最新記事

減量法

ダイエットは「お休み」が大事! 単なるカロリー制限よりも効果的な減量法とは

2017年10月3日(火)19時00分
松丸さとみ

evgenyatamanenko-iStock

<「国際肥満ジャーナル」に発表された研究で、食事制限は2週間ごとに「休憩」を挟んだ方が、早く体重を落とすことができ、落ちた体重も維持しやすいことがわかった>

「飢餓反応」を避けるために

減量のためのダイエット(食事制限)と言えば、食べたいものを食べられなかったり、お腹いっぱい食べられなかったりする状態が続き、つらいものだ。しかしそんなにつらい思いをしてまで食事制限をしない方が、減量にはむしろ効果的だということが、このほど「国際肥満ジャーナル」に発表された研究で明らかになった。サイエンス・デイリーが伝えた。

食事制限は2週間ごとに「休憩」を挟んだ方が、そのままずっと続けるよりも早く体重を落とすことができ、落ちた体重も維持しやすいことがわかったのだ。

「ダイエット中は朝食などを抜いたりせず、むしろしっかり食べた方がいい」という話を聞いたことがないだろうか。今回明らかになった「2週間の休憩を入れた方が効果的」という話も、同じ考え方だ。つまり、「体が飢餓状態になるため、かえって体が脂肪をため込もうとしてしまう」というものだ。

「ずっと食事制限」VS「2週間おき」で差は8キロ

研究を行ったのは、オーストラリアのタスマニア大学保健科学部のヌーラ・バーン教授率いるチーム。実験に参加した51人の肥満男性を2つのグループに分け、摂取カロリーを3分の1に抑えたダイエットを16週間行った。1つのグループは16週間、ずっと食事制限を続けた。もう1つのグループは、食事制限を2週間行った後、2週間は食事制限せずに体重を安定させるだけの食事を行った。このサイクルを残りの30週間続けて、食事制限する週が合計で16週間となるようにした。

この結果、2週間の休憩を挟んだグループは、体重の減少幅が他方のグループに比べ50%大きかった。それだけでなく、実験期間が終了して半年後の時点で、どちらのグループも体重がいくらか戻ったものの、2週間の休憩を挟んだグループは、他方グループよりも平均で約8キロ体重が少なかった。

バーン教授は、ダイエットで摂取カロリーが減ると、安静時代謝が予想外に減少してしまうと説明。減量のスピードが遅くなったり、むしろ体重が増えてしまったりするのはこのためだという。これは、もともと食べ物が豊富になかった大昔に、人間が種として生き残るために必要だった「飢餓反応」だと、バーン教授は説明した。

これまでの研究では、ダイエットが続くほど減量が難しくなっていくことが分かっていたが、今回の研究では、「飢餓反応」を抑え、減量しやすくなる方法について分析したという。

バーン教授は、今回の実験で取り入れた「休憩」が、減量成功において非常に重要なようだ、と語っている。ただし、同じ休憩を入れるものでも、数日おきに断食とドカ食いを繰り返すようなものは、継続的な食事制限より効果があるとは思えない、と注意を促している。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

小泉防衛相、中国軍のレーダー照射を説明 豪国防相「

ワールド

米安保戦略、ロシアを「直接的な脅威」とせず クレム

ワールド

中国海軍、日本の主張は「事実と矛盾」 レーダー照射

ワールド

豪国防相と東シナ海や南シナ海について深刻な懸念共有
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本時代劇の挑戦
特集:日本時代劇の挑戦
2025年12月 9日号(12/ 2発売)

『七人の侍』『座頭市』『SHOGUN』......世界が愛した名作とメイド・イン・ジャパンの新時代劇『イクサガミ』の大志

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺るがす「ブラックウィドウ」とは?
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 6
    「搭乗禁止にすべき」 後ろの席の乗客が行った「あり…
  • 7
    仕事が捗る「充電の選び方」──Anker Primeの充電器、…
  • 8
    ビジネスの成功だけでなく、他者への支援を...パート…
  • 9
    『羅生門』『七人の侍』『用心棒』――黒澤明はどれだ…
  • 10
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺るがす「ブラックウィドウ」とは?
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 6
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 7
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 8
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 9
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 10
    【銘柄】関電工、きんでんが上昇トレンド一直線...業…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 4
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 8
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中