最新記事

遺伝子最前線

デザイナーベビー誕生を防ぐ、ガイドラインは存在しない

A GOVERNMENT ETHICS NIGHTMARE

2019年1月25日(金)16時00分
ジェシカ・ファーガー(ヘルス担当)

ゲノム編集が予想外の結果をもたらす可能性はある VICTOR HABBICK VISIONS-SCIENCE PHOTO LIBRARY/GETTY IMAGES

<加速する技術革新に追いつかないルール作り――DNAの「つまみ食い」によるデザイナーベビーを規制する、明確なガイドラインは存在しない>

17年8月、オレゴン州の科学者らが遺伝子編集技術クリスパー・キャスナイン(CRISPR-Cas9)を使ってヒト胚のDNAを編集したという報告がネイチャー誌に掲載された。この種の研究は既に中国やイギリスで行われていたが、アメリカでは初の試みだった。

この発表は、アメリカの規制が十分かどうかをめぐる問題を提起した。米議会も国立衛生研究所(NIH)も、ヒトの胚を改変する遺伝子編集の研究には資金を提供しないことを明確にしている。だが法律やガイドラインは、この物議を醸した研究の急激な変化に追い付けていない。

クリスパーは突然変異に関係する遺伝子の「スペルミス」の修正など、DNAの改変を可能にする実験的な生物医学技術だ。発達中の胎児にうまく適用できれば、先天性疾患の治療や、さらに疾患の根絶も期待できる。ネイチャーによれば、オレゴン健康科学大学のシュークラト・ミタリポフらはこの技術を使い、1つだけではなく多数の胚のDNAを改変したという。

クリスパーの発明自体はアメリカの研究グループの功績だが、それ以外の画期的な研究の大半は、中国で行われてきた。15年4月には、まれな血液疾患の根本原因を除去するために世界で初めてヒト胚のゲノムを編集したと、中国の科学者が報告した。

癌治療にクリスパー技術を用いる実験も行われている。16年春、四川大学華西医院の研究チームは悪性の肺癌患者の免疫細胞を修復するため、このアプローチを採用。悪性腫瘍と闘う細胞に力を与えるために遺伝子を改変した。別の中国の科学者グループは血液中の遺伝子を改変し、癌患者に注入して腫瘍の成長を抑えようとした。

クリスパーは致死性の疾患を治療できる可能性があるが、同時に生命倫理学にとって最も重要な課題の1つに急浮上した。科学者が遺伝的形質を「つまみ食い」して、いわゆるデザイナーベビーを誕生させる恐れがあるため、潜在的に危険だと主張する意見も一部にある。

実際、18年11月末には中国・南方科技大学の研究者が、エイズウイルスに感染しないように遺伝子操作を行った双子の赤ん坊を誕生させたと発表して大騒ぎになった。

ニューヨーク大学ランゴン医療センターの医療倫理部長であるアーサー・カプラン教授(生命倫理学)は、そうした懸念は行き過ぎだと考えている。カプランによると、遺伝子編集技術の現状はこの種のSF的ファンタジーとは懸け離れている。「火星旅行に例えるなら、今はまだ衛星をいくつか打ち上げている段階だ」

クリスパーに関する報道の多くは感情的で大げさだと、カプランは言う。「(今はまだ)病気を治したり、頭をよくしたりすることが可能だと証明されたわけではない」

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米中小企業、26年業績改善に楽観的 74%が増収見

ビジネス

米エヌビディア、株価7%変動も 決算発表に市場注目

ビジネス

インフレ・雇用両面に圧力、今後の指標に方向性期待=

ビジネス

米製造業新規受注、8月は前月比1.4%増 予想と一
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 3
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影風景がSNSで話題に、「再現度が高すぎる」とファン興奮
  • 4
    マイケル・J・フォックスが新著で初めて語る、40年目…
  • 5
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 6
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 7
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 8
    「嘘つき」「極右」 嫌われる参政党が、それでも熱狂…
  • 9
    「日本人ファースト」「オーガニック右翼」というイ…
  • 10
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 4
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 7
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 8
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 9
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 10
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中