最新記事

人工肉

「人肉を培養したら、共食いのタブーを克服できる」ドーキンス博士の発言が物議

2018年3月20日（火）18時30分
松岡由希子

動物から細胞を抽出し、人工培養によって生成する「クリーンミート」が注目されている-Youtube

＜人工培養によって生成される「クリーンミート」が注目されているが、「利己的な遺伝子」の著者ドーキンス博士が「共食いへのタブーを克服できる...」とツイートし物議を醸している＞

ウシやニワトリなどの動物の筋肉組織から細胞を抽出し、人工培養によって生成される「クリーンミート」は、動物の生命を犠牲にすることなく、一般的な畜産物に比べて環境負荷の低い動物性食品として注目されつつある。

では、このような培養技術を用いてヒトの細胞から"肉"を培養したら、どうなるだろうか----。

ドーキンス博士「人肉培養したら、共食いへのタブーを克服できる...」

「利己的な遺伝子」の著者で、無神論者としても知られる進化生物学者のリチャード・ドーキンス博士は、2018年3月、米クリーンミートの製造メーカー「ジャスト」がクリーンミートの商品を2018年末までに市販化する見込みであることを引き合いに出し、「人肉を培養したらどうなるだろう。これによって、我々は、共食いへのタブーを克服できるのではないだろうか」とツイッターで発言し、物議を醸している。

クリーンミートに対する消費者の反応は、いまだに概ね消極的だ。18歳から70歳までの米国居住者673人を対象とする豪クイーンズランド大学の研究プロジェクトによると、対象者の3分の2が「クリーンミートを食べてみたい」と回答したものの、「従来の食用肉の代わりにクリーンミートを定期的に食べたい」と答えたのは3分の1にとどまった。

Clean Meat: A Vision of the Future

クリーンミートの普及に対する課題として、美味しさや魅力の乏しさ、価格の高さ、健康や安全性への懸念などが挙げられている。とりわけ、価格に対する評価は厳しく、「従来の食用肉より価格が高くてもクリーンミートを食べる」と回答したのは、わずか16％であった。

次のページクリーンミートを使ったハンバーガー
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

パキスタンとアフガン、即時停戦に合意
2025.10.19

ワールド

台湾国民党、新主席に鄭麗文氏　防衛費増額に反対
2025.10.19

ビジネス

テスラ・ネットフリックス決算やＣＰＩに注目＝今週の
2025.10.19

ワールド

米財務長官、中国副首相とマレーシアで会談へ
2025.10.19
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本人と参政党
特集：日本人と参政党
2025年10月21日号（10/15発売）

怒れる日本が生んだ「日本人ファースト」と参政党現象。その源泉にルポと神谷代表インタビューで迫る

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 2
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ？
  • 3
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「実は避けるべき」一品とは？
  • 4
    ニッポン停滞の証か...トヨタの賭ける「未来」が関心…
  • 5
    ギザギザした「不思議な形の耳」をした男性...「みん…
  • 6
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 7
    「認知のゆがみ」とは何なのか...あなたはどのタイプ…
  • 8
    自重筋トレの王者「マッスルアップ」とは？...瞬発力…
  • 9
    「中国は危険」から「中国かっこいい」へ──ベトナム…
  • 10
    【インタビュー】参政党・神谷代表が「必ず起こる」…
  • 1
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 2
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以外の「2つの隠れた要因」が代謝を狂わせていた
  • 3
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ？
  • 4
    まるで『トップガン』...わずか10mの至近戦、東シナ…
  • 5
    フィリピンで相次ぐ大地震...日本ではあまり報道され…
  • 6
    中国人が便利な「調理済み食品」を嫌うトホホな理由…
  • 7
    日本で外国人から生まれた子どもが過去最多に──人口…
  • 8
    「心の知能指数（EQ）」とは何か...「EQが高い人」に…
  • 9
    「欧州最大の企業」がデンマークで生まれたワケ...奇…
  • 10
    イーロン・マスク、新構想「Macrohard」でマイクロソ…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは？
  • 3
    カミラ王妃のキャサリン妃への「いら立ち」が話題に...「少々、お控えくださって？」
  • 4
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 5
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 6
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 7
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 8
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以…
  • 10
    【クイズ】日本人が唯一「受賞していない」ノーベル…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中