最新記事

東南アジア

タイ観光地ピピレイ島、立ち入り禁止延長 環境破壊の生態系回復進まず

2018年10月7日(日)22時20分
大塚智彦(PanAsiaNews)

ピピレイ島にまだ中国人観光客が押し寄せる前のマヤ湾(筆者撮影)

<かつては観光による収入のため自然環境が破壊されることに無頓着だった東南アジア各国も、持続可能な観光収入のために動き出した──>

タイの有名観光地であるアンダマン海に浮かぶ無人島「ピピレイ島」は2018年6月1日から環境保護、生態系回復を目的に6カ月間の観光客全面的立ち入り禁止措置が取られていたが、タイ当局はこのほど禁止期間の無期延長を決めた。

ピピレイ島はタイ南部のリゾート地プーケットやクラビからスピードボートに乗船して約1時間半で訪れることができる観光地で、三方を緑に覆われた石灰岩の山に囲まれ白い砂浜が美しいマヤ湾は世界中の観光客を引きつけてきた。

ところが、近年ピピ諸島の中心となるピピドン島に宿泊施設や飲食店が乱立し、ピピドン島経由でピピレイ島を訪れる観光客も激増、1日に4000人から5000人が狭いピピレイ島マヤ湾のビーチに押し寄せる事態が続いていた。

マヤ湾は入り口が狭く、砂浜にスピードボートが次々と停泊するため、船外機のスクリューや船体が海底の珊瑚礁などを傷つける事例が多く報告されるようになった。

事態を重視したタイ政府、観光当局、自然保護組織などは2018年3月に「生態系の回復を促進するため」として6月1日から9月30日までの「観光客の全面的立ち入り禁止措置」を発表、6月1日からは厳しい監視が続いていた。

映画「ザ・ビーチ」で一躍有名に

ピピレイ島は2000年に公開された米映画「ザ・ビーチ」(主演レオナルド・ディカプリオ)で一躍有名となり、世界中の観光客が押し寄せる一因となった。映画撮影時には砂浜などにあった自然の椰子の木を抜いたり、新たに植えたり、砂浜を造成したりする計画が問題となり、タイ当局との間で撮影後に原状回復を図ることで合意した経緯がある。撮影終了後は映画会社が多額の費用を投じてもともとあった砂浜の環境に戻したことも話題を集めた。

観光当局などによると特に近年は中国人観光客がピピレイ島に殺到し、海底の生態系破壊に加えてゴミ問題、トイレの問題、マナー問題なども浮上、砂浜や後方のジャングルでも深刻な環境問題が発生していたという。

当初の渡航禁止期間である9月30日を前に環境当局などがマヤ湾の生態系を調査したところ、珊瑚礁の破壊は止まったものの回復が予想通りに進んでいないことなどから「禁止期間を延長し、無期延長とする」ことが決まった。今後どのくらい禁止期間が続くのかは明確になっていないが、今後サンゴ礁の回復を見ながら決定していくとしている。

そして観光客の渡航解禁後も1日の訪問客の数を制限し、マヤ湾内のスピードボートの停泊場所も一定の場所に制限する方針という。
ビビドン島は2004年12月のスマトラ島沖地震と津波で巨大な津波の被害を受けて多数の犠牲者を出した。その後急速な復興を遂げて津波被災以前の賑わいを取り戻したものの、ピピレイ島の閉鎖に伴う観光産業への深刻な影響から地元は1日も早い「ピピレイ島への渡航解禁」を要望していたが、タイ当局が自然保護を優先させた形となった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

独VW、28年末までにコスト20%削減を計画=独誌

ビジネス

高市首相と会談、植田日銀総裁「一般的な経済・金融情

ビジネス

地盤ネットHD、井村氏が代表の会社と投資機能活用な

ワールド

タイ経済成長率、25年2.4% 今年予想1.5─2
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中