最新記事

発がん物質

「コーヒーには、発がん性のある化学物質が含まれています」という表示が義務づけ?

2018年2月5日(月)17時30分
松岡由希子

「コーヒー摂取の健康リスク」に関する注意喚起がカリフォルニア州で義務づけへ? Neustockimages-iStock

<カリフォルニア州では、近い将来、「コーヒーには、発がん性のある化学物質が含まれています」という注意喚起表示が義務づけられる可能性が取りざたされている>

日本のみならず、世界中で愛飲されているコーヒー。アメリカの世論調査会社ギャラップによると、米国人のおよそ3分の2がコーヒーを一日に最低一杯は飲んでおり、コーヒー愛飲者の一日あたりの平均摂取量は2.7杯にのぼるという。

コーヒーは健康に寄与していることもわかってきたが・・

コーヒーについては、長年、様々な研究を通じて、私たちの健康に寄与していることもわかってきた。日常的にコーヒーを摂取することで、循環器疾患アルツハイマー病やパーキンソン病前立腺がん、皮膚がんのひとつである悪性黒色腫の発症リスクを軽減できることが示されている。

その一方で、米カリフォルニア州では、近い将来、カフェをはじめ、コーヒーを消費者に提供するすべての事業者に、「コーヒーには、発がん性のある化学物質が含まれています」という注意喚起表示が義務づけられる可能性が取りざたされている。

高温で焙煎したコーヒー豆にも発ガン物質が?

発がん性のある化学物質として指摘されているのが、揚げる、焼く、焙るなど、穀物や植物を120度以上の高温で加熱することにより起こる"メイラード反応"で生成される「アクリルアミド」だ。

2002年にはスウェーデン大学らの研究チームによって、じゃがいもを揚げたポテトチップスやフライドポテトなどのほか、高温で焙煎したコーヒー豆にも、高濃度のアクリルアミドが含まれていることが明らかになっている。

ヒトにおいてアクリルアミドが発がん性を持つという十分な証拠はまだ見つかっていないものの、世界保健機関(WHO)の外部組織である国際がん研究機関(IARC)では、アクリルアミドを「ヒトに対しておそらく発がん性がある物質(グループ2A)」と分類している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア・ウクライナ復活祭停戦、発効数時間で双方が違

ワールド

米イラン協議決裂、核・ホルムズ海峡で溝埋まらず 停

ワールド

中国、台湾向け観光規制緩和など新措置 野党党首訪中

ビジネス

円高につながる金融政策、「一つの選択肢」=赤沢経産
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける? 思いがけない副作用に研究者が警鐘
  • 2
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦によって中国が「最大の勝者」となる理由
  • 3
    新しいアメリカンドリームは「国外移住」...5人に1人が海外を希望する時代
  • 4
    中国が恐れる「経済ドミノ」
  • 5
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 6
    【銘柄】イラン情勢で「任天堂」が急落 不確実な相…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 9
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 10
    革命国家イラン、世襲への転落が招く「静かな崩壊」
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 8
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 9
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中