最新記事

「戦後」の克服

元米兵捕虜が教えてくれた、謝罪と許しの意味

SEEKING A SENSE OF CLOSURE

2018年8月15日(水)19時30分
小暮聡子(本誌記者)

娘のギルバートによれば、戦後PTSDに苦しめられていたスタークは、長い間子供たちに捕虜生活について語らなかったそうだ。だが79年にイランの米大使館で起きた人質事件を機に、数日間「まるで洪水のように」話し続けたという。捕らわれの身となり生死の境をさまよう人質の姿が、かつての自分と重なったのかもしれない。

忌まわしい記憶と付き合っていくためには、自分の身に起きたことを客観的に理解しようと努力するしかなかったのだろう。スタークは何度も「私は何事も大局的に捉えようと努めている」と言った。「われわれが経験したことの多くは、人々の残虐さのせいで起きたのではない。主な原因は物資の不足だった。だがそこに人々の残酷さが加わったとき、状況はさらに過酷になった」

残酷な仕打ちの1つが、捕虜を理不尽な理由で殴ること。「ハヤク」という日本語を理解して即座に反応しなければ、殴られる。捕虜の側にしてみれば、自分たちがなぜ殴られているのか、単に日本人が残虐だからなのか理由が分からない。スタークは「推測するしかないが」と前置きした上で、特にバターンにいた日本軍は米軍と戦った直後で、仲間を失うなどの経験をしていれば、敵に憎しみを抱くこともあっただろうと語った。

戦後もずっとPTSDに苦しめられてきたスタークだったが、14年10月、69年ぶりに彼の物語を大きく展開させる出来事が訪れる。日本外務省による元戦争捕虜の招聘事業で、娘のギルバートと共に訪日したのだ。日本行きを決意させたのは、弁当をくれた日本人が終戦5年目にスタークに書き送った手紙だった。

手紙の返事を書けなかったことをずっと後悔していたスタークは、その日本人を捜すために92歳で重い腰を上げた。訪日中には見つからなかったが、石原産業四日市工場から真摯な対応を受け、工場関係者が後日その人物の息子を捜し当ててくれた。それ以来、スタークは息子との文通を続けている。

かつての敵国日本と向き合うことで、70年以上に及ぶ苦しみの歴史を1つ前に進めることができたからだろう。そこまで語ると、話題は現在の日米関係に及んだ。これまで築いてきた素晴らしい日米同盟を堅持すべきこと、日本は「正直な」歴史を語るべきであること、そうすれば自分に対する謝罪など必要ないことなど、スタークは時折語調を強め、こちらに同意を求めながら語った。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米電力会社が多額投資、データセンター需要で 料金上

ビジネス

欧州企業の第4四半期利益予想、1.1%減と大幅に改

ビジネス

FRBの政策「想定より引き締め的」、ミラン理事が利

ワールド

日米間になお隔たり、調整を加速=対米投融資で赤沢経
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 3
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 7
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 8
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 9
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中