最新記事

テロ組織

ISISが生んだ新時代の伝播型テロ

2017年6月19日(月)10時00分
ジェン・イースタリー、ジョシュア・ゲルツァー(元米国家安全保障会議テロ対策担当)

この手のプロパガンダは新兵募集を目的としたものだが、共同体感覚を育む効果もある。ISISは高度な編集技術を駆使し、ナレーション付きの残虐映像を流す一方で、彼らが築いていると称するコミュニティーの映像も流している。

彼らのコミュニティーはローカルなものでもある。映像ではシリアの拠点で外国人戦闘員が妻と共に「快適な生活」を享受する様子が紹介される。と同時にそれはグローバルな性格も持つ。世界中どこにいようと、ISISの思想に共鳴し、ISISの名の下に行動を起こせば、すぐさまその一員になれる。

過激化研究国際センターの上級研究員チャーリー・ウィンターは著書でISISのメッセージに潜む6つの要素を挙げている。残虐性、慈悲、被害者意識、戦争、帰属、ユートピアだ。なかでも帰属は「欧米の国々から新兵を引き付ける最強の要素」で、「お茶を飲んでくつろぐ戦闘員の様子などを動画や写真で盛んに見せることで、『カリフ制国家』の同志たちの兄弟愛を強く刷り込める」という。

将来に希望が持てない、単純に政治に不満がある、社会習慣になじめないなど、自分の居場所を見つけられない人々はこうしたメッセージに触れて、自分は独りぼっちではないと思える。

【参考記事】ノートPCの持ち込み禁止はISISの高性能爆弾のせいだった

実際、メッセージアプリ「テレグラム」には、ISISがローンウルフに向けて爆弾の製造方法などを教えるチャンネルがあるという。ローンウルフたちが仲間とチャットし、情報交換をすることで、ネット上には多数のISISシンパの仮想コミュニティーが生まれる。

このコミュニティーの参加者の中には暗号化されたメッセージで指導部から特殊な指令を受けている者もいるが、そうした指令を受けずとも、仲間とテロのノウハウを共有している以上、もはや彼らは単独犯とは言えず、本人もそう思っていない。

テロ専門家は長年、あるテロ組織が「指示した」攻撃と、その組織に「触発された」攻撃を区別してきた。

だがISISの場合、こうした区別はあまり意味がない。指導部は機関誌「ルミヤ」などの刊行物を通じてターゲットや武器、実行のタイミングなどをシンパに伝えられるからだ。そればかりか「いつでも、どこでも、どんな手段でも、やりやすい方法で攻撃しろ」という究極のメッセージも出している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

熾烈な自動車市場、「アニマルスピリット」必要=メル

ビジネス

米韓、通商合意に達した=トランプ大統領

ワールド

米、NATO東部地域から一部部隊撤退へ=ルーマニア

ワールド

日米首脳会談でロシア産LNG議論、サハリン2の重要
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」にSNS震撼、誰もが恐れる「その正体」とは?
  • 2
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 3
    コレがなければ「進次郎が首相」?...高市早苗を総理に押し上げた「2つの要因」、流れを変えたカーク「参政党演説」
  • 4
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大シ…
  • 5
    【クイズ】開館が近づく「大エジプト博物館」...総工…
  • 6
    「ランナーズハイ」から覚めたイスラエルが直面する…
  • 7
    楽器演奏が「脳の健康」を保つ...高齢期の記憶力維持…
  • 8
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦…
  • 9
    リチウムイオンバッテリー火災で国家クラウドが炎上─…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した国は?
  • 4
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」…
  • 5
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大シ…
  • 10
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 4
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中