最新記事

持続可能な社会の実現を目指す、ブラザーグループの取り組み

PR

2017年9月20日(水)16時30分


教育にも力を入れているアメリカでの環境保全活動


 

海外における環境保全活動は、前述のタイにおけるマングローブ林の再生支援だけではない。オーストラリアでの海洋生物保全活動や、内モンゴルでの急激な砂漠化に対する緑化推進など多岐にわたっており、中でも特に力を入れているのが、アメリカ大陸での環境保全啓蒙プロジェクトだ。岩田氏の話によれば「アメリカはブラザーが半世紀以上も昔に進出した国。アメリカ人は森林や水といった資源が有限であるという意識が、日本人よりも強い傾向が見られます」とのこと。広大な土地からなる大陸ゆえ、さまざまな環境問題を抱えているという。

アメリカでの環境保全活動

アメリカでの環境保全活動

ブラザーグループは南北アメリカ大陸における12の拠点ごとに、地元の環境保全活動をサポート。特徴のひとつに、各地域の環境団体と連携している点が挙げられる。2000年から始まった、森林保護団体「アーバーデイ財団」との活動では、これまでに7万本以上の植樹を実現してきた。その他にも全米各地の環境保全団体と協力することで、森林の保護や水質保全のための植樹活動を行っている。

こうした活動だけでなく、環境教育にも力を入れている点にも注目したい。新しい従業員が入社すると、"ブラザーグループ グローバル憲章"を理解してもらい、環境についての教育プログラムを実施。「"ブラザーエコポイント活動"の参加率は90%以上と、日本よりも高い。もともとアメリカ人は環境に対する関心が高いので、ごく自然に取り組む風土が根付いています」と、環境教育についての成果を話してくれた。

国内外を問わず、ブラザーグループの社会貢献活動全般についていえるのは、内容が金銭の寄付といったことだけで終わらない点である。ほぼすべての環境保全活動に従業員が参加し、自らの手で植林などの作業を行っている。その結果得られるのが、従業員の一体感だという。「効率だけが求められる縦割りの企業社会において、活動を通じて横の繋がりが生まれ、一体感や共生が得られるのはとても素晴らしいこと。特にアメリカでは、家族を連れて参加することが多いので、楽しい雰囲気の中での活動は見習うべきものがあります」と、環境保全だけではない意義を強調した。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

マスク氏のテスラ巨額報酬復活、デラウェア州最高裁が

ワールド

米、シリアでIS拠点に大規模空爆 米兵士殺害に報復

ワールド

エプスタイン文書公開、クリントン元大統領の写真など

ワールド

アングル:失言や違法捜査、米司法省でミス連鎖 トラ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開したAI生成のクリスマス広告に批判殺到
  • 2
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 3
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 4
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 5
    中国最強空母「福建」の台湾海峡通過は、第一列島線…
  • 6
    おこめ券、なぜここまで評判悪い? 「利益誘導」「ム…
  • 7
    ゆっくりと傾いて、崩壊は一瞬...高さ35mの「自由の…
  • 8
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 9
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 10
    ロシア、北朝鮮兵への報酬「不払い」疑惑...金正恩が…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 6
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 7
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中