最新記事

東京五輪を襲う中国ダークウェブ

五輪を襲う中国からのサイバー攻撃は、既に始まっている

CYBER ATTACKS ON TOKYO 2020

2018年11月21日(水)11時30分
山田敏弘(国際ジャーナリスト、マサチューセッツ工科大学〔MIT〕元安全保障フェロー)

ILLUSTRATION BY ALLEXXANDAR-ISTOCKPHOTO

<インターネットの奥深く、ダークウェブで2020年東京五輪への攻撃作戦を開始した中国ハッカーたち。何が狙いなのか。どんな実力を持っているのか(前編)>

※記事の後編はこちら:東京五輪を狙う中国サイバー攻撃、驚愕の実態を暴く



※11月27日号(11月20日発売)は「東京五輪を襲う中国ダークウェブ」特集。無防備な日本を狙う中国のサイバー攻撃が、ネットの奥深くで既に始まっている。彼らの「五輪ハッキング計画」の狙いから、中国政府のサイバー戦術の変化、ロシアのサイバー犯罪ビジネスまで、日本に忍び寄る危機をレポート。
(この記事は本誌「東京五輪を襲う中国ダークウェブ」特集の1記事「五輪を襲う中国サイバー攻撃」の前編です)

2018年9月、日本とアメリカに在住する日本人17万4000人に、ある電子メールが届いた。件名は「東京2020ゲーム無料チケットとギフト」で、本文はこう続く

「挨拶東京ゲーム愛好家

私は、以下のリンクを使用して登録することで、家族や友人に無料のチケットを提供することを夢見ています。

(中略)あなたの個人情報と銀行を提供することにより、$600の賞を獲得する機会があります(原文まま)」

このあまりに下手な日本語で書かれたメールは、スポーツに興味がある個人や、メディアやスポーツ企業に関係する人たちを狙った「スピアフィッシング・メール」と呼ばれるサイバー攻撃だった。特定の人物に偽のメールを送り、リンクなどをクリックさせることで、パスワードや個人情報などを詐取する。知らないうちにパソコンが乗っ取られてしまうケースも多い。

サイバーセキュリティーの重要性が語られる昨今、こんな怪しいメールをクリックしてしまう人がいるはずはないと思うかもしれない。だが現実には、17万4000人のうち、実に9258人がリンクをクリックした。そして、まんまとこの攻撃の餌食になり、事実上パソコンを乗っ取られた。

これ以降、同様のメールはほかでも確認されている。この一連の工作は、中国政府系ハッカーによるサイバー攻撃キャンペーンの一環だった。

今、中国政府系ハッカーたちが日本に対するサイバー攻撃を活発化させている。彼らがこのキャンペーンで狙っている標的は、2020年に迫った東京オリンピック・パラリンピックだ。

彼らはなぜ東京五輪を攻撃しようとしているのか。ヒントは、世界中の悪意あるハッカーが巣くうダークウェブ(闇ウェブ)にある。ダークウェブ内でハッカーの動向やコミュニケーションを探れば、彼らの思惑が見えてくる。

ダークウェブとは、グーグル検索などではたどり着けない特殊なウェブ空間を指す。最近日本でも今年の流行語大賞候補に選ばれるほど知られるようになったが、そこへアクセスするには、インターネットを匿名で利用できる特殊なソフトを使う必要がある。またダークウェブの奥深くには、世界中のハッカーがうごめく「フォーラム」と呼ばれるコミュニティーが存在する。政府系ハッカーたちが出入りして情報交換をしているのはそんな闇のフォーラムだ。

magSR181121-chart1b.png

本誌21ページより

今年初め、このフォーラムで東京五輪への攻撃の兆候が確認された。

今年1月に話を聞いたサイバーセキュリティー企業に協力する外国人ハッカーは、ダークウェブでは「東京五輪に絡んだサイバー攻撃が話題になっている」と語った。実際に金融機関や流通分野に対する攻撃が既に実施されており、五輪で使われそうな支払い処理システムのソースコード(ソフトの設計図)がまるまる盗み出されたケースも確認されていた。

「ボット調査員」を送り込む

インターネットのインテリジェンスを調査・解析するアントゥイット社サイファーマ事業のクマー・リテッシュCEOは、「五輪への本格的な攻撃がシステマチックに始まったのは今年の夏」と言う。「これまでの五輪やスポーツイベント同様、開催の2年前から工作が始まった」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ミラノ五輪で高級ホテル料金が急騰、観客は富裕層中心

ビジネス

米は財政健全化を、経常赤字「過大」 経済審査でIM

ワールド

ロシア財務相、石油収入配分変更を通じた実質的な歳出

ビジネス

サムスン、「ギャラクシーS26」を発表 主要市場で
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 2
    最高裁はなぜ「今回は」止めた?...トランプ関税を違憲とした「単純な理由」
  • 3
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 4
    3頭のクマがスキー客を猛追...ゲレンデで撮影された…
  • 5
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 6
    2月末に西の空で起こる珍しい天体現象とは? 「チャ…
  • 7
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 8
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 9
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 10
    「IKEAも動いた...」ネグレクトされた子猿パンチと「…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 10
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中