最新記事
夏時間

「夏時間は脳に悪影響を及ぼす」、研究者が警鐘

2019年11月15日(金)16時50分
松丸さとみ

大した問題ではない、1日で慣れる、と人は思いがちだが...... Vizerskaya-iStock

<米ヴァンダービルト大学医療センターの睡眠の専門家たちが、「サマータイムは長期的にみて脳に悪影響を及ぼす」と警鐘を鳴らした......>

サマータイムは遺伝子レベルで悪影響

夏に時計の針を1時間進める夏時間(サマータイム)を導入している国は多い。時間を変えるタイミングは国によって異なるが、もっとも遅い米国も11月最初の週末に1時間戻し、今年のサマータイムが終了した。

日本でも東京オリンピックを機にサマータイムを導入しようという話が昨年の夏に盛り上がったのは記憶に新しい。オリンピックに合わせた導入は見送りとなったが、サマータイム導入案は完全になくなったわけではないようだ。

そんななか、米ヴァンダービルト大学医療センター(VUMC)の睡眠の専門家たちが、米医学誌JAMAニューロロジーに気になる解説記事を発表した。「サマータイムは長期的にみて脳に悪影響を及ぼす」という内容だ。VUMCの発表文によると、サマータイムは健康に悪影響を及ぼすという認識を高め、「サマータイムという習慣を終わらせる」ことを主張するために書いた記事だという。

VUMCによると、サマータイムで時間が変わることで睡眠のパターンが崩れ、それが概日リズム(いわゆる体内時計)のコア遺伝子のエピジェネティクスを変えてしまう可能性があるという。体内時計は、太陽の光によって実際の時刻と「同期」されることが分かっているが、サマータイムで1時間ずれることで、狂いが生じるのだ。

VUMCは、サマータイムになって時刻を変更することと、心臓発作や虚血性脳卒中などのリスクが高まることには関係があると指摘。さらに、サマータイムによる時刻の変化からの影響で、成人は睡眠が平均15〜20分短くなると説明している。この睡眠不足が原因となり、死亡につながるような事故も増える可能性があるのだという。

「1年のうち8カ月、体内時計が合っていない状態」

解説記事を執筆した睡眠の専門家の1人、ベス・アン・マーロウ教授(VUMC睡眠障害科の小児科医でもある)は、「サマータイムで時間が1時間ずれることなんて大した問題ではない、1日で慣れる、と人は思いがちだが、実は体内時計が狂ってしまっていることに気づいていない」と指摘する。

「年に2回、それぞれ1時間ずれるだけという話ではない。1年のうちの8カ月間、体内時計が合っていない状態になるということだ。サマータイムや、サマータイムと太陽の光との関係は、脳に深く根差したシステムである体内時計に多大な影響を及ぼすものだ。サマータイムは、睡眠と覚醒のパターンや、日中の注意力といった脳の機能に影響する」とマーロウ教授はVUMCに説明している。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

中国万科の社債権者、返済猶予延長承認し不履行回避 

ビジネス

ロシアの対中ガス輸出、今年は25%増 欧州市場の穴

ビジネス

ECB、必要なら再び行動の用意=スロバキア中銀総裁

ワールド

ロシア、ウクライナ全土掌握の野心否定 米情報機関の
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 2
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 3
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは?
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    週に一度のブリッジで腰痛を回避できる...椎間板を蘇…
  • 6
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 7
    【外国人材戦略】入国者の3分の2に帰国してもらい、…
  • 8
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 9
    「信じられない...」何年間もネグレクトされ、「異様…
  • 10
    米空軍、嘉手納基地からロシア極東と朝鮮半島に特殊…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 9
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 10
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中