最新記事

日本社会

東京五輪に向け活気付く「ラブ」業界 知られざる日本の魅力アピール

2018年6月9日(土)13時00分

5月25日、2019年のラグビーワールドカップ(W杯)と翌年の東京五輪に向けた準備が進む中、さまざまな企業が、日本を訪問する大勢の観光客やメディア、選手たちをビジネスチャンスにつなげようと画策している。写真は都内のラブホテル。23日撮影(2018年 ロイター/Kim Kyung-Hoon)

2019年のラグビーワールドカップ(W杯)と翌年の東京五輪に向けた準備が進む中、さまざまな企業が、日本を訪問する大勢の観光客やメディア、選手たちをビジネスチャンスにつなげようと画策している。

来年9月開幕のラグビーW杯と、その10カ月後に行われる東京五輪は、日本製品に始めて触れるであろう国際的かつ多様な顧客に接するまたとない好機になると、こうした企業は心待ちにしている。

訪日選手団に期待を寄せる業界の中には、日本のコンドームメーカーが含まれる。 

競技を終えて羽を伸ばしたい選手たちのために、五輪の主催者側が何万個ものコンドームを配布することは、すでに恒例となっている。

2016年開催されたリオ五輪の選手村では、50万個近くのコンドームが配布された。また2008年の北京五輪で配られたコンドームには、「より速く、より高く、より強く」というオリンピックのモットーが書かれていた。

オーストラリアの射撃選手でアトランタ五輪の金メダリスト、ラッセル・マーク氏は、かつて五輪選手村について「世界でもっとも(男性ホルモンの)テストステロンに満ちた場所」と形容している。東京の五輪選手村には、約1万人の選手が滞在するとみられ、日本のコンドームメーカーは、外国の消費者に自社製品を売り込みたいと意気込んでいる

日本最大級のコンドームメーカーの相模ゴム工業<5194.T>は、五輪を足がかりに、極薄の自社製品をアピールしたいと期待している。

相模ゴムとライバルのオカモト<5122.T>は、厚さ約0.01ミリという世界でもっとも薄いコンドームを生産している。

「0.02ミリと0.01ミリ台のコンドームを出せているのは、世界的にみても日本の2社しかない。日本の技術力はこれだけすごいんだと、世界の人々にアピールできるいい機会になる」と、相模ゴムの山下博司ヘルスケア営業本部営業企画室室長は意気込む。

2012年ロンドン五輪で配られた英レキット・ベンキーザー製の「デュレックス」や、米国の「トロージャン」、オーストラリアの「アンセル」といったブランドは世界的に有名だが、相模ゴムの山下氏は、同社やオカモトにもチャンスがあるとみている。

相模ゴムの極薄コンドームは中国でも人気で、東京五輪は世界的な認知度を高めるきっかけになるだろう、と山下氏は語る。

五輪組織委員会は、まだコンドームの公式サプライヤーを決定していないが、相模ゴムの山下氏は、国際オリンピック委員会(IOC)から要請があれば、2020年の東京五輪に製品を提供する考えだという。必要数は15万個程度と予想しているという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米、ロシア原油への制裁緩和を検討 世界原油高に対応

ワールド

トランプ氏、イランとの戦争「ほぼ完了」 想定より早

ワールド

イラン高濃縮ウラン、イスファハン核施設でなお保管=

ビジネス

トランプ米大統領、買収争奪戦中にネトフリとワーナー
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    ダイヤモンドのような「ふくらはぎ」を鍛える最短ルートとは?...スクワットの真実
  • 4
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 5
    「一日中見てられる...」元プロゴルファー女性の「目…
  • 6
    「巨大な水柱に飲み込まれる...」米海軍がインド洋で…
  • 7
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 8
    ホルムズ海峡封鎖、石油危機より怖い「肥料ショック」
  • 9
    なぜ脳は、日本的「美」に反応する? 欧米の美とは異…
  • 10
    プーチンに迫る9月総選挙の暗雲
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 3
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 4
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 7
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 8
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 9
    核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
  • 10
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中