最新記事

海

世界中の海岸を襲うクラゲに、科学者達が立ち上がった

2018年5月7日（月）18時30分
松丸さとみ

MASSIVE INVASION of BABY JELLYFISH-Youtube

原子力発電所や養殖場など、億単位の被害も

日本では、エチゼンクラゲの大量発生が数年前から深刻な問題となっている。しかしクラゲの種類は違えども、大発生とそれに伴う経済的な被害は地球規模の問題のようだ。そしてそんなクラゲをなんとか商用利用できないかと、模索する科学者もいる。

クラゲの大量発生は、世界各地で深刻な被害を引き起こしている。日本やスコットランド、イスラエル、米国フロリダ、スウェーデンなどの原子力発電所で、大量に発生したクラゲが取水口に詰まり、運転の一時停止を余儀なくされたと、これまで何度も複数のメディアで報じられてきた。

また、BBCによると北アイルランドでは2007年、猛毒を持つオキクラゲが大量発生して、アイルランド唯一のサケ養殖場で10万尾以上が死滅。100万ポンド（約1.5億円）の被害を出した。

BBCは2012年、「最も異常なクラゲの大量発生」の事例として日本でのエチゼンクラゲ被害を挙げ、「重さ220キロ、直径2メートルにもなる冷蔵庫サイズ」のクラゲが日本海に大量発生して、漁業で数十億円の被害を出していると伝えていた。

一方ガーディアンは2013年、１平方メートルあたり30〜40匹のオキクラゲが数キロにわたって、地中海の海岸を覆い尽くしたと伝えていた。地中海沿岸ではこの他にも、サルデーニャ島やシチリア島、地中海東側のイスラエルやレバノンなど広い地域で打撃を受けているという。

今年5月5日にも、マルタ島の東海岸一面が「紫色のカーペットのよう」になるほどオキクラゲが大量発生した。マルタ・インディペンデント紙によると、通常は5月下旬から6月上旬に発生することが多いらしい。

捨てるクラゲ、お金を生まないだろうか？

そんなクラゲをなんとか商用利用して利益を生めないかというプロジェクトが、今年1月にヨーロッパで始動した。8カ国、15の組織から集まった科学者40人強が、「GoJelly」（ゴージェリー）というプロジェクトを立ち上げたのだ。

ドイツのキールにあるGEOMARヘルムホルツ海洋研究センターを拠点とし、欧州連合から4年間で600万ユーロ（約7.8億円）の資金提供を受け、クラゲを活用できる商品の開発を目指す。

米月刊誌ポピュラー・サイエンス（電子版）によると、ゴージェリーが目指しているのは、通常なら漁師の網にかかってそのまま捨てられてしまうクラゲを、人が自ら捕まえてきて売りたくなるような、利益を生む商品を開発することだ。そうした人たちからゴージェリーがクラゲを買い上げ、再利用するのが目標だ。

次のページ「クラゲ・チップス」
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ＥＵのロシア産原油輸入停止法制化案、ハンガリー議会
2026.02.25

ワールド

トランプ氏、一般教書演説で「強く繁栄する米国」強調
2026.02.25

ワールド

米政府、インドなどアジア3カ国の太陽光製品に暫定的
2026.02.25

ワールド

国連総会、ウクライナ支持決議を採択　米は「交渉の妨
2026.02.25
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号（2/25発売）

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    3頭のクマがスキー客を猛追...ゲレンデで撮影された…
  • 5
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    「極めて危険」──ゼレンスキー、ロシアにおける北朝…
  • 8
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 9
    「IKEAも動いた...」ネグレクトされた子猿パンチと「…
  • 10
    武士はロマンで戦ったわけではない...命を懸けた「損…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 10
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中