最新記事

映画

ディズニー映画のヒット率が高まっている理由

2017年4月13日(木)11時15分
宇都宮 徹(東洋経済記者)※東洋経済オンラインより転載

現在公開中の『モアナと伝説の海』。女の子が活躍し、余韻を残すミュージカル、そして個性的なキャラクターこそディズニーアニメの真骨頂だ ©2017 Disney. All Rights Reserved.

4月8日から約半年間、東京・お台場にある日本科学未来館で、「ディズニー・アート展」が開催されている。はじめてミッキーマウスがスクリーンに登場した1928年制作のアニメ-ション『蒸気船ウィリー』から、最新作『モアナと伝説の海』まで、約500点の原画がズラリと並ぶ。

およそ90年の間に数多くのディズニーアニメ-ションが作られてきた。現在でも語り継がれる名作が多いが、さらにここ数年の特徴と言えるのが、ヒットの確率が高まっていることだ。

2014年4月公開の『アナと雪の女王』が国内興行収入255億円という日本歴代3位の数字を記録したことは記憶に新しい。そしてその後も、年間興行収入ランキングでベスト10に入るような作品が続いている。

モアナは公開1カ月で約300万人を動員

たとえば、2014年12月公開の『ベイマックス』は、91.8億円を記録。2015年7月公開の『インサイド・ヘッド』は40.4億円に達した。さらに2016年4月公開の『ズートピア』が76.3億円、同年7月公開の『ファインディング・ドリー』も68.3億円と、年に複数本のヒット作を生み出すことに成功している。

現在公開中の『モアナと伝説の海』も好調だ。ポリネシアに伝わる伝承をモチーフに描かれた作品で、海に選ばれた16歳の少女モアナが島の危機を救うために、禁止されていた島の外へ踏み出す冒険ファンタジー。子どもだけでなく幅広い女性客の心をつかみ、公開1カ月で観客動員数は300万人を突破、興行収入も40億円を超えるヒット作となっている。

なぜヒット作が増えているのか。口コミなどで評判が広がっていることもあるが、少なくとも観る側に "ハズレがない"安心感を生み出していることが、興行収入の高位安定につながっているといえるだろう。

背景にはディズニーアニメ-ションの体制にある。転換点は2006年、ピクサー・アニメーション・スタジオがウォルト・ディズニー・スタジオの傘下に入ったことにある。ディズニーのアニメーション部門は、ウォルト・ディズニー・アニメーション・スタジオとピクサー・アニメーション・スタジオという、二つの主要なブランドを持つこととなった。

同時に、ピクサーのジョン・ラセター氏がディズニー・アニメーション・スタジオのチーフ・クリエイティブ・オフィサーを兼務、同じくピクサーのエドウィン・キャットマル氏も両スタジオの社長を兼任し、ピクサー流の製作メソッドがディズニー側にも浸透していった。

toyokeizai170412-sub.jpg

ジョン・ラセター氏。長らくディズニー、ピクサーでチーフ・クリエイティブ・オフィサーを務める Brendan McDermid- REUTERS

面白さを求め、とことんまで議論

そのひとつの結果が、クリエーター自らがアイデアを出し合って、ひとつの映画作品をつくりあげていく、現場主導の制作体制だ。面白いストーリーやキャラクターを考えるために、とことんスタジオ内で議論する"ワイガヤ"な環境が、ヒット作を生み出す原動力になっている。そこに、ディズニーが伝統的に得意としてきた、「女の子が活躍するファンタジー」「余韻が残るミュージカル」「動物が主人公の物語」などを上手に組み合わせたことで、女性だけでなく、幅広い層の支持を得た。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=続伸、対欧関税撤回や堅調な指標受け

ワールド

ウィットコフ米特使がモスクワ到着、プーチン氏と会談

ワールド

中国のベネズエラ産原油購入、公正な価格で=米当局者

ビジネス

米11月PCE価格指数2.8%上昇、伸び加速
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は?
  • 4
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 5
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中