最新記事

プライバシー

顔認識技術を組み込んだディスプレイ、あなたの心まで丸裸に（前編）

2017年7月27日（木）20時45分
ケイト・ローレンス　ReadWrite［日本版］編集部

(c) ReadWrite［日本版］編集部

＜ここ数年、駅のコンコースや商業施設など人通りの多いところで目につくようになってきた液晶ディスプレイによる広告ディスプレイ「デジタルサイネージ」。足早に通り過ぎながら美しい映像を見ていると思っているなら気をつけたほうがいい。あなたはディスプレーを見ているのではなく、見られているかもしれないのだ......＞

先日、レストランやショッピングエリアで使われている顔認識技術を使ったデジタルサイネージが、来店者にパーソナライズされた広告を表示するためだけでなく、小売業者がよりターゲットを絞り込んだマーケティングを行えるという建前で、来店者の反応などを記録していた件について議論が巻き起こった。

オスロのレストラン Peppe's Pizzaでデジタル広告の故障が起こり、デジタルサイネージの裏側に設置されている顔認証のプログラムコードが露呈したことから問題が発覚した。この事件のデジタルサイネージにはカメラと、対象者の性別や年齢、表情、メガネをかけているか、サイネージの前にどれだけ留まっていたかなどを認識する機能が備わっている。

この件に関して、ダブリンに拠点を置くデザイナー、ユセフ・サーハンは自宅で調査をした結果、同じようなデジタルサイネージが稼働しており、彼の懸念はそれらの多くで現実のものとなっていることがわかった。

「あなたの行動（とそれに伴うメタデータ）は、あなたが知らない間に広告主に送られており、それを拒否する方法はありません。これが問題の核心です。裏で何が行われているのかわからず、何の通知もなく、拒否することもできない。これはプライバシーの侵害であり、受け入れられるものではありません」

tweetimage20170727_03.jpg

マーケティングにおけるAIおよび顔認証の活用についてさらに知るために、顔認証技術を開発する NTechLabの設立者である アルテム・クハレンコに話を聞いた。彼らはニューラルネットワークを使った顔認証アルゴリズムを開発し、ワシントン大学で2015年11月に行われた顔認証技術コンテスト「メガフェイス」で、GoogleのFacenetを含む90のライバルを制して優勝している。

この技術はのちにロシア製のAndroidアプリ「FindFace」に使われており、これにより誰でも自分の携帯で写真を撮ってサービスにアップロードすることで、1秒もかからないうちにその人のSNSアカウントを見つけることができる。

次のページ個人の特定から感情の分析へ進化
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

香港紙創業者に懲役20年、国安法裁判　国際社会は強
2026.02.10

ワールド

仏中銀総裁、6月に前倒し退任　ＥＣＢ理事会のハト派
2026.02.10

ワールド

イラン原子力長官、ウラン濃縮度引き下げ検討も　制裁
2026.02.10

ワールド

英首相、辞任要求にも続投示唆　任命問題で政権基盤揺
2026.02.10
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 8
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本…
  • 9
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 10
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 4
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中