最新記事

インタビュー

元CIA局員たちへの取材で炙り出された、日米の諜報活動の実態

2019年9月18日(水)18時20分
小暮聡子(本誌記者)

CIAが極秘扱いにしていたキヨ・ヤマダの生涯を明らかにした山田敏弘氏 Hisako Kawasaki-NEWSWEEK JAPAN

<CIAのスパイを養成していた日本人女性キヨ・ヤマダの人物伝『CIAスパイ養成官――キヨ・ヤマダの対日工作――』(新潮社)を上梓した山田敏弘氏は、これまで各国の諜報機関関係者に取材してきた。山田氏に聞く、日本にもあるというCIAの養成学校の存在と、元CIA局員が指摘する日本のJICAとCIAの類似性とは>

kiyo-cover.jpg

またひとつ、埋もれていた歴史が発掘された。

このほど発売された新著により、戦後、アメリカのCIA(中央情報局)に日本に送りこむスパイを育成していた日本人女性がいたことが分かったのだ。

その女性の名はキヨ・ヤマダ。日本で生まれ育った生粋の日本人で、1954年に渡米し、1969年に46歳でCIAに入局。日本語インストラクターとしてCIA諜報員に日本語や日本文化を教えていた人物だ。日本のメディア関係者をスパイにするための工作に関わったり、企業にCIAスパイを送り込む工作にも従事していたという。

国際ジャーナリストの山田敏弘氏は、米マサチューセッツ工科大学(MIT)に安全保障問題の研究員として留学中の2015年にキヨ・ヤマダについて取材を始め、今年8月に『CIAスパイ養成官――キヨ・ヤマダの対日工作――』(新潮社)を上梓した。

そこに記されているのは、1922年に東京で生まれたキヨが戦後、日本を捨てるようにしてアメリカに移り住み、CIA局員として対日工作に関わりながら2010年12月27日に88歳で他界するまでの波乱に満ちた人生だ。

山田氏はこれまでにも、CIAだけでなくイギリスやイスラエル、インドやパキスタンなど世界の諜報機関の取材を続けてきた。今回もCIAが極秘扱いにしていたキヨの身分や任務を炙り出す過程で、複数の元CIA局員から直接話を聞いたという。

取材を通して見えてきたキヨ・ヤマダという元CIA局員の姿と、現在の日米の諜報活動の実態について聞いた。

***


――キヨ・ヤマダはどのような経緯でCIAに入ったのか。

キヨは戦後3年間、神奈川県藤沢市にあった湘南白百合学園で英語の臨時講師を数年務めていたが、もともと家族との関係が悪かったことと、戦前から西洋文化への憧れがあったことからフルブライト奨学生制度に応募し、合格してアメリカに留学した。

だが念願叶ってアメリカに渡ったものの、「敗戦国」から来た彼女が米空軍に勤務するアメリカ人男性と結婚して家庭に入り、夫の仕事で基地を転々とする生活が続けていくうちに自分を見失う。それでも日本で教師として培ったものを生かしてCIAに入り、アメリカに自分の居場所を探しながら生きていく。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

焦点:習主席「聖域なき粛清」続く、軍制服組トップら

ワールド

米政府、ベネズエラ石油産業に対する制裁の一部解除で

ワールド

米、シリアと「大きな」問題解決した=トランプ氏

ワールド

トランプ氏、関税巡り「韓国と解決策見つける」=聯合
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化はなぜ不可逆なのか
  • 3
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに...宇宙船で一体何が?
  • 4
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパ…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 7
    「恐ろしい...」キリバスの孤島で「体が制御不能」に…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    生活保護と医療保険、外国人「乱用」の真実
  • 10
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中