最新記事

英王室

エリザベス女王、メーガン妃の「率直な告白」に嫌悪感？

Queen Elizabeth ‘Horrified’ Of Meghan Markle, Prince Harry’s Interview: Couple ‘Being Divisive’

2019年10月24日（木）15時00分
キャサリン・アメシン

ロンドンのバッキンガム宮殿で記念撮影。（右から）エリザベス女王、夫のヘンリー王子、メーガン妃（2018年6月26日）　 John Stillwell/Reuters

＜国民の心を一つにする存在であるべき王室メンバーの「対立を生む」言動を女王らが問題視していると報道＞

イギリスでは10月20日、ヘンリー王子とメーガン妃に密着したドキュメンタリー番組「ハリーとメーガン：アフリカの旅」が放送された。この中で2人が率直に胸の内を語ったことが大きな反響を呼んだが、報道によれば、エリザベス女王をはじめとする英王室のメンバーたちは、このインタビューを問題視している。

ITVが放送した同番組の中で、ヘンリー王子とメーガン妃は、世間やメディアの監視の目にさらされながら暮らす苦悩を語った。王室の一員として、また新米パパ・ママとして直面するさまざまな困難について率直に語り、時に感情を露わにする場面もあった。

＜参考記事＞ >ヘンリー王子との結婚「考えが甘かった」と重圧を語るメーガン妃、率直な告白に大きな反響

このインタビューは視聴者の間で大きな反響を呼んだが、感動した人ばかりではないようだ。デイリー・スター紙によれば、エリザベス女王をはじめとする王室のメンバーたちは、嫌悪感を示したという。

「王室の面々は、番組を見てぞっとしたと思う」とBBCのジョニー・ダイモンド王室担当編集員は言う。

ダイモンドはその理由として、ヘンリー王子とメーガン妃がイギリスのタブロイド紙を相手取って訴訟を起こしたことや、2人が「対立を生んでいる」ことを挙げた。

メーガン妃の「告白」を疑う声も

「裁判でどちらが勝っても、タブロイド紙がこれまでのやり方を変えるはずもない。彼らは、ただ実際に起こったことを報道しているだけで、何も悪いことをしたとは思っていないのだから」と彼は指摘し、さらにこう続けた。

「イギリスでは、王室は国民の心を一つにする存在であるべきと考えられている。その重要なメンバーであるヘンリー王子とメーガン妃が対立を生んでいる。2人の言動は王室の理念に反している」

＜参考記事＞ダイアナが泣きついても女王は助けなかった　没後20年で肉声公開へ

王室関連の本を数多く執筆しているフィル・ダンピアーも、女王をはじめとする王室メンバーは、ヘンリー王子とメーガン妃の言動が王室にもたらす影響を「とても懸念している」と考える。2人は来月から6週間の休暇を取る予定だが、冷静さを取り戻し、今の状況が自分たちにとって良くないことに気づくのにいい期間になるだろうと指摘した。王室を去ろうと考えているのでない限り、今の状態は2人にとって何の得にもならないともつけ加えた。

次のページ注目を浴びるのは好きなのに
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国外相、イラン指導者殺害や体制転換の扇動「容認で
2026.03.01

ワールド

ＯＰＥＣプラス8カ国、4月に増産開始で合意　イラン
2026.03.01

ワールド

イラン首都照準に2日目攻撃、トランプ氏は反撃に警告
2026.03.01

ワールド

プーチン氏、ハメネイ師殺害は道徳規範と国際法に違反
2026.03.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号（2/25発売）

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 2
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作曲家が「惨めでもいいじゃないか」と語る理由
  • 3
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 4
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKI…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「一人旅が危険な国」ランキン…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    「本当にテイラー？」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 8
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 9
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 10
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ？
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 10
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中