最新記事

映画

中国版『ランボー』は(ある意味)本家を超えた

2017年8月31日(木)11時20分
長岡義博(本誌編集長)

ド派手な戦闘シーンが続く『戦狼2』に映画的な深みはない Wolf Warrior 2-Official Trailer-YOUTUBE

<中国で大ヒットのアクション映画『戦狼2』が、あり得ない設定で描き出す「等身大の中国」>

中国映画といえば、社会問題や歴史を扱った芸術肌の監督による重厚な作品というのが世界の共通認識だった。張芸謀(チャン・イーモウ)の『紅いコーリャン』、あるいは賈樟柯(ジャ・ジャンクー)の『プラットホーム』といった名作が各国の映画賞を次々と獲得。そこに描かれる中国は嘘や偽りのない「等身大の中国」で、だからこそ世界の映画ファンに愛された。

しかし、最近中国国内で公開され、ヒットする中国映画はかなり違う。7月27日に公開された戦争アクション映画『戦狼2』は、その代表といっていい。

中国版『ランボー』と呼ばれる『戦狼2』は、人民解放軍特殊部隊に所属していた元兵士が、アフリカの架空の国で武装勢力や外国人傭兵部隊に襲われた自国民を救い出すストーリーだ。15年に製作された第1作に続く続編で、国境地帯での犯罪組織との戦いを題材にした第1作にも増して「現代中国の国情」を感じさせるつくりになっている。

【参考記事】「雨傘」を吹き飛ばした中国共産党の計算高さ

とにかく強調されるのが、アフリカと中国の友情だ。広域経済圏構想「一帯一路」の重要な目的地であり、急増する中国の投資を考えれば、アフリカ諸国が中国に対して好印象を持つのは当然だろう。欧米や日本には中国の新植民地主義がアフリカで嫌われているという思い込みがあるが、アフリカには「中国製でもインフラがないよりまし」という意識とともに、中国への親近感が広がっている。

ただ、この映画が描く「アフリカの中国愛」は度を越している。その最たるものが、主人公の元兵士が中国国旗を掲げた途端、戦火を交える武装勢力同士が戦闘をやめ、避難する中国人たちの乗った車列を無事通す、というラストシーンだ。12年にはザンビアの鉱山で、昨年はケニアの鉄道建設現場で現地労働者が中国人幹部を襲う事件が起きている。映画史に残る迷ラストシーンかもしれない。

主演のアクションスター呉京(ウー・チン)のマッチョぶりが「本家」シルベスター・スタローンに遠く及ばないのは、まだアメリカに及ばない国力を自覚した控えめさの表現だろう。それでも、映画には随所に白人コンプレックスと見受けられる場面が散在する。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

1月米雇用、13万人増と1年超ぶり大幅増 失業率4

ワールド

米テキサス空港の発着禁止解除、対無人機システム巡る

ビジネス

26年度の米財政赤字は1.853兆ドルに拡大の見通

ワールド

ロシア、米主導「平和評議会」初の首脳会合に不参加=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中