最新記事

BOOKS

「中国人の本音」の本質は、当たり前の話だった

2017年6月14日(水)18時52分
印南敦史(作家、書評家)

事実、日本の事情や日本人を知らないのに、嫌いだと叫ぶ中国人は2012年以降、少しずつ減ってきたと著者はいう。別の運転手で「親戚が日本で働いていて、日本は住みやすいと聞いた。一度行ってみたいもんだ」と口にする人もいたそうだ。当たり前といえば当たり前なのだが、日本を憎んでいる人たちばかりでは決してないのだ、

にもかかわらず「反日」「抗日」が叫ばれるのは、中国メディアのあり方にも問題がありそうだ。とはいえ著者の取材を確認する限り(相手の言葉を額面通りに受け取っていいかはわからないが)、メディアに携わる人々は我々のイメージよりもはるかに誠実そうである。

その点に関して、中国共産党機関紙「人民日報」を発行する人民日報社傘下の新聞であり、中国当局の意向をある程度反映した内容だという「環球時報」副編集長の言葉が印象深い。


――社員の日本に対する印象は。
 多くのスタッフは日本に行ったことがあります。私自身も日本には比較的良い印象を持っています。日本を知ってからは、より客観的に報じているつもりです。我々の目的は両国の友好であり、両国関係の大局に立ち、民間交流を促進したいというのが基本的な立場です。(96ページより)


――日本を牽制する新聞だと思っている人もいます。
 報道の一部の内容だけが切り取られて伝えられるため、誤解されています。問題の背景などを分析しながら伝えているつもりです。事実に基づいた報道を心がけていますが、両国国民の認識が一〇〇%一致するのは難しいです。(98ページより)

また、日本人の間で中国や中国人に対するイメージはなかなか改善していないものの、中国人観光客が増えたことで、中国人の日本や日本人に対するイメージは横ばいか、よくなっているとの見方もあるそうだ。一般国民と接する限りにおいては、日本人が思っているほど、中国人は日本や日本人のことが嫌いではないともいえるという。

そして、その架け橋となっているのが日本の文化だ。例としてSMAPや宮崎駿、高倉健などの人気の高さが引き合いに出されているが、むしろこれは、考えるまでもなく当然のことだと個人的には思える。悪意を前提として相手を見ようとするから軋轢が生まれるわけで、フラットな視点を持てば十分に考えられることなのだ。

【参考記事】習近平が言及、江戸時代の日本に影響を与えたこの中国人は誰?

もちろんその考え方を、政治的な側面に当てはめて考えることもできるだろう。たしかに中国では時折、メディアやテレビ番組などを通じて過激な言動が飛び出すことがある。しかし日中関係のつながりは深く、著者によれば、対日批判がエスカレートすれば中国側にも悪影響が及ぶことは2012年の反日デモの際にも露呈していたという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

衆院選きょう投開票、自民が終盤まで優勢 無党派層で

ワールド

イスラエル首相、トランプ氏と11日会談 イラン巡り

ビジネス

EXCLUSIVE-米FRB、年内1─2回の利下げ

ワールド

北朝鮮、2月下旬に党大会開催 5年に1度の重要会議
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本版独占試写会 60名様ご招待
  • 4
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 5
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 6
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 7
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 8
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中