「夏時間は脳に悪影響を及ぼす」、研究者が警鐘

VUMCの発表文によると、体内時計の柔軟性は人によって異なり、中にはすぐに順応できる人もいるという。しかしマーロウ教授は、子どもや自閉症の人にとっては、サマータイムからの影響が何週間、何カ月も続く可能性もあると指摘する。

なお、米国では州単位でサマータイムの採用状況が異なる。USAトゥデイによると、アリゾナ州（ナバホ・ネイションを除く）とハワイ州、米領サモア、グアム、プエルトリコ、バージン諸島は、サマータイムを導入していない。7州（アラバマ、アーカンソー、フロリダ、ネバダ、オレゴン、テネシー、ワシントン）は、夏時間を標準時間とする案が可決されているが、これを実際に施行するには、連邦政府からの承認を得る必要がある。

欧州では84％が夏時間廃止を支持

一方欧州では、欧州連合（EU）加盟国すべてが、3月の最終日曜日から10月の最終日曜日までの期間、時計を1時間進めてサマータイムとすることが定められている。しかしこうした全加盟国による一律でのサマータイムは、廃止の方向で話が進められている。

欧州議会で今年3月、2021年に廃止することが可決されており、今後は、各国の代表と話し合って最終的に決定が下されることになる。

欧州委員会がサマータイムの廃止を提案したのは、当時（2018年9月）の欧州委員会の発表文によると、次のような理由からだ。もともとサマータイムが開始されたのは、戦時中やオイルショックの時代に、エネルギーの節約が目的だった。しかし2018年現在、サマータイムにより節約できるエネルギーはわずかだと研究で分かってきたこと、逆に健康被害を訴える市民が増加していることなどから、サマータイムはもはや適切なものではなくなった、と判断したためだ。

欧州委員会が2018年夏に一般の人に広く意見を募ったところ、同委員会が行った公開の意見募集で過去最多という460万件の回答が寄せられた。うち84％がサマータイムの廃止を支持する内容だったという。