最新記事

脳科学

半分切除された脳は、結合を強めて失った機能を補う

Removing Half the Brain Appears to Boost Brain Connectivity

2019年11月22日(金)15時45分
ロージー・マッコール

この半分しかない脳でも普通に話したり歩いたりできる CALTECH BRAIN IMAGING CENTER

<子どもの頃に手術で脳の半分を切除した6人が、回復して普通に話したり歩いたりできる理由は>

子どもの頃に脳の半分を失った成人6人を調べたところ、彼らの脳の神経回路の結合強度は健康な一般人と変わらないどころか、一般人より「著しく」強い場合さえあることが分かった。

学術雑誌セル・リポーツに発表された論文によれば、脳は大掛かりな手術に順応し、脳が半分になる前と同じように体を動かし、機能させ、目的を達成できるよう自らを再編できる。

「脳はどうにかして、残された神経回路を使って、手術で失われた領域の機能を補っている」と、論文を読んだブラウン大学カーニー脳科学研究所のワエル・アサード准教授(神経科学)は言う。

「子どもの脳は一般に、大人よりも再編しやすい(神経可逆性がある)ことが分かっている。その再編のひとつの形が神経回路の結合の強化だったことは、興味深い」

<参考記事>ハワイで旅行者がヒトの脳に寄生する寄生虫にあいついで感染

「実際に会うと脳が半分だなんて信じられない」

研究に協力した6人は子どもの頃にてんかんを患い、重度の発作が起きないようにするため脳の半分を切除する手術(大脳半球切除手術)を受けた。つまり脳の半分しか残っていないのだが、それでも言語能力に問題はなく、心身ともに高い機能を維持している。健康情報サイトのWeb MDによれば、「(この手術を受けた)多くの人が、特に問題もなく術後6~8週間で仕事や学校、普段の生活に戻ることが可能」だという。

論文の筆頭著者で、カリフォルニア工科大学の博士課程を修了したドーリット・クリーマンは声明の中で、「初めて彼らに会った時は、脳が半分ないことを忘れそうになった」と述べた。

「コンピューターの前で、脳が半分しかないMRI画像を見ても、今さっき話をしたり歩いたりしていた人たちのものとは信じられなかった」

研究チームは6人の協力者のMRI画像を健康な6人の画像と比較。さらに一般人1500人の脳データとも比較した。

さらに視覚、運動、感情や認知などの機能をつかさどる脳の領域の活動を分析。ここから脳の神経回路の結合状態を、間接的に測定した。

<参考記事>意識がある? 培養された「ミニ脳」はすでに倫理の境界線を超えた 科学者が警告
<参考記事>深い眠りによって脳内の老廃物が洗い流されていることがわかった:研究結果

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

サムスン、エヌビディア向け「HBM4」生産を来月開

ビジネス

新たな地政学リスクに適応準備必要=エアバスCEO

ワールド

中国ハイテクへの自信強まる、ドルヘッジに=ファンド

ワールド

再送-トランプ氏移民政策、相次ぐ市民射殺で選挙戦の
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 6
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 7
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中