最新記事

心理学

ずばり「金に目がくらむ」、認知バイアスにご用心

2018年7月17日(火)18時40分
ジェシカ・ワプナー

金銭的インセンティブが人間の判断を大きく狂わせる C.J. Burton-Corbis/GETTY IMAGES

<金銭的報酬が目の前にちらつくと、自信過剰が増幅されることが新研究で明らかに>

自信は大きな強みになるが、あり過ぎると足をすくわれる。例えば医師や投資アドバイザーが自信なさげでは患者やクライアントは不安になるが、かといって根拠のない自信に満ちあふれているのも困りものだ。

とはいえ、自分の判断の「確かさ」を正確に評価し、過剰でも過少でもない適度の自信を持つのは簡単ではない。「人間は自分の正しさを過信しがちだ」と、アムステルダム大学(オランダ)の経済学者マエル・レブレトンらは科学誌サイエンス・アドバンシーズに掲載された論文で述べている。

では、金銭的な損得が絡むと、自分の判断に対する自信の度合いはどう変わるだろうか。レブレトンらはこれを調べるため、104人の被験者を対象に、視覚実験でよく使われるモノクロの画像「ガボールパッチ」を用いて一連の実験を行った。

被験者は2点の画像を見て、どちらがよりコントラストが強いかを答える。その上で、自分の答えにどの程度自信があるかを50〜100%の幅で評価させる。この評価の精度に応じて、被験者は金銭的な報酬を得たり損失を被ったりする。

実験の結果、金銭的なインセンティブは部分的には評価の精度を上げた。損をする可能性があるため、一部の被験者は自分の答えが正しいかどうか、より慎重に検討するようになったのだ。

自己評価は当てにならない

一方、自分の答えに自信を持っていた被験者は、報酬というアメをちらつかされると大幅に自信を増幅させた。「得する見込みがあると、全体的に自信が増すことが分かった」と、レブレトンは言う。「損をしそうだと感じると自信を失うが」

ただし、この実験では金銭的なインセンティブは10セント~10ドルと少額なので、多額のカネがかかった場合どうなるかは予測しづらいと、ケンブリッジ大学の心理学者トーマス・フォーケは指摘する。

それでもこの研究は金銭的なインセンティブが人間の判断を大きく狂わせる可能性を示唆している。例えば投資アドバイザーに多額の報酬を約束すれば、「過剰な自信を持たせる結果になり、逆効果になりかねない」と、レブレトンは話す。

私たちが日々行っている自己評価がいかに当てにならないかも分かる。金銭に加え、その場の雰囲気や過去の経験など「さまざまな生理的・心理的要因が判断を曇らせる」と、レブレトンは指摘する。「人間には合理的な判断などできっこないということだ」

[2018年7月17日号掲載]

ニューズウィーク日本版 高市早苗研究
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年11月4日/11日号(10月28日発売)は「高市早苗研究」特集。課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら



今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

英中銀が金利据え置き、5対4の僅差 12月利下げの

ビジネス

ユーロ圏小売売上高、9月は前月比0.1%減 予想外

ビジネス

日産、通期純損益予想を再び見送り 4━9月期は22

ビジネス

ドイツ金融監督庁、JPモルガンに過去最大の罰金 5
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 2
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 3
    「これは困るよ...」結婚式当日にフォトグラファーの前に現れた「強力すぎるライバル」にSNS爆笑
  • 4
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイ…
  • 5
    NY市長に「社会主義」候補当選、マムダニ・ショック…
  • 6
    「なんだコイツ!」網戸の工事中に「まさかの巨大生…
  • 7
    カナダ、インドからの留学申請74%を却下...大幅上昇…
  • 8
    約500年続く和菓子屋の虎屋がハーバード大でも注目..…
  • 9
    もはや大卒に何の意味が? 借金して大学を出ても「商…
  • 10
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 3
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は?
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 6
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 7
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 8
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 9
    女性の後を毎晩つけてくるストーカー...1週間後、雨…
  • 10
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中