最新記事

遺伝子最前線

デザイナーベビー誕生を防ぐ、ガイドラインは存在しない

A GOVERNMENT ETHICS NIGHTMARE

2019年1月25日(金)16時00分
ジェシカ・ファーガー(ヘルス担当)

治療と「それ以外」の境界は

深刻な遺伝病予防のためであれ、単に褐色の目を青くするためであれ、クリスパー技術は基本的にはまだ臨床レベルに用いる段階にはない。それでも、遺伝学の専門家がこうした目標に取り組んでいるのは事実であり、大きな潜在能力を秘めたこの技術を規制する科学界の対応は立ち遅れが目立つ。

今のところ、クリスパーの使用に関するガイドラインは最小限のものにとどまっている。

「技術の進歩は洗練された新しいゲノム編集の手法を生み出したが、強い反対意見も残っている」と、NIHは15年の声明で強調した。「(反対派の懸念には)重大かつ数値化できない安全性の問題、次世代に影響を与える形で生殖細胞を改変することの倫理的問題、胚へのクリスパー・キャスナイン使用を正当化できる有望な応用分野がまだないことなどがある」

だがNIHがヒト胚を改変するクリスパー研究を支持しないからといって、その研究がアメリカで禁止されているわけではない。研究者の下には民間の資金や寄付が集まっている。オレゴン健康科学大学のチームもそうした資金を利用して実験を行ったのではないかと、カプランは考えている。

幅広い研究・医療分野のガイドラインを提示する2つの主要な学術機関、米国科学アカデミー(NAS)と全米医学アカデミーは17年2月、クリスパー技術の使用に関する包括的な勧告を発表した。「ヒトゲノム編集――科学、倫理、管理」と題した報告書の中で、専門家委員会は新しい治療法の開発は技術の適切な活用だと評価。深刻な疾患や障害を予防するための臨床試験でのクリスパー研究と、この技術の影響をもっと深く理解するための基礎的研究に賛同している。

報告書の筆者らは、病気や障害の治療と予防以外の目的でのヒトゲノム編集には注意を喚起している。だが、治療とそれ以外の美容などとの境界は必ずしも明確ではないと、カプランは指摘する。そして1つの遺伝子が無数の病気や形質の原因になることを考えれば、クリスパー技術の「倫理的」使用を守ることは今後ますます困難になるだろうと予測する。「DNAの改変が予想外の結果を招く可能性もある」

カプランはオレゴンや中国の例をきっかけに、民間資金で研究を行う科学者の登録制度などの具体策も含め、クリスパーを用いた実験の倫理的側面に関する議論が深まることを期待している。「こうした行為に対する処罰は刑務所行きか、罰金か? それを話し合う国際会議を開催する必要がある」

<本誌2019年01月22日号掲載>

※2019年1月22日号(1月15日発売)は「2大レポート:遺伝子最前線」特集。クリスパーによる遺伝子編集はどこまで進んでいるのか、医学を変えるアフリカのゲノム解析とは何か。ほかにも、中国「デザイナーベビー」問題から、クリスパー開発者独占インタビュー、人間の身体能力や自閉症治療などゲノム研究の最新7事例まで――。病気を治し、超人を生む「神の技術」の最前線をレポートする。

20250225issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年2月25日号(2月18日発売)は「ウクライナが停戦する日」特集。プーチンとゼレンスキーがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争は本当に終わるのか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 10
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中