最新記事

高齢化社会

日本を超える長寿国スペインの特効薬とは

Spain’s Formula to Live Forever

2019年8月29日(木)17時20分
ラファエル・ミンダー(ニューヨーク・タイムズ紙スペイン・ポルトガル特派員)

高齢者の社会的な結び付きを支える仕組みが平均寿命の延びに貢献している MAREMAGNUM/GETTY IMAGES

<食生活や温暖な気候だけじゃない──身心の健康を生涯にわたって促進する独特の社会制度と今後の課題とは>

100歳まで長生きしたい? それならスペイン移住を考えたほうがよさそうだ。

ワシントン大学健康指標・評価研究所は昨年10月に発表した報告書で、2040年までにスペインが日本を抜いて世界一の長寿国になると予測した。2016年までに82.9歳だった平均寿命は85.8歳に延び、日本もシンガポールも上回ることになる。

スペインのバラ色の未来はほかの研究でも明らかだ。今年2月にブルームバーグが発表した「健康な国」指数は、平均寿命や食生活、さらに安全な水や衛生施設へのアクセスといった環境要因に基づいて、スペインを「世界一健康な国」と評価した。

スペインの高い健康度は有利な自然条件のおかげだ。気候は温暖で、伝統的で健康的な食習慣である「地中海食」の材料になる優れた農産物を生産する。

食から生まれた支え合い

とはいえ記録的な平均寿命は、充実した福祉制度や社会的な結び付きの強さの証明でもある。この国では、高齢者は公的医療制度のみならず、家族やコミュニティーの支援という形の恩恵を享受できるのだ。

スペインは西欧で長らく国民皆保険を確立している国の1つで、国内居住者は誰でも無料で救急医療やプライマリーケアを受けられる。昨年発足した中道左派の社会労働党政権は、住民登録や所得税納付をしていない移民にも受診の権利を保証する法令を制定した。

スペインの医療制度は、各地方が独自に運営しているのが特徴だ。その理由は、75年の独裁者フランコの死を機に民主化を進めた際、地方分権が取り決められたことにある。

しかし世界一の長寿国となる2040年以降も、この「スペインモデル」を維持できるかは怪しい。労働力人口は減少し、所得税収入が減るなか、福祉予算などが打撃を受けかねない。スペインの出生率は世界最低レベル。1人の女性が生涯に産む子供の人数の平均は1.3だ。

magw190829_Spain2.jpg

魚介類やオリーブ油を多用するヘルシーな食事 KISSENBO/ISTOCKPHOTO

魚やオリーブ油を多用し、心血管疾患の減少に効果的だと判明している地中海食に、スペイン人が背を向けつつあるのではないかと懸念する声も医師の間で上がる。ファストフードの広がりに加えて、新鮮な果物や野菜など、南欧ならではの伝統的な農産物の消費量が減っているとWHO(世界保健機関)は研究で指摘。スペインで現在、毎日果物を口にする子供の割合はわずか30%ほどだという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国のデジタル人民元、26年から利子付きに 国営放

ビジネス

米中古住宅仮契約指数、11月は3.3%上昇 約3年

ワールド

ロ、ウ軍のプーチン氏公邸攻撃試みを非難 ゼレンスキ

ワールド

ウクライナ「和平望むならドンバス撤収必要」=ロシア
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それ…
  • 5
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 6
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 7
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 8
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 9
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 10
    アメリカで肥満は減ったのに、なぜ糖尿病は増えてい…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 7
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 8
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 9
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 10
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中