最新記事

トラブル

あなたの英語Tシャツは大丈夫? 飛行機に乗れないことも......

2019年10月25日(金)15時00分
安部かすみ

サウスウェスト航空では搭乗禁止の騒ぎに

アメリカではこのような騒動は、頻繁とはいかないまでも、たびたび起こっている。

2015年にも同様の騒動があった。ダラス発シカゴ行きのサウスウェスト航空で移動していたニューヨークの大学生、ダニエル・ポドルスキーさんは、悪天候のためセントルイスのランバート国際空港に緊急着陸し、足止めされていた。

ポドルスキーさんも、「Broad (F-word) City」(ブロード(Fワード)シティ)という、意味深なTシャツをこの日着ていた。(アメリカではFワードはメディアや公の場で、かなり厳しく使用が規制されている)

FOX 2 St. Louis


毎年恒例の一大フェスティバル「SXSW」(サウス・バイ・サウスウェスト)で配布されたコメディショウの宣伝Tシャツだったそうで、ポドルスキーさんはランバート国際空港に到着するまで、Tシャツの上にジャケットを羽織っていた。

しかし到着後にジャケットを脱ぎ、再び飛行機に搭乗しようとしたところ、Fワードが下品だとして係員に止められた。

着替えるか、シャツを裏返しに着るか、ジャケットを羽織るか指示されたが、ポドルスキーさんは「言論の自由」や「このメッセージが誰かを攻撃しているわけではない」ことを主張して、係員の指示に従わなかったため、搭乗拒否されることになった。

「かっこいい」と何気なく買っていませんか?

少し古い記事だが、「29 T-Shirts You Must Never, Ever Wear」(絶対に着てはいけない29のTシャツ)という見出しで、バズフィードが気軽に着れないTシャツの記事をまとめている。

これらのTシャツは、日本人からすると一見かっこよかったり、笑える英語のメッセージTシャツに映ることもあるかもしれない。しかし英語の意味を一つずつ考えると、過度の下ネタ、下品なメッセージ、テロを想像させる内容など、飛行機やビジネスの場では決して安易に着れるものではない。

厄介なのは、これらの物議を醸しそうなメッセージTシャツは、意外と身近なところで販売されているということだ。

冒頭の「Rope. Tree. Journalist. Some assembly required」のTシャツは、同じデザインのものが、大手小売チェーンのウォールマートでも販売されていたことが確認されている(同店では2017年に販売中止になった)。

観光で英語圏を訪れた際に、観光客向けのショップや露天などで「軽いジョーク」英語のTシャツを見かけることも多いだろう。安いから、面白いからと安易な気持ちで購入し、帰国便などで着用しないように注意したい。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イスラエルの西岸における土地登記を非難、トルコなど

ビジネス

アングル:高級ブランド株の急変動、AI懸念とヘッジ

ビジネス

独経済、低迷続く見通し 26年成長予測1.0%=D

ワールド

英失業率、第4四半期5.2% パンデミック除き約1
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 8
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 9
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 10
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中