最新記事

人工肉

「人肉を培養したら、共食いのタブーを克服できる」ドーキンス博士の発言が物議

2018年3月20日(火)18時30分
松岡由希子

動物から細胞を抽出し、人工培養によって生成する「クリーンミート」が注目されている-Youtube

<人工培養によって生成される「クリーンミート」が注目されているが、「利己的な遺伝子」の著者ドーキンス博士が「共食いへのタブーを克服できる...」とツイートし物議を醸している>

ウシやニワトリなどの動物の筋肉組織から細胞を抽出し、人工培養によって生成される「クリーンミート」は、動物の生命を犠牲にすることなく、一般的な畜産物に比べて環境負荷の低い動物性食品として注目されつつある。

では、このような培養技術を用いてヒトの細胞から"肉"を培養したら、どうなるだろうか----。

ドーキンス博士「人肉培養したら、共食いへのタブーを克服できる...」

「利己的な遺伝子」の著者で、無神論者としても知られる進化生物学者のリチャード・ドーキンス博士は、2018年3月、米クリーンミートの製造メーカー「ジャスト」がクリーンミートの商品を2018年末までに市販化する見込みであることを引き合いに出し、「人肉を培養したらどうなるだろう。これによって、我々は、共食いへのタブーを克服できるのではないだろうか」とツイッターで発言し、物議を醸している。

クリーンミートに対する消費者の反応は、いまだに概ね消極的だ。18歳から70歳までの米国居住者673人を対象とする豪クイーンズランド大学の研究プロジェクトによると、対象者の3分の2が「クリーンミートを食べてみたい」と回答したものの、「従来の食用肉の代わりにクリーンミートを定期的に食べたい」と答えたのは3分の1にとどまった。

Clean Meat: A Vision of the Future

クリーンミートの普及に対する課題として、美味しさや魅力の乏しさ、価格の高さ、健康や安全性への懸念などが挙げられている。とりわけ、価格に対する評価は厳しく、「従来の食用肉より価格が高くてもクリーンミートを食べる」と回答したのは、わずか16%であった。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

IMF、25日に対米審査公表 ドル「歴史的平均に近

ワールド

米南部州がアップル提訴、iCloudの児童性的虐待

ワールド

トランプ氏、イランに合意迫る 「10日以内」に対応

ビジネス

米新規失業保険申請、2.3万件減の20.6万件 予
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 10
    アイスホッケーの試合中に「銃撃事件」が発生...「混…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中