最新記事

デンマーク

「世界一幸福」なデンマークはイギリス人にとっても不思議の国

2017年4月21日(金)16時37分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

不妊治療に挑んでいたのに、ヒュッゲであっさり妊娠!?

世界有数の福祉国家デンマークは、税率が高いことでも有名だ。でもこれにはちゃんとした理由があり、実際デンマーク人は子供の教育や失業手当などの恩恵を十分に感じているから、誰も不平を言わないのだという。

イギリスで何年も不妊治療に挑んでいたというのに、ヘレンはデンマーク移住後、ヒュッゲな生活を送るとあっさり子供を授かってしまう。そして、この国の「教育は全人類の権利」という考え方に支えられた税金の使われ方にも強く共感していく。

確かに子供を持つ人にとって、デンマークの子育て環境は理想的だ。生後6カ月以降からほとんどの子供が保育所に通い始め、母親は職場復帰が奨励される。子供たちは保育園(国が75%の費用をカバー)で社会性を身につけ、小学校に上がれば、あとは18歳まで無料で教育が受けられる。

学校では創造性と自己表現が重んじられるため、社会に出たときにも自分の主張を臆せずに言えるようになるという。天然資源に乏しく、大きな産業もないデンマークにとって、人材こそ何よりの財産とする国の方針により、すべての子供は生まれたときから手厚く保護されているというわけだ。

離婚率が高いなどの問題もあるようだが、塾や習い事などの教育費が家計を逼迫している日本と比べて、子育て事情では見習うべき点が多い。社会人になるまでの長いスパンで教育を捉えている点も見逃せない。幼児期から社会性を身につけ、自主性を育てるということは優秀な社会人の人材育成にほかならないからだ。

もちろん共感する面ばかりが書かれているわけではない。著者がカルチャーショックを感じたことはたくさんあったようで、週の平均労働時間が34時間しかないこと、セックスに寛容すぎること、クリスマスの恐るべき乱痴気騒ぎ、デンマーク以外の国旗掲揚の禁止など、暮らしてみなくては分からない現実的なデンマークの姿が描かれる。これらは読者にとっても驚きだろう。

それにしても、たった1年でここまでデンマーク・ライフをレポートした著者の取材力には脱帽だ。インタビューは彼女の生業とはいえ、ささいな日々の疑問にぶつかるたびに、持ち前の好奇心の強さとフットワークの軽さから専門家に突撃インタビューを試み、自分の体験をもとに真相に迫ろうとする。ときには客観的データを交え、ときには皮肉とユーモアをたっぷり込めて。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米国防総省、イラン情勢にらみ中東に空母増派へ 最新

ワールド

五輪=CAS、「追悼ヘルメット」のウクライナ選手の

ワールド

米大統領上級顧問、鉄鋼・アルミ関税引き下げ計画を否

ワールド

ドイツ首相、米欧の関係再構築呼びかけ 防衛力強化の
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 8
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 9
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る? 自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中