最新記事

支援

エプスタイン事件が飛び火した伊藤穣一MITメディアラボ所長の支援サイト立ち上がる

2019年8月30日（金）15時30分
坂和敏

伊藤穣一MITメディアラボ所長に錚々たるメンバーが支援の声をあげている　REUTERS/Ruben Sprich

＜疑惑の投資家に絡むスキャンダルが、MITメディアラボにも飛び火したが、窮地に立たされたメディアラボ所長伊藤穣一氏を支援を表明するサイトが立ち上がり、インターネット界の著名人が名をつられている＞

近年ではNHK Eテレの「スーパープレゼンテーション」の番組司会者として日本でも全国的に知られるようになった伊藤穣一氏（MITメディアラボ所長）。世界的に「Joi」の愛称で知られるその伊藤氏が、未成年性的虐待の被告の大富豪が拘置所で怪死したというジェフリー・エプスタイン関連のスキャンダルに絡んで、MIT学内で窮地に立たされているが、そんな伊藤氏に対して先日（8月最終週）、「辞めないで（"Please do not step aside"）」と呼びかけるメッセージが書かれた支援表明のサイト「In Support of Joi Ito」が作られた。

MITメディアラボとの関わりは、大きな問題ではない

このジェフリー・エプスタインの一件については当媒体でも冷泉彰彦氏の解説コラム「未成年性的虐待の被告の大富豪が拘置所で怪死、米メディアが大騒ぎする理由」に詳しいが、この一件に関しては、英国王室のアンドリュー王子やドナルド・トランプ、それにビル・クリントンといった社会的影響力をもつ人間とエプスタインと交際のほうが欧米での関心が高く、それら比べるとMIT（マサチューセッツ工科大学）メディアラボの一件はさして大きなものではない。

ただ、一部で既報の通り、「10代の時にエプスタイン被告の自宅でメディアラボの共同創設者マービン・ミンスキー（「人工知能の父」とも呼ばれる）氏とのセックスを強要された」とする被害者の具体的な証言がある点で、MITとのつながりはほかの状況証拠だけのつながりとは異なるようにも感じられる。

支援サイトに錚々たる面々が支援を表明

今回作られた伊藤穰一氏の支援サイトに並んでいる支持表明の署名者（本原稿作成時点で203人）の顔ぶれがとても興味深い。

・スチュアート・ブランド（Stewart Brand、「ホール・アース・カタログ」発行人・編集者、WELL共同創設者ほか）
・ルイス・ロゼット（Louis Rossetto、WIRED創刊編集長）
・ローレンス・レッシグ（Lawrence Lessig、ハーバード大法学部教授、クリエイティブ・コモンズ創設者）
・ジョン・シーリー・ブラウン（John Seely Brown、元ゼロックスPARCディレクター、「なぜITは社会を変えないのか」などの著者）
・ダニー・ヒリス（Danny Hillis、科学者、「一万年時計」プロジェクト公安者）
・ジョナサン・ジットレイン（Jonathan Zittrain、「クルートレイン・マニフェスト」共同起草者）
・デビッド・ワインバーガー（David Weinberger、「クルートレイン・マニフェスト」共同起草者）
・セス・ゴーディン（Seth Godin、「パーミッション・マーケティング」提唱者）
・ピーター・ガブリエル（Peter Gabriel、音楽アーティスト）
・ニコラス・ネグロポンテ（Nicholas Negroponte、MITメディアラボ創設者・初代所長）
・石井裕（Hiroshi Ishii、MITメディアラボ副所長）
...など。

30年ほど前のインターネット黎明期から重要な活動を続けてきた人々が勢ぞろいしていて壮観だ。これまでインターネット界に伊藤穰一氏がどれほど貢献してきたかをうかがわせる支援メンバーだろう。

次のページすでに伊藤氏は謝罪文を公開しているが
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米エヌビディア時価総額5兆ドル到達、世界初　ＡＩブ
2025.10.29

ビジネス

ボーイング「７７７Ｘ」、納入を27年に延期　損失計
2025.10.29

ビジネス

カナダ中銀、2会合連続で0.25％利下げ　利下げサ
2025.10.29

ビジネス

米国株式市場・序盤＝続伸、エヌビディアの時価総額5
2025.10.29
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：高市早苗研究
特集：高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号（10/28発売）

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」にSNS震撼、誰もが恐れる「その正体」とは？
  • 2
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 3
    コレがなければ「進次郎が首相」？...高市早苗を総理に押し上げた「2つの要因」、流れを変えたカーク「参政党演説」
  • 4
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大シ…
  • 5
    【クイズ】開館が近づく「大エジプト博物館」...総工…
  • 6
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 7
    「ランナーズハイ」から覚めたイスラエルが直面する…
  • 8
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦…
  • 9
    楽器演奏が「脳の健康」を保つ...高齢期の記憶力維持…
  • 10
    リチウムイオンバッテリー火災で国家クラウドが炎上─…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ？
  • 3
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した国は？
  • 4
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」…
  • 5
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 6
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 7
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 8
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収＝水…
  • 9
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 10
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大シ…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ？
  • 3
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 4
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中