最新記事

野生動物

新種のオランウータンを密猟と環境破壊から守れ

2017年11月6日（月）20時00分
大塚智彦（PanAsiaNews）

主要紙「コンパス」「テンポ」などと並ぶ「ジャワポス」は特に大きな記事でオランウータンの新種を伝えている。

どの新聞でも伝えている特徴は以下のようなものだ。

1） 個体数は約800

2） タパヌリ中央、タパヌリ南・北の密林に分布

3） 平均寿命は50～60年

4） メスの出産間隔は8～9年

5） メスの初産はだいたい15歳

個体数は研究チームの発表にもあるもが、2）～5）については他のオランウータンのデータから類推したものとみられる。

記事の中で政府の自然保護天然資源エコシムテム総局長は「これまでのところタパヌリオランウータンに関する密猟や周辺の環境破壊は確認されていない」としているものの、今回の大々的な報道により今後、密猟者や森林破壊などの問題が現実になることを懸念する声も出ている。

密猟や森林火災からの保護が緊急課題

ボルネオオランウータンが生息するカリマンタン島には日本人研究者やカナダ人研究者による観察拠点キャンプ、さらに密猟や森林火災から保護されたオランウータンを密林に戻すためのリハビリセンター「ワナリサット」（東カリマンタン州バリクパパン市）などがある。

このうち東カリマンタン州クタイ国立公園内にある日本人研究者の観察拠点ではかつてインドネシア人などが毎日、ジャングル内でオランウータンの個体の追跡観察を続け、1日の行動、家族や集団の動きを膨大なデータとしてまとめる地道な作業を続けていた。

しかし観察拠点近くでも、国立公園内にも関わらず木材の違法伐採による森林破壊が押し寄せるなどオランウータン保護の難しさに直面していた。

インドネシアでは赤ちゃんあるいは子供のオランウータンをペットとして飼育したり、外国の動物園、動物愛好者へ密輸するための密猟が後を絶たない。オランウータンを含めたゴリラ、チンパンジー、ボノボなどの類人猿は全て絶滅の恐れがある野生生物として「レッドリスト」に指定され、保護が喫緊の課題となっている。

特にカリマンタン島、スマトラ島では毎年恒例となっている開発のための森林火災がオランウータンの生息環境を破壊している。特に2015年の森林火災では約170万ヘクタールの熱帯雨林が焼失した。

研究チームも「タパヌリオランウータンは最も絶滅に瀕している大型類人猿である」として環境保護の重要性を発表の中で強調しており、ニュースで沸き返る一方でインドネシア政府による緊急かつ効果的な対策が求められている。

otsuka-profile.jpg[執筆者]
大塚智彦（ジャーナリスト）
PanAsiaNews所属　1957年東京生まれ。国学院大学文学部史学科卒、米ジョージワシントン大学大学院宗教学科中退。1984年毎日新聞社入社、長野支局、東京外信部防衛庁担当などを経てジャカルタ支局長。2000年産経新聞社入社、シンガポール支局長、社会部防衛省担当などを歴任。2014年からPan Asia News所属のフリーランス記者として東南アジアをフィールドに取材活動を続ける。著書に「アジアの中の自衛隊」（東洋経済新報社）、「民主国家への道、ジャカルタ報道2000日」（小学館）など

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガリニューアル！
　ご登録（無料）はこちらから＝>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、「出生地主義」巡る最高裁口頭弁論に出席
2026.04.02

ビジネス

米3月ＩＳＭ製造業景気指数、中東紛争の影響反映　納
2026.04.02

ビジネス

米スペースＸ、秘密裏にＩＰＯ申請　21日にアナリス
2026.04.02

ワールド

ＮＡＴＯの目的「ホルムズ海峡での攻撃ではない」＝仏
2026.04.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 9
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中