最新記事

ハロウィーン

やり過ぎコスチュームに、門限・罰金まで...... カナダのハロウィーン事情

2017年10月26日(木)18時00分
モーゲンスタン陽子

Valentyn Ogirenko-REUTERS

<ハロウィーンの季節。セクハラ疑惑のハリウッドの大物プロデューサーや『アンネの日記』のアンネ・フランクのコスチュームまで、やり過ぎコスチュームが問題になったり、16歳以上のトリック・オア・トリートは罰金...など、カナダのハロウィーン事情>

日本でも定着してきた感のあるハロウィーン。だが本場のアメリカやカナダでは、ハロウィーンは10月31日の「トリック・オア・トリート」(仮装した子供たちが近隣の家をまわってお菓子を集めること)だけに限ったことではない。

10月に入った途端、飾り付けを始める家は少なくない。気合の入った家の集まるエリアでは各家庭が競い合い、通り全体が屋外お化け屋敷のようになる。学校はもちろん、所属するクラブや個人的な集まりなどで31日以前にも何度もハロウィーンパーティーが行われるから、子供を持つ親はとくに大変だ。

しかしカナダの一部では、今年のハロウィーンはちょっと様子がちがっているようだ。

16歳以上のトリック・オア・トリートは罰金?

ニューブランズウィック州バザーストではこのほど、16歳以上のトリック・オア・トリートを禁止し、また子供たちの門限を夜8時と設定する条例を可決した。違反した場合、200ドルの罰金が科される可能性が出てくる(CTV)。

また、ハロウィーン当日は学校にも仮装して行く。ところが、ウィニペグのある新設校は、教師たちの前任校での経験をふまえ、今年のハロウィーンにコスチュームで登校することを禁止した。かわりにこれを「ネクタイとスカーフの日」としたのだが、「子供たちの大きな楽しみを奪った」として、一部の保護者たちの怒りをかっている(グローブ・アンド・メール)。

カナダのいわゆる「小学校」は幼稚園を併設し、8年生までというところがふつうだが、高学年の13, 14歳のティーンの仮装を幼稚園児が恐れたり、また一部の生徒がガイドラインを無視して刀などの小道具を持ち込んだりするからだという。筆者の子供たちが通っていた学校にも、顔を覆うマスクの類や小道具は禁止されていたが、あまり徹底して守られてはいなかった。また、多民族国家であるカナダの性質上、本来は宗教的な行事であるハロウィーンに子供を登校させない親もいるという。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 10
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中