最新記事

日本社会

中高年男性が軒並みハマる「孤独の美学」 世界が取り組む課題に取り残されるニッポン

2018年10月18日(木)15時56分
岡本 純子(コミュニケーション・ストラテジスト) *東洋経済オンラインからの転載

そのツケを払うのが若者世代だ。こうした「つながりを求めるのは弱虫だ」といった昭和の「やせ我慢強制世代」の価値観を押し付けられて、「引きこもり」や「不登校」といった孤独に密接に絡んだ問題が、何の対策もなされぬまま放置されている。

今、日本には54万人(2015年、推定)の「引きこもり」がいると言われ、2015年度の全小中学生に占める不登校者の割合は1.26%と過去最多を記録した。こうした話を海外の人にすると、皆、なぜ、この状況が放置されているのか、と目を丸くして驚かれる。

その根本にあるのは、孤独を個人の問題ととらえ、人と人のつながりが、社会の基盤であるという認識が薄い中高年世代の価値観であろう。「一人でいいんだ」。学校に行けない子どもに対して、そういったメッセージが発信されることが多いが、それは「一人で我慢しなさい」というその場しのぎの突き放した物言いにも聞こえる。

誰もが「つながる」欲求と権利を持っている

つながり欲求は人間の根源的な生存の知恵である。「つながりたい」、でも、どうしたらいいのかわからない、居場所がない、そういう子どもたちに必要なのは、「君たちは決して一人ではない」というメッセージであり、彼らが安心してささやかなつながりをつくることができる居場所ではないだろうか。

人は誰もが「つながる」欲求と権利を持っているのである。個人や家庭にすべての責任を押し付け、画一的な学びの場しか提供できていない日本の教育現場の問題でもあり、社会として真剣に取り組むべき課題であろう。

不登校の子どもたち向けのフリースクール「東京シューレ」のスタッフでオルタナティブな学びの場について研究する朝倉景樹さんは「孤独がかっこいいなど、肯定的にとらえているのは、上の世代の話。10代は、その絶望的なつらさと日々、戦っており、『一人で生きていけ』というメッセージはまったく響かない。日本は1ミリの『ずれ』も許さない同調圧力の強い社会だからこそ、そこで我慢し、適応できない人をはじき出し、孤独な人を量産する仕組みになっている。何かあれば『自己責任』『我慢』で済ませようとする大人の犠牲になっているのが子どもたちだ」と語気を強める。

ひと時の「孤独」に向き合う力はもちろん、絶対的に必要だ。だからといって、人生100年時代に老後は20年でも30年でも「一人万歳」「回想にふけろ」「終活をしろ」などと、孤独を美化し、引きこもりを奨励する考え方に取りつかれているかぎり、不登校、高齢者や介護者、若者の孤独などの根本問題について、社会としての対策は一向に進まないのである。

世界各国が全速力でこの問題に取り組んでいる中で、手つかずの日本は押すに押されぬ「孤独大国」として"君臨"しつつある。これからの日本を担う世代に「世界一、不機嫌な社会」を遺産として残してはならないはずだ。


※当記事は「東洋経済オンライン」からの転載記事です。
toyokeizai_logo200.jpg




ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号(3月31日発売)は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

欧州、4月に石油供給混乱顕在化 IEA「史上最大規

ワールド

ロ、米との犯罪人引渡し条約締結国への渡航自粛を勧告

ワールド

バンス米副大統領、イラン巡り仲介者協議 停戦条件伝

ワールド

イランが停戦要請とトランプ氏、ホルムズ海峡開放なら
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 9
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中