最新記事

テロ組織

ISISが生んだ新時代の伝播型テロ

2017年6月19日(月)10時00分
ジェン・イースタリー、ジョシュア・ゲルツァー(元米国家安全保障会議テロ対策担当)

シンパがテロを実行するには、それで十分だろう。米フロリダ州オーランドのナイトクラブで銃を乱射したオマル・マティーンは典型的なローンウルフとされる。彼は犯行に及ぶに当たってISISへの忠誠を誓ったが、シリアでテロの訓練を受けたとか指導部から指令を受けたという情報は一切ない。

そもそも指令を受ける必要があったのか。バラク・オバマ前米大統領が言ったように、マティーンは「ネットを通じて広まったさまざまな過激派の情報に触発されて」いた。ターゲットと攻撃方法と決行日を決め、罪のない49人もの人々を殺すには、それで十分だった。

マティーンは心理的、社会的に複雑な事情から、この世界で独りぼっちだと感じていたようだ。彼のような人間を引き付け、仮想コミュニティーへの帰属意識を持たせる。ISISがこうした能力を持つことは明らかな事実であり、重大な脅威だ。

新たな脅威を防ぐには

「ホームグロウン(自国育ちの)・テロリスト」という言葉もよく耳にする。彼らはテロ組織の拠点に行き、訓練を受けた経験はないが、自国でテロ組織の名の下にテロを行う。だがネット時代にホームグロウンという言葉は意味を持つだろうか。

ISISのシンパは世界中どこにいても、スマホでシリアのISISの拠点の様子を見られるし、銃乱射や自爆、トラック突入など世界各地で起きたテロの映像に触れ、それに対する世界中の人々のツイートも見られる。

【参考記事】モスル陥落で欧州にテロが増える?

こうした状況が重大な脅威であると認めるのは、テロの頻発を「新常態」として受け入れることとは違う。テロ対策は一定の成果を上げてきた。オバマ政権下で慎重に立案された戦略が功を奏し、ISISはイラクとシリアの支配地域のかなりの部分を失った。物理的な後退を余儀なくされた彼らは、仮想上の支配地域を拡大しようと必死だ。

一方で、既にほかのテロ組織がISISの手法をまねて、孤独な人々に帰属意識を持たせ、自分たちの目的に沿った攻撃を行わせようとしている。

通信技術は今後も進化し続ける。テロ組織がそれをどう利用するかを先読みし、手を打つ必要がある。過激派の仮想の共同体に孤独な人々がからめ捕られるのをどう防ぐか。私たちはこの難問を解かねばならない。

From Foreign Policy Magazine

[2017年6月 6日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

印タタ商用車部門、10─12月は60%減益 分社化

ビジネス

午前のドルは153円後半に上昇、「ウォーシュ次期F

ビジネス

商船三井、26年3月期業績予想を上方修正 純利益は

ビジネス

マスターカード10─12月利益・売上が予想超え、人
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 3
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大胆な犯行の一部始終を捉えた「衝撃映像」が話題に
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 6
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 7
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 8
    配達ライダーを飲み込んだ深さ20メートルの穴 日本…
  • 9
    致死率高い「ニパウイルス」、インドで2人感染...東…
  • 10
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 8
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中