最新記事

テロ組織

ISISが生んだ新時代の伝播型テロ

2017年6月19日(月)10時00分
ジェン・イースタリー、ジョシュア・ゲルツァー(元米国家安全保障会議テロ対策担当)

この手のプロパガンダは新兵募集を目的としたものだが、共同体感覚を育む効果もある。ISISは高度な編集技術を駆使し、ナレーション付きの残虐映像を流す一方で、彼らが築いていると称するコミュニティーの映像も流している。

彼らのコミュニティーはローカルなものでもある。映像ではシリアの拠点で外国人戦闘員が妻と共に「快適な生活」を享受する様子が紹介される。と同時にそれはグローバルな性格も持つ。世界中どこにいようと、ISISの思想に共鳴し、ISISの名の下に行動を起こせば、すぐさまその一員になれる。

過激化研究国際センターの上級研究員チャーリー・ウィンターは著書でISISのメッセージに潜む6つの要素を挙げている。残虐性、慈悲、被害者意識、戦争、帰属、ユートピアだ。なかでも帰属は「欧米の国々から新兵を引き付ける最強の要素」で、「お茶を飲んでくつろぐ戦闘員の様子などを動画や写真で盛んに見せることで、『カリフ制国家』の同志たちの兄弟愛を強く刷り込める」という。

将来に希望が持てない、単純に政治に不満がある、社会習慣になじめないなど、自分の居場所を見つけられない人々はこうしたメッセージに触れて、自分は独りぼっちではないと思える。

【参考記事】ノートPCの持ち込み禁止はISISの高性能爆弾のせいだった

実際、メッセージアプリ「テレグラム」には、ISISがローンウルフに向けて爆弾の製造方法などを教えるチャンネルがあるという。ローンウルフたちが仲間とチャットし、情報交換をすることで、ネット上には多数のISISシンパの仮想コミュニティーが生まれる。

このコミュニティーの参加者の中には暗号化されたメッセージで指導部から特殊な指令を受けている者もいるが、そうした指令を受けずとも、仲間とテロのノウハウを共有している以上、もはや彼らは単独犯とは言えず、本人もそう思っていない。

テロ専門家は長年、あるテロ組織が「指示した」攻撃と、その組織に「触発された」攻撃を区別してきた。

だがISISの場合、こうした区別はあまり意味がない。指導部は機関誌「ルミヤ」などの刊行物を通じてターゲットや武器、実行のタイミングなどをシンパに伝えられるからだ。そればかりか「いつでも、どこでも、どんな手段でも、やりやすい方法で攻撃しろ」という究極のメッセージも出している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も 関税違憲判

ビジネス

トランプ関税違憲判決、米エネ企業のコスト軽減 取引

ワールド

米USTR、新たな301条調査開始へ 主要国の大半

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 7
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 10
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中