最新記事

躍進のラグビー

ラグビーの歴史・経済・未来・課題──今、歴史的転換点を迎えている

THE FUTURE OF RUGBY

2019年11月1日(金)17時15分
マルコム・ビース(ジャーナリスト)

ラグビー選手の賃金格差問題

それから20年以上たった今も、ラグビー選手の値付けには混乱が見られるし、平たく言えば露骨な賃金格差が残っている。

アメリカの一流選手なら年俸は7万ドルくらいだ。2018年に神戸製鋼コベルコ・スティーラーズを日本のトップ・リーグ王者に導いたニュージーランド出身のダン・カーターは、フランスリーグのラシン92に復帰して掛け持ちでプレーすれば年間200万ドルは稼げるはずだったと伝えられる。サッカー界で最も稼いでいるリオネル・メッシ(アルゼンチン)の1億1100万ドルには遠く及ばないが、日本代表選手の日当約1万円に比べたら桁違いだ。

magSR191101_rugby5.jpg

「高給取り」のダン・カーター FAR EAST PRESS/AFLO

南米コロンビアでは、女子のプロ選手に対して政府が月に約800ドルを支給する。コロンビア・ラグビー協会のアンドレス・ゴメス会長によると、まだプロ化していない男子選手の場合、練習と大会参加に割く時間については政府が給料を補塡している。

選手が強くなると運営側との摩擦が表面化するのはスポーツ界の常識。ラグビーもそうで、プロ化論争たけなわの頃、当時のイングランド・ラグビー協会のダドリー・ウッド事務局長が「ラグビーは娯楽であり、個人が余暇に行うもので、金銭目的ではない」と豪語すると、当時のイングランド代表のウィル・カーリング主将は57人で構成する協会事務局をこう批判した。適切にプロ化すれば、「くそじじい57人はお払い箱だ」。

そして1995年8月26日、ラグビーは正式にプロ化された。現在はワールドラグビーが各国の協会を取り仕切る立場にある。今年のW杯の前には、代表資格のない選手を予選に出場させたとしてルーマニアとベルギー、スペインに失格の処分を科した。

独立調査委員会が調べたところ、その3カ国は今大会の予選を兼ねたラグビー・ヨーロッパ選手権で、以前に別の国の代表として出場した経験のある選手を7〜9試合に出場させていた。これで3カ国全ての成績が減点され、結果として浮上したロシア代表が2回目のW杯進出を果たした。

「(ルーマニアにとっては)悲痛なこと」だとワールドラグビーのミュールホファーは言う。「彼らは当然がっかりした。だがラグビー界には競技場の内外を問わずレフェリーの判断を受け入れるという大切な文化がある」

【参考記事】写真特集:オールブラックスの変わらぬ誇り

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油

ビジネス

米FRBは年内1─2回の利下げ必要=SF連銀総裁

ワールド

トランプ氏、イランとの取引国に「2次関税」 大統領
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中