最新記事

ラグビーW杯

「金持ち」イングランドを破った南アフリカの必然

Money Can't Change Everything

2019年11月5日(火)07時00分
長岡義博(本誌編集長)

南アフリカ協会の2018年の収入は8300万米ドルなのに対して、イングランド協会は2億2200万米ドル。その差は3倍近い(ちなみに代表チームのオールブラックスが世界的ブランドであるニュージーランド協会は1億2100万米ドル)。

91年にアパルトヘイト(人種隔離政策)関連法が撤廃され、94年には総選挙を経て故ネルソン・マンデラが大統領に就任して国際社会に復帰した南アだが、人種間のあつれきは今も続く。最も深刻な問題は、人口約5900万の8割を黒人が占めるのに、74%の土地を白人が所有する土地問題だ。決勝を日本で観戦したシリル・ラマポーザ大統領は補償なしの土地強制収用を検討しているが、当然白人はこれに反発している。加えて、最近は南アで働くナイジェリア移民へのゼノフォビア(外国人嫌悪)による襲撃事件が続発している。多くのラグビー選手が海外移籍を選択するのも、治安の悪化や経済の不安定化と無関係ではない。

南ア代表選手の3分の1が日本でプレー

実際に、今回の南ア代表メンバー31人のうち、日本でプレーした経験のある選手は11人もいた。現在海外チームに所属する選手は8人。うち5人がイングランド、2人がフランス、1人が日本のチームである。ニュージーランド、オーストラリア、南アフリカの3協会は以前、国外のチームに移籍した選手を国代表として選ばない方針を守っていた。国内の選手層の維持が代表強化に不可欠だからだが、それでもヨーロッパや日本に渡る選手が絶えないため、南アとオーストラリア協会はすでにその方針を撤回している。

南アフリカと対戦したイングランドは対照的に、選手全員が国内のプロチームでプレーしている。イングランドのプレミアリーグは報酬もプレーのレベルも最高だから当然だが、全員が国内でプレーしていれば代表チームを招集しても集まりやすく、集まりやすければ連携も取りやすく、結果戦力の強化につながる。

ラグビーのプロ化を先導したのはニュージーランド、オーストラリア、南アフリカの3協会だった。3カ国の地域チームが国境と時差を超えて対戦するスーパー12(現在のスーパーラグビー)、3カ国の代表が毎年激突するトライネーションズ(現在はアルゼンチンが加入してザ・ラグビーチャンピオンシップ)は、87年に始まったワールドカップで牧歌的時代を終えようとしていたラグビーをあっという間に興行化した。

だが南半球のアドバンテージは、プロ容認から24年が経って徐々に消えようとしている。これまで9回開かれたワールドカップで、南半球チームの優勝は実に8回なのに対し、北半球は03年のイングランドの1回のみ。前回のワールドカップで4強に残ったのは全て南半球のチームだった。ただし、今回は北半球が2チーム、南半球が2チーム。北半球はジリジリと南半球に迫りつつある。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 8
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 9
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 10
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 4
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 9
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 10
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 10
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中