最新記事

遺伝子最前線

デザイナーベビー誕生を防ぐ、ガイドラインは存在しない

A GOVERNMENT ETHICS NIGHTMARE

2019年1月25日(金)16時00分
ジェシカ・ファーガー(ヘルス担当)

治療と「それ以外」の境界は

深刻な遺伝病予防のためであれ、単に褐色の目を青くするためであれ、クリスパー技術は基本的にはまだ臨床レベルに用いる段階にはない。それでも、遺伝学の専門家がこうした目標に取り組んでいるのは事実であり、大きな潜在能力を秘めたこの技術を規制する科学界の対応は立ち遅れが目立つ。

今のところ、クリスパーの使用に関するガイドラインは最小限のものにとどまっている。

「技術の進歩は洗練された新しいゲノム編集の手法を生み出したが、強い反対意見も残っている」と、NIHは15年の声明で強調した。「(反対派の懸念には)重大かつ数値化できない安全性の問題、次世代に影響を与える形で生殖細胞を改変することの倫理的問題、胚へのクリスパー・キャスナイン使用を正当化できる有望な応用分野がまだないことなどがある」

だがNIHがヒト胚を改変するクリスパー研究を支持しないからといって、その研究がアメリカで禁止されているわけではない。研究者の下には民間の資金や寄付が集まっている。オレゴン健康科学大学のチームもそうした資金を利用して実験を行ったのではないかと、カプランは考えている。

幅広い研究・医療分野のガイドラインを提示する2つの主要な学術機関、米国科学アカデミー(NAS)と全米医学アカデミーは17年2月、クリスパー技術の使用に関する包括的な勧告を発表した。「ヒトゲノム編集――科学、倫理、管理」と題した報告書の中で、専門家委員会は新しい治療法の開発は技術の適切な活用だと評価。深刻な疾患や障害を予防するための臨床試験でのクリスパー研究と、この技術の影響をもっと深く理解するための基礎的研究に賛同している。

報告書の筆者らは、病気や障害の治療と予防以外の目的でのヒトゲノム編集には注意を喚起している。だが、治療とそれ以外の美容などとの境界は必ずしも明確ではないと、カプランは指摘する。そして1つの遺伝子が無数の病気や形質の原因になることを考えれば、クリスパー技術の「倫理的」使用を守ることは今後ますます困難になるだろうと予測する。「DNAの改変が予想外の結果を招く可能性もある」

カプランはオレゴンや中国の例をきっかけに、民間資金で研究を行う科学者の登録制度などの具体策も含め、クリスパーを用いた実験の倫理的側面に関する議論が深まることを期待している。「こうした行為に対する処罰は刑務所行きか、罰金か? それを話し合う国際会議を開催する必要がある」

<本誌2019年01月22日号掲載>

※2019年1月22日号(1月15日発売)は「2大レポート:遺伝子最前線」特集。クリスパーによる遺伝子編集はどこまで進んでいるのか、医学を変えるアフリカのゲノム解析とは何か。ほかにも、中国「デザイナーベビー」問題から、クリスパー開発者独占インタビュー、人間の身体能力や自閉症治療などゲノム研究の最新7事例まで――。病気を治し、超人を生む「神の技術」の最前線をレポートする。

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号(3月31日発売)は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=総じて下落、イランとの協議巡る楽観論

ビジネス

ECB、「インフレ期待が漂流」なら迅速に対応=ギリ

ワールド

ホワイトハウス舞踏場建設、地下に軍の「大規模施設」

ビジネス

NY外為市場=円が対ドルで上昇、介入警戒感が下支え
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思われるドローンの攻撃を受け大炎上
  • 4
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 5
    ビートルズ解散後の波乱...「70年代のポール・マッカ…
  • 6
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 9
    ヒドラのように生き延びる...イランを支配する「革命…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 6
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中