最新記事

軍事

北朝鮮ミサイル実験「失敗」の真相

2017年4月27日(木)11時00分
ジェフリー・ルイス(軍縮問題専門家)

失敗を経験し、それを克服すること。そうしてこそ信頼性の高いロケットが完成する。かつて「オールド・リライアブル(信頼できるもの)」の愛称で呼ばれたアメリカ初の大型ロケット、レッドストーン(アメリカ初の有人宇宙飛行に使われた)にしても、発射実験の最初の10回中9回は失敗だった。

北朝鮮のミサイルも発射直後に爆発したり(06年)、海に墜落したり(09年4月と12年4月)と失敗を繰り返してきた。私たちがそれを笑っていた一方で、北朝鮮の優秀な科学者たちはその原因を究明し、問題の解決に取り組んでいた。

できっこないと思われていたことを、彼らは現にやってきた。12年12月と昨年2月、人工衛星の打ち上げと称した弾道ミサイル発射に成功した。空を見上げれば、今も彼らの人工衛星「光明星」は地球周回軌道を回っている。

このところ失敗が目立つとしても、それはアメリカによるハッキングの結果ではない。彼らが新たなシステム(改良型の液体燃料、固体燃料式ミサイルなど)の開発に取り組んでいるからだ。そうしたものの多く(とりわけ固体燃料式ミサイル)は今や成功している。そして北朝鮮のエンジニアたちは、その他のシステムについても成功させるか、あるいは失敗から学んで改良を行っていくはずだ。

【参考記事】オバマ政権は北朝鮮ミサイル実験をサイバー攻撃で妨害していた

サンガーとブロードの主張には、もう1つ厄介な問題が潜んでいる。アメリカが北朝鮮のミサイルのハッキングに成功していたとすれば、イランのミサイルにもハッキングを行っているのではないかという問題だ。

北朝鮮とイランはミサイル開発で緊密に協力しており、片方をハッキングせずにもう一方だけをハッキングするのは無意味かもしれない。そもそも最初にサイバー攻撃の標的となったのはイランの核開発計画だった(スタックスネット・ウイルスでイランの遠心分離機を破壊した事例は有名だ)。

しかしイランのミサイルは墜落していない。そしてスタックスネット攻撃にしても、イランの開発者たちをいら立たせるくらいの効果しかなかった。確かにあのウイルスは多数の遠心分離機を損壊させ、数カ月にわたってイランのウラン濃縮計画を遅らせた。しかし15年の核合意で開発を制限されるまでに、イランは何千もの遠心分離機を新たに導入していた。

アメリカが北朝鮮のネットワークへの侵入を試みていない、と言うつもりはない。アメリカはおそらく、北朝鮮の新世代コンピューター制御型工作機械を制御するシステムへの攻撃に強い関心を持っているだろう。しかしサイバー攻撃が北朝鮮に決定的な打撃を与えていると信じる証拠は見当たらない。

ではなぜ、アメリカがハッキングによって北朝鮮のミサイルを墜落させているという夢物語がここまで広まったのか。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:戦闘で労働力不足悪化のロシア、インドに照

ワールド

アングル:フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で

ビジネス

米国株式市場=3指数が週間で下落、AI巡る懸念継続
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 9
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 10
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中