹と言われるほどの野生動物を焼き尽くしてもなお、収束する様子は見えてこない。そんななか、ウォンバットが、野生動物を自分の巣にかくまって火災から助けているというニュースがソーシャルメディア(SNS)で拡散された。中には、「政府よりもリーダーシップを発揮している」と主張するツイートもあった。

専門家はこうした話の一部については「ウォンバットの生態からしてあり得ない」と否定しているものの、完全な作り話というわけではないとの考えを示している。ウォンバットが地中に掘る巣が、小動物にとって森林火災からの「避難所」として機能しているというのは本当らしい。

ウォンバットはオーストラリア固有の動物で、コアラやカンガルーなどと同様、有袋類の哺乳類だ。体長70〜120センチと比較的大型で、普段は地中に穴を掘り、その中で暮らしている。その巣穴は非常に長く、ところどころが部屋になっているという。

SNSで拡散された内容は、「ウォンバットは、森林火災で行き場をなくして自分の巣穴にやってきた小動物を受け入れている」というものと、「まるで羊飼いの犬のように、小動物を自分の巣穴に誘導してあげている」という2点だ。

「近眼のウォンバットに誘導は無理」と専門家

グリーンピース・ニュージーランドは9日、インスタグラムに次のように投稿した。

「オーストラリアからの報告によると、数えきれないほどの小動物は、巨大で複雑な巣穴をシェアしてくれるウォンバットのおかげで、死から逃れられているようです」

この投稿には当初、「ウォンバットが"羊飼いのように誘導している"様子が観察されたとの報告もあります」と書かれていたが、現在はこの文章には打ち消し線が引かれ、「オーストラリアで投稿されたSNSからシェアした話でしたが、間違いであることが分かりました」とカッコ書きで説明が加えられている。

豪慈善事業団体ウォンバット・ファウンデーションの代表ジャッキー・フレンチ氏が、英ポピュラーサイエンス系ウェブサイト「IFLS」にした説明によると、ウォンバットはかなりの近眼で、食べ物と土しかほとんど見ていない。他の動物を誘導することは無理であろうし、自分もウォンバットのそんな様子をみたことはない、と同氏はIFLSに話した。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

バンク・オブ・アメリカ、7250万ドル支払いで合意

ワールド

イスラエル国会が26年度予算案可決、国防費大幅増 

ワールド

複数ドローンがフィンランド領空侵犯、ロ攻撃のウクラ

ビジネス

FRB議長候補ウォーシュ氏、4月13日の週にも上院
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:BTS再始動
特集:BTS再始動
2026年3月31日号(3/24発売)

3年9カ月の空白を経て完全体でカムバック。世界が注目する「BTS2.0」の幕開け

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 2
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度を決める重要な要素とは?
  • 3
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のSNS動画が拡散、動物園で一体何が?
  • 4
    ビートルズ解散後の波乱...「70年代のポール・マッカ…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    【銘柄】東京電力にNTT、JT...物価高とイラン情勢に…
  • 7
    ヒドラのように生き延びる...イランを支配する「革命…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    カタール首相、偶然のカメラアングルのせいで「魔法…
  • 1
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 2
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」モナコ舞踏会に見る富と慈善
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    レストラン店内で配膳ロボットが「制御不能」に...店…
  • 5
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 6
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    イランは空爆により核・ミサイル製造能力を「喪失」…
  • 9
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 10
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中