最新記事

ヘルス

ベジタリアンは鬱病になりやすい？

2017年12月2日（土）15時20分
メリッサ・マシューズ

野菜ばかりではビタミンB群やオメガ3脂肪酸が不足しがち　Vladorlov/ISTOCKPHOTO

＜菜食主義に潜む落とし穴......栄養不足で心の健康に悪影響の恐れが＞

健康に過ごしたいなら肉ばかり食べず、もっと野菜を食べよう――。そんな「常識」を覆す研究結果がこの夏、学術誌に発表された。ジャーナル・オブ・アフェクティブ・ディスオーダーズ（オンライン版）によれば、肉を食べないと鬱病のリスクが高くなるという。

菜食中心の食生活が精神衛生にどんな影響を及ぼすか、医学的にはあまり分かっていない。そこでイギリスとアメリカの共同研究チームは、イギリスで世帯ごとの食生活を自己申告させた過去の調査データを分析。その結果、菜食主義だと答えた男性は肉も食べる男性に比べて鬱病になるリスクが高いことを突き止めた。

調査は妊婦約1万人の成人男性パートナーを対象に、菜食主義かどうか（菜食主義者だと回答したのは350人）、特定の食品を食べる頻度、産後鬱になるリスクを評価するエディンバラ産後鬱病自己質問票（EPDS）での点数などを自己申告させたもの。分析の結果、菜食主義者とそうでない男性では、菜食主義者のほうがEPDSのスコアが鬱になる最低ラインとされる10点を超えるリスクが高いことが分かった。

今回の分析結果は、人々が「菜食主義」を厳密にはどう捉えているかもあぶり出した。自称ベジタリアンの男性はハンバーガーやホットドックは口にしないものの、脂っこい魚や貝類を肉食の男性並みに食べ、牛肉などの赤肉も口にしていた。自称ビーガン（完全菜食主義者）の場合も、72％が赤肉も多少は食べると回答した。

研究チームが示唆しているのはあくまでも、菜食中心の食生活と精神衛生との関連性だ。菜食主義者のほうがビタミンB12など赤肉に含まれる栄養分の摂取量が少なく、それが鬱病につながる可能性がある。今回の発見を受けて、肉と鬱の関係の検証に弾みがつくだろうと研究者らは期待している。

栄養と鬱病との関係が次第に明らかになるなか、栄養神経科学の分野では栄養が認知、行動、感情に及ぼす影響の研究も始まっている。精神障害を抱える多くの患者に不足しているのは、魚に含まれるオメガ3脂肪酸や肉類に多いビタミンB群などだ。13年の研究では、ビタミンB12のサプリメントと抗鬱剤を組み合わせることで、鬱病の症状が大幅に軽減されることが分かっている。

自称ベジタリアンなのに肉を食べているという後悔も鬱の引き金になるのかもしれないが。

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を！

気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを

ウイークデーの朝にお届けします。

ご登録（無料）はこちらから=>>

[2017年12月 5日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

-日産、11日の取締役会で内田社長の退任案を協議＝
2025.03.07

ビジネス

デフレ判断指標プラス「明るい兆し」、金融政策日銀に
2025.03.07

ビジネス

ＦＲＢ、夏まで忍耐必要も　米経済に不透明感＝アトラ
2025.03.07

ワールド

トルコ、ウクライナで平和維持活動なら貢献可能＝国防
2025.03.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号（3/ 4発売）

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは？
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 5
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇？　年…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る！」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中