最新記事

人工肉

「人肉を培養したら、共食いのタブーを克服できる」ドーキンス博士の発言が物議

2018年3月20日(火)18時30分
松岡由希子

また、この調査によれば、魚や牛、豚、家禽、ベーコン、ハムにおいては「クリーンミートを食べたい」との回答が少なくなかったが、ウマ、イヌ、ネコの細胞を人工培養したクリーンミートに積極的な姿勢を示す回答はほとんどなかった。研究プロジェクトでは、この結果について「西洋の概念に基づく食用動物とそうでない動物との分類と一致している」と考察している。

人工培養による家禽肉の生成に成功

近年、クリーンミートの実用化に向けて、様々な研究開発がすすめられている。蘭マーストリヒト大学のマルク・ポスト教授は2006年からクリーンミートの培養に取り組み、2013年8月には、世界で初めて、クリーンミートを使ったハンバーガーの試食会を英ロンドンで開催した。

また、米サンフランシスコのスタートアップ企業「メンフィス・ミーツ」が、2017年3月、世界初の人工培養による家禽肉の生成に成功したほか、人工培養による海産食品を開発する「フィンレス・フード」やエビの人工培養に取り組む「ニュー・ウェーブ・フーズ」など、人工培養の対象となる生物も多様化している。


国際連合食糧農業機関(FAO)によると、発展途上国では、人口と所得の増加に伴って、1980年以降、食肉消費量が倍増しており、世界全体の食肉需要は、2050年までに2倍に膨れ上がると予測されている。クリーンミートは、今後の食肉の需要増へのソリューションとしても期待されているが、本格的な実用化や市販化に備えて、環境保護や倫理など、様々な観点から、議論を深めていく必要があるかもしれない。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米加、数週間以内に貿易巡り会合 USTR代表「協議

ワールド

米・ウクライナ、26日に高官協議 三者協議は3月初

ワールド

米、ベネズエラ原油のキューバ転売認可へ 国務長官は

ビジネス

FRB現行策、景気巡るリスクに適切に対応=セントル
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 2
    最高裁はなぜ「今回は」止めた?...トランプ関税を違憲とした「単純な理由」
  • 3
    3頭のクマがスキー客を猛追...ゲレンデで撮影された「恐怖の瞬間」映像が話題に
  • 4
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 5
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 6
    2月末に西の空で起こる珍しい天体現象とは? 「チャ…
  • 7
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    「IKEAも動いた...」ネグレクトされた子猿パンチと「…
  • 10
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 10
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中