最新記事

遺伝子最前線

デザイナーベビー誕生を防ぐ、ガイドラインは存在しない

A GOVERNMENT ETHICS NIGHTMARE

2019年1月25日(金)16時00分
ジェシカ・ファーガー(ヘルス担当)

ゲノム編集が予想外の結果をもたらす可能性はある VICTOR HABBICK VISIONS-SCIENCE PHOTO LIBRARY/GETTY IMAGES

<加速する技術革新に追いつかないルール作り――DNAの「つまみ食い」によるデザイナーベビーを規制する、明確なガイドラインは存在しない>

17年8月、オレゴン州の科学者らが遺伝子編集技術クリスパー・キャスナイン(CRISPR-Cas9)を使ってヒト胚のDNAを編集したという報告がネイチャー誌に掲載された。この種の研究は既に中国やイギリスで行われていたが、アメリカでは初の試みだった。

この発表は、アメリカの規制が十分かどうかをめぐる問題を提起した。米議会も国立衛生研究所(NIH)も、ヒトの胚を改変する遺伝子編集の研究には資金を提供しないことを明確にしている。だが法律やガイドラインは、この物議を醸した研究の急激な変化に追い付けていない。

クリスパーは突然変異に関係する遺伝子の「スペルミス」の修正など、DNAの改変を可能にする実験的な生物医学技術だ。発達中の胎児にうまく適用できれば、先天性疾患の治療や、さらに疾患の根絶も期待できる。ネイチャーによれば、オレゴン健康科学大学のシュークラト・ミタリポフらはこの技術を使い、1つだけではなく多数の胚のDNAを改変したという。

クリスパーの発明自体はアメリカの研究グループの功績だが、それ以外の画期的な研究の大半は、中国で行われてきた。15年4月には、まれな血液疾患の根本原因を除去するために世界で初めてヒト胚のゲノムを編集したと、中国の科学者が報告した。

癌治療にクリスパー技術を用いる実験も行われている。16年春、四川大学華西医院の研究チームは悪性の肺癌患者の免疫細胞を修復するため、このアプローチを採用。悪性腫瘍と闘う細胞に力を与えるために遺伝子を改変した。別の中国の科学者グループは血液中の遺伝子を改変し、癌患者に注入して腫瘍の成長を抑えようとした。

クリスパーは致死性の疾患を治療できる可能性があるが、同時に生命倫理学にとって最も重要な課題の1つに急浮上した。科学者が遺伝的形質を「つまみ食い」して、いわゆるデザイナーベビーを誕生させる恐れがあるため、潜在的に危険だと主張する意見も一部にある。

実際、18年11月末には中国・南方科技大学の研究者が、エイズウイルスに感染しないように遺伝子操作を行った双子の赤ん坊を誕生させたと発表して大騒ぎになった。

ニューヨーク大学ランゴン医療センターの医療倫理部長であるアーサー・カプラン教授(生命倫理学)は、そうした懸念は行き過ぎだと考えている。カプランによると、遺伝子編集技術の現状はこの種のSF的ファンタジーとは懸け離れている。「火星旅行に例えるなら、今はまだ衛星をいくつか打ち上げている段階だ」

クリスパーに関する報道の多くは感情的で大げさだと、カプランは言う。「(今はまだ)病気を治したり、頭をよくしたりすることが可能だと証明されたわけではない」

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

独外相、中国の輸出規制による欧州産業混乱巡る問題解

ビジネス

パラマウント、ワーナーに敵対的買収提案 1株当たり

ワールド

EU、自動車排出量規制の最新提案公表を1週間延期 

ビジネス

NY外為市場=米ドル上昇、FOMCに注目 円は地震
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...かつて偶然、撮影されていた「緊張の瞬間」
  • 4
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 5
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 6
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 7
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 8
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 9
    死刑は「やむを得ない」と言う人は、おそらく本当の…
  • 10
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 7
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 8
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 9
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 10
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中