最新記事

BOOKS

「中国人の本音」の本質は、当たり前の話だった

2017年6月14日(水)18時52分
印南敦史(作家、書評家)

加えて、中国側にとっては自国の安定した発展が最優先であり、「明らかな挑発」と受け止める事態が起きない限り、日本との関係悪化は得策ではないという考え方も、中国国内では少なくないのだという。だとすればなおさら、私たちもいっときの感情に流されることなく冷静になる必要がある。


 駐在しながら実感したのは、相手を知ろうと努力を続け、冷静に向き合うことの大切さだ。私が懸念するのは、「中国人=マナーが良くない」というように、相手をステレオタイプでとらえ、そこで思考停止してしまうことだ。北京では確かに、態度の悪い市民に遭遇して不愉快になることもある。大気汚染や物価高、安定しない日中関係、不便なインターネット環境など、イメージを悪化させる材料には事欠かない。しかしそこに住む「中国人」の幅は広く、単純な言葉ではとてもとらえきれない。(267~268ページ「おわりに――隣国を知るために」より)

我が家の近所に、中国人しか住んでいないマンションがある。10年近く前、そこはトラブルの温床で、明け方に大音量でヒップホップを流す人間もいたし、大声を出しながら夫婦喧嘩をして窓ガラスを割るようなケースも決して少なくなかった。

だから当時、私も彼らにあまりいい印象は抱いていなかった。ところがそれから数年経つと、状況がガラリと変わった。いつの間にやら居住者が入れ替わり、近年は小さい子どものいる若い家族が増えたのだ。

その結果、かつての殺伐とした雰囲気は消え去り、昭和の日本のような雰囲気になってきた。仕事が一段落して伸びをする夕方、楽しそうに遊ぶ親子の声が聞こえてくることがある。数年前に夜明けのヒップホップにカリカリさせられた私も、いまはその声を聞くたび温かい気持ちになれる。少なくとも、過去がどうであれ、いまそうなった以上、私に彼らを嫌う理由はないと思っている。

自分の身に起こったそのような変化と、上記の引用部分で著者が伝えたいこととの間には、かなりの共通点があるように感じた。重要なのは、「そこに住む『中国人』の幅は広く、単純な言葉ではとてもとらえきれない」という部分だ。

すべての日本人が善人であるはずはない。すべての日本人が悪人であるはずもない。まったく同じことは中国人に対してもいえるわけで、決して「中国人だからこうだ」と決めつけられるはずもないのだ。

冷静に考えればすぐにわかるそうした本質に、私たちは改めて立ち戻る必要があるのではないだろうか? そして、もしもその意思があるのなら、本書は大きな役割を果たしてくれることだろう。


『中国人の本音――日本をこう見ている』
 工藤 哲 著
 平凡社新書

[筆者]
印南敦史
1962年生まれ。東京都出身。作家、書評家。広告代理店勤務時代にライターとして活動開始。現在は他に、「ライフハッカー[日本版]」「WANI BOOKOUT」などで連載を持つほか、「ダヴィンチ」「THE 21」などにも寄稿。新刊『世界一やさしい読書習慣定着メソッド』(大和書房)をはじめ、『遅読家のための読書術――情報洪水でも疲れない「フロー・リーディング」の習慣』(ダイヤモンド社)など著作多数。



【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガリニューアル!
 ご登録(無料)はこちらから=>>


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

バグダッドで女性ジャーナリスト誘拐、米旅券所持=警

ワールド

イラン外相、米特使から直接連絡も「交渉」に当たらず

ビジネス

米CB消費者信頼感、3月は小幅上昇 1年後インフレ

ワールド

仏伊、イラン作戦関与航空機の基地使用など拒否 スペ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 10
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中