最新記事

躍進のラグビー

ラグビーの歴史・経済・未来・課題──今、歴史的転換点を迎えている

THE FUTURE OF RUGBY

2019年11月1日(金)17時15分
マルコム・ビース(ジャーナリスト)

magSR191101_rugby4.jpg

岩手・釜石のW杯スタジアムは地域密着型 WARREN LITTLE-WORLD RUGBY/GETTY IMAGES

スポーツマーケティング会社レピュコムによると、ラグビーW杯のテレビ視聴者数は2011年大会から2015年大会で48%増となり、今大会、日本ではスコットランド戦勝利の瞬間視聴率が53.7%を記録した。また2015年大会では27カ国で放送試合数が増えた。特に顕著なのは今年のW杯開催国・日本とブラジル(2016年夏のリオ五輪で7人制ラグビーを初めて採用した)、そして中国だ。アジア全体でも生中継の視聴者数は2011年大会比で221%増。伝統のあるヨーロッパでも75%増だった。

各国の代表チームはテレビでも稼いでいる。南半球のトップ3(南アフリカ、ニュージーランド、オーストラリア)は1995年に、ニューズ・コーポレーションと5億5500万ドルの放映権契約を締結。イングランドは1996年に英衛星放送大手BスカイBと単独で1億ドル以上の契約を結んだ。

放映権で巨額な資金が動く国と言えばアメリカだが、MLR(米メジャーリーグ・ラグビー)は苦戦している。参加チームの多くは生き残りのために地元のテレビ局に放映権を売っているが、MLRコミッショナーのディーン・ハウズは「全国放送の契約が欲しいし、もっと有利な条件を獲得しなければ」と意気込む。現在はCBSが31試合中13試合を全国放送する契約をMLRと交わしている。AT&Tスポーツ・ネットワークも17試合、スポーツ専門のESPNは18試合の放映権をそれぞれ買っている。

大手ネットワークの参入により、ラグビーをよく知る昔ながらの地方局は脇へ追いやられることになった。やむを得ない、と言うのはMLRのラグビー・ユナイテッド・ニューヨーク(RUNY)のCEOジェームズ・ケネディだ。彼に言わせれば、ESPNが全て放映してくれればいいというのが本音だ。「もう料理はたっぷりある。あとはテーブルセッティングができればいい」のだ。

ただしケネディは、アメリカで圧倒的な人気を誇るカレッジフットボールやNFLと競合できるとは思っていない。既に週末のテレビ番組表はアメリカン・フットボールの試合でほとんど埋め尽くされているからだ。

MLR内部にも、このままだとリーグは崩壊しかねないと危惧する声がある。だが成長期の苦しみなら、1990年代後半に世界の主要なクラブチームも味わっている。当時の推定で、欧州勢の大手は3000万ドル近くの損失を出していたという。

「プロ化した当時は西部開拓時代のようだった」と、元イングランド代表のロブ・アンドリューは後にガーディアン紙に語っている。「分かってはいたが、いざ発表されると、みんな慌てた。どの選手も契約などしていなかったから、あちこちから誘いがあった。私たちにいくら払えばいいのか、誰も見当がつかない状況だった」

【参考記事】日本が強くなったのはラグビーがグローバル化したからだ

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 9
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中