最新記事

高齢化社会

日本を超える長寿国スペインの特効薬とは

Spain’s Formula to Live Forever

2019年8月29日(木)17時20分
ラファエル・ミンダー(ニューヨーク・タイムズ紙スペイン・ポルトガル特派員)

高齢者の社会的な結び付きを支える仕組みが平均寿命の延びに貢献している MAREMAGNUM/GETTY IMAGES

<食生活や温暖な気候だけじゃない──身心の健康を生涯にわたって促進する独特の社会制度と今後の課題とは>

100歳まで長生きしたい? それならスペイン移住を考えたほうがよさそうだ。

ワシントン大学健康指標・評価研究所は昨年10月に発表した報告書で、2040年までにスペインが日本を抜いて世界一の長寿国になると予測した。2016年までに82.9歳だった平均寿命は85.8歳に延び、日本もシンガポールも上回ることになる。

スペインのバラ色の未来はほかの研究でも明らかだ。今年2月にブルームバーグが発表した「健康な国」指数は、平均寿命や食生活、さらに安全な水や衛生施設へのアクセスといった環境要因に基づいて、スペインを「世界一健康な国」と評価した。

スペインの高い健康度は有利な自然条件のおかげだ。気候は温暖で、伝統的で健康的な食習慣である「地中海食」の材料になる優れた農産物を生産する。

食から生まれた支え合い

とはいえ記録的な平均寿命は、充実した福祉制度や社会的な結び付きの強さの証明でもある。この国では、高齢者は公的医療制度のみならず、家族やコミュニティーの支援という形の恩恵を享受できるのだ。

スペインは西欧で長らく国民皆保険を確立している国の1つで、国内居住者は誰でも無料で救急医療やプライマリーケアを受けられる。昨年発足した中道左派の社会労働党政権は、住民登録や所得税納付をしていない移民にも受診の権利を保証する法令を制定した。

スペインの医療制度は、各地方が独自に運営しているのが特徴だ。その理由は、75年の独裁者フランコの死を機に民主化を進めた際、地方分権が取り決められたことにある。

しかし世界一の長寿国となる2040年以降も、この「スペインモデル」を維持できるかは怪しい。労働力人口は減少し、所得税収入が減るなか、福祉予算などが打撃を受けかねない。スペインの出生率は世界最低レベル。1人の女性が生涯に産む子供の人数の平均は1.3だ。

magw190829_Spain2.jpg

魚介類やオリーブ油を多用するヘルシーな食事 KISSENBO/ISTOCKPHOTO

魚やオリーブ油を多用し、心血管疾患の減少に効果的だと判明している地中海食に、スペイン人が背を向けつつあるのではないかと懸念する声も医師の間で上がる。ファストフードの広がりに加えて、新鮮な果物や野菜など、南欧ならではの伝統的な農産物の消費量が減っているとWHO(世界保健機関)は研究で指摘。スペインで現在、毎日果物を口にする子供の割合はわずか30%ほどだという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

1月米雇用、13万人増と1年超ぶり大幅増 失業率4

ワールド

米テキサス空港の発着禁止解除、対無人機システム巡る

ビジネス

26年度の米財政赤字は1.853兆ドルに拡大の見通

ワールド

ロシア、米主導「平和評議会」初の首脳会合に不参加=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中