最新記事

メンタルヘルス

米でうつ病が5年で33%増、その理由は...

2018年5月14日(月)19時00分
松丸さとみ

米国でうつ病が5年で33%増加したことがわかった kieferpix-iStock

10代での増加は6割

米国で、2013年から2016年の5年間でうつ病と診断された人の数が、33%増加したことが明らかになった。米国の保険会社ブルークロス・ブルーシールズ(BCBS)が5月11日にデータを発表したもので、増加は特に10代やミレニアル世代に顕著だという。

調査の対象となったのは、BCBSの被保険者である12〜64歳の4100万人。2016年にうつ病(病名としては大うつ病性障害)と診断され保険を請求した人の割合は4.4%(女性6.0%、男性2.8%)だった。人数にすると900万人以上となる。

世代別で見ると、増加が特に顕著だったのは12〜17歳で増加率は63%。次いでミレニアル世代(18〜34歳)の47%だった。なお、35〜49歳は26%増、50〜64歳は23%増だった。

若い世代に特に増加が見られた理由として、精神科医のカリン・ホロウィッツ医師はBCBSの報道発表文の中で、「電子機器使用の増加と睡眠障害の組み合わせ」の可能性を挙げている。

また米紙「USAトゥデイ」は、昨年11月に発表されたサンディエゴ州立大学とフロリダ州立大学による共同研究結果に触れ、子供たちが携帯電話やパソコンを使う時間が増えたことが、うつ病増加の原因となっている可能性があると指摘している。

両大学の研究によると、携帯電話やパソコンの画面を5時間以上見て過ごす十代の子供たちの半数近くが、自殺の考えが頭をよぎったり、絶望や悲しみの感情を抱いたりするという。

大うつ病性障害と診断された人の割合を州別に見ると、ロードアイランド州が6.4%で最も高く、メイン州(6.1%)、ユタ州(6%)と続く。最も低かった州はハワイ州で、2.1%だった。また、2013年と比較して、全50州中49州でうつ病の診断件数が増加したが、唯一ハワイ州だけが減少していた。

うつ病への認識変化の表れ?

どの世代、そしてほぼどの地域でもうつ病と診断された人が増えたことになるわけだが、なぜなのだろうか。BCBSの最高医療責任者トレント・ヘイウッド氏は米誌フォーブスに対し、「社会的孤立、ソーシャル・メディアの使用、競争社会、離婚率などの増加やその他の問題が、うつ病増加に影響しているのかもしれない」と述べた。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

再送-第一生命HD、30年度の利益目標水準引き上げ

ビジネス

政策調整、注意深く適切に 「遅すぎず早すぎず」=野

ビジネス

新規国債11.7兆円追加発行へ、歳出追加18.3兆

ビジネス

日経平均は3日続伸、5万円回復 米利下げ期待などが
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ガザの叫びを聞け
特集:ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号(11/26発売)

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファール勢ぞろい ウクライナ空軍は戦闘機の「見本市」状態
  • 3
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 4
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果の…
  • 5
    7歳の娘の「スマホの検索履歴」で見つかった「衝撃の…
  • 6
    がん患者の歯のX線画像に映った「真っ黒な空洞」...…
  • 7
    ミッキーマウスの著作権は切れている...それでも企業…
  • 8
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 9
    ウクライナ降伏にも等しい「28項目の和平案」の裏に…
  • 10
    あなたは何歳?...医師が警告する「感情の老化」、簡…
  • 1
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 2
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
  • 5
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 6
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネ…
  • 7
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 8
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 9
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ…
  • 10
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中