最新記事

英語学習

「会話を重視」しすぎた英語教育の末路 今こそ「読み・書き」を再発見せよ!

2018年6月27日(水)17時00分
木原 竜平(ラボ教育センター 教育事業局長)※東洋経済オンラインより転載

生後、人間の言葉は伝達の手段として獲得され発達しますが、やがて思考の手段にもなっていきます。5、6歳になると子どもが考えていることをひとり言のように発話する「自己中心的言語」といったものが見られます。T君の砂場でのひとり言の正体はこの自己中心的言語だったのです。T君の母語は日本語ですから、彼の思考は日本語で確立されます。彼は日本語で考え、考えをめぐらせてまとめていくというわけです。

しかしながら、英語保育などで仲間との共同の生活や遊びが英語で行われると、なかなか日本語の自己中心的言語が育たず、思考の確立が難しくなります。前述の2歳の女の子は、母親から英語で話しかけられ、母語の発達が遅れてしまい、自分の思考をまとめられないといえるでしょう。

英語漬けにすると思考が育たない

今、英語教育をうたった幼児教育をよく見かけます。英語保育園、英語のベビーシッター、英語のプリスクール、英語学童保育といった宣伝や看板も珍しくありません。どれくらい英語漬けになるのかは定かではありませんし、家庭でも英語環境にいる場合(親が英語を話すなど)は別ですが、本来、保護者や先生、仲間と一緒に生活したり遊んだりしながら母語を確立する時期に、英語漬けになって母語が十分に定着しないと、思考する力が育ちません。

英語が話せる「早道」だと思って通わせた英語保育によって、日本語が定着しないで思考ができず、さらには心も落ち着かない。学校に通い始めても日本語の語彙が足らず、理解できないので学力がつかず、かえって英語の習得が遅れる、といった現象が起きることになりかねません。

文科省は、近頃の小学校では、子どもたちが教科書を理解できないと指摘しています。文章で表された内容を理解して、自分の考えにしていくことができないというのです。これには小学校入学前の子どもの言語活動に課題があります。

就学前の語彙の量と質の違いは、学力の差に大きく影響することになり、母語が理解できないと教科書を理解できない、先生の言うことが理解できないといった状況を生むことになります。入学前の言語活動が十分でない理由には、家庭での会話が少なかったり、絵本の読み聞かせなどが少なかったりといったことが挙げられています。

ですから、日本のように、生活圏に日本語が満ちているような環境においては、幼いときに日本語を豊かに身につけることはとても重要です。そのためには、周囲の大人や兄弟の言葉を真似ることから始まり、伝達手段として習得し、思考の手段として言葉を育んでいくといった母語獲得の自然なプロセスが不可欠です。そうして母語を身に付けることで思考ができ、英語などの外国語に出会った際にも、母語と英語を相対化して身に付けることができるのです。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

アングル:トランプ関税が生んだ新潮流、中国企業がベ

ワールド

アングル:米国などからトップ研究者誘致へ、カナダが

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、方向感欠く取引 来週の日銀

ビジネス

米国株式市場=3指数下落、AIバブル懸念でハイテク
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 2
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 3
    受け入れ難い和平案、迫られる軍備拡張──ウクライナの選択肢は「一つ」
  • 4
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 5
    【揺らぐ中国、攻めの高市】柯隆氏「台湾騒動は高市…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 8
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 9
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 10
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 6
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 7
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 8
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 9
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中