最新記事

人工肉

「人肉を培養したら、共食いのタブーを克服できる」ドーキンス博士の発言が物議

2018年3月20日(火)18時30分
松岡由希子

動物から細胞を抽出し、人工培養によって生成する「クリーンミート」が注目されている-Youtube

<人工培養によって生成される「クリーンミート」が注目されているが、「利己的な遺伝子」の著者ドーキンス博士が「共食いへのタブーを克服できる...」とツイートし物議を醸している>

ウシやニワトリなどの動物の筋肉組織から細胞を抽出し、人工培養によって生成される「クリーンミート」は、動物の生命を犠牲にすることなく、一般的な畜産物に比べて環境負荷の低い動物性食品として注目されつつある。

では、このような培養技術を用いてヒトの細胞から"肉"を培養したら、どうなるだろうか----。

ドーキンス博士「人肉培養したら、共食いへのタブーを克服できる...」

「利己的な遺伝子」の著者で、無神論者としても知られる進化生物学者のリチャード・ドーキンス博士は、2018年3月、米クリーンミートの製造メーカー「ジャスト」がクリーンミートの商品を2018年末までに市販化する見込みであることを引き合いに出し、「人肉を培養したらどうなるだろう。これによって、我々は、共食いへのタブーを克服できるのではないだろうか」とツイッターで発言し、物議を醸している。

クリーンミートに対する消費者の反応は、いまだに概ね消極的だ。18歳から70歳までの米国居住者673人を対象とする豪クイーンズランド大学の研究プロジェクトによると、対象者の3分の2が「クリーンミートを食べてみたい」と回答したものの、「従来の食用肉の代わりにクリーンミートを定期的に食べたい」と答えたのは3分の1にとどまった。

Clean Meat: A Vision of the Future

クリーンミートの普及に対する課題として、美味しさや魅力の乏しさ、価格の高さ、健康や安全性への懸念などが挙げられている。とりわけ、価格に対する評価は厳しく、「従来の食用肉より価格が高くてもクリーンミートを食べる」と回答したのは、わずか16%であった。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

アングル:富の世襲続くイタリア、低い相続税が「特権

ワールド

アングル:石炭依存の東南アジア、長期電力購入契約が

ワールド

中国、高市首相の台湾発言撤回要求 国連総長に書簡

ワールド

MAGA派グリーン議員、来年1月の辞職表明 トラン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やってはいけない「3つの行動」とは?【国際研究チーム】
  • 2
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネディの孫」の出馬にSNS熱狂、「顔以外も完璧」との声
  • 3
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 4
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 5
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベー…
  • 6
    「裸同然」と批判も...レギンス注意でジム退館処分、…
  • 7
    Spotifyからも削除...「今年の一曲」と大絶賛の楽曲…
  • 8
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 9
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 10
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 5
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
  • 6
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 7
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 8
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 9
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 10
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 7
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中