最新記事

テロ組織

ISISが生んだ新時代の伝播型テロ

2017年6月19日(月)10時00分
ジェン・イースタリー、ジョシュア・ゲルツァー(元米国家安全保障会議テロ対策担当)

この手のプロパガンダは新兵募集を目的としたものだが、共同体感覚を育む効果もある。ISISは高度な編集技術を駆使し、ナレーション付きの残虐映像を流す一方で、彼らが築いていると称するコミュニティーの映像も流している。

彼らのコミュニティーはローカルなものでもある。映像ではシリアの拠点で外国人戦闘員が妻と共に「快適な生活」を享受する様子が紹介される。と同時にそれはグローバルな性格も持つ。世界中どこにいようと、ISISの思想に共鳴し、ISISの名の下に行動を起こせば、すぐさまその一員になれる。

過激化研究国際センターの上級研究員チャーリー・ウィンターは著書でISISのメッセージに潜む6つの要素を挙げている。残虐性、慈悲、被害者意識、戦争、帰属、ユートピアだ。なかでも帰属は「欧米の国々から新兵を引き付ける最強の要素」で、「お茶を飲んでくつろぐ戦闘員の様子などを動画や写真で盛んに見せることで、『カリフ制国家』の同志たちの兄弟愛を強く刷り込める」という。

将来に希望が持てない、単純に政治に不満がある、社会習慣になじめないなど、自分の居場所を見つけられない人々はこうしたメッセージに触れて、自分は独りぼっちではないと思える。

【参考記事】ノートPCの持ち込み禁止はISISの高性能爆弾のせいだった

実際、メッセージアプリ「テレグラム」には、ISISがローンウルフに向けて爆弾の製造方法などを教えるチャンネルがあるという。ローンウルフたちが仲間とチャットし、情報交換をすることで、ネット上には多数のISISシンパの仮想コミュニティーが生まれる。

このコミュニティーの参加者の中には暗号化されたメッセージで指導部から特殊な指令を受けている者もいるが、そうした指令を受けずとも、仲間とテロのノウハウを共有している以上、もはや彼らは単独犯とは言えず、本人もそう思っていない。

テロ専門家は長年、あるテロ組織が「指示した」攻撃と、その組織に「触発された」攻撃を区別してきた。

だがISISの場合、こうした区別はあまり意味がない。指導部は機関誌「ルミヤ」などの刊行物を通じてターゲットや武器、実行のタイミングなどをシンパに伝えられるからだ。そればかりか「いつでも、どこでも、どんな手段でも、やりやすい方法で攻撃しろ」という究極のメッセージも出している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

衆院選きょう投開票、自民が終盤まで優勢 無党派層で

ワールド

イスラエル首相、トランプ氏と11日会談 イラン巡り

ビジネス

EXCLUSIVE-米FRB、年内1─2回の利下げ

ワールド

北朝鮮、2月下旬に党大会開催 5年に1度の重要会議
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本版独占試写会 60名様ご招待
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 6
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 7
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 8
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中