最新記事

テロ組織

ISISが生んだ新時代の伝播型テロ

2017年6月19日（月）10時00分
ジェン・イースタリー、ジョシュア・ゲルツァー（元米国家安全保障会議テロ対策担当）

シンパがテロを実行するには、それで十分だろう。米フロリダ州オーランドのナイトクラブで銃を乱射したオマル・マティーンは典型的なローンウルフとされる。彼は犯行に及ぶに当たってISISへの忠誠を誓ったが、シリアでテロの訓練を受けたとか指導部から指令を受けたという情報は一切ない。

そもそも指令を受ける必要があったのか。バラク・オバマ前米大統領が言ったように、マティーンは「ネットを通じて広まったさまざまな過激派の情報に触発されて」いた。ターゲットと攻撃方法と決行日を決め、罪のない49人もの人々を殺すには、それで十分だった。

マティーンは心理的、社会的に複雑な事情から、この世界で独りぼっちだと感じていたようだ。彼のような人間を引き付け、仮想コミュニティーへの帰属意識を持たせる。ISISがこうした能力を持つことは明らかな事実であり、重大な脅威だ。

新たな脅威を防ぐには

「ホームグロウン（自国育ちの）・テロリスト」という言葉もよく耳にする。彼らはテロ組織の拠点に行き、訓練を受けた経験はないが、自国でテロ組織の名の下にテロを行う。だがネット時代にホームグロウンという言葉は意味を持つだろうか。

ISISのシンパは世界中どこにいても、スマホでシリアのISISの拠点の様子を見られるし、銃乱射や自爆、トラック突入など世界各地で起きたテロの映像に触れ、それに対する世界中の人々のツイートも見られる。

【参考記事】モスル陥落で欧州にテロが増える？

こうした状況が重大な脅威であると認めるのは、テロの頻発を「新常態」として受け入れることとは違う。テロ対策は一定の成果を上げてきた。オバマ政権下で慎重に立案された戦略が功を奏し、ISISはイラクとシリアの支配地域のかなりの部分を失った。物理的な後退を余儀なくされた彼らは、仮想上の支配地域を拡大しようと必死だ。

一方で、既にほかのテロ組織がISISの手法をまねて、孤独な人々に帰属意識を持たせ、自分たちの目的に沿った攻撃を行わせようとしている。

通信技術は今後も進化し続ける。テロ組織がそれをどう利用するかを先読みし、手を打つ必要がある。過激派の仮想の共同体に孤独な人々がからめ捕られるのをどう防ぐか。私たちはこの難問を解かねばならない。

From Foreign Policy Magazine

[2017年6月 6日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

原油先物、週間で4カ月半ぶり下落率に　トランプ関税
2025.03.07

ビジネス

クシュタール、米当局の買収承認得るための道筋をセブ
2025.03.07

ビジネス

アングル：全米で広がる反マスク行動　「＃テスラたた
2025.03.07

ワールド

トルコ中銀が2.5％利下げ、インフレ鈍化で　先行き
2025.03.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号（3/ 4発売）

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは？
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇？　年…
  • 5
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 6
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る！」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中